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日本アンチ・ドーピング機構

スポーツ

日本アンチ・ドーピング機構

にほんあんちどーぴんぐきこう

[英] Japan Anti-Doping Agency (略称JADA

公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構は、日本国内のドーピング検査やドーピングに関する啓発活動を行う、中立的な国内調整機関である。

世界の反ドーピング運動の流れを汲んで、日本オリンピック委員会JOC)、日本体育協会(JASA)、日本プロスポーツ協会(JPSA)を中心にして、2001年創立された。

設立経緯

1999年、国際レベルのあらゆるスポーツにおけるアンチ・ドーピング活動を促進し、調整することを目的として世界アンチ・ドーピング機関WADA:World Anti-Doping Agency)が設立された。

WADAは、国際オリンピック委員会IOC)、国際競技連盟(IF)、国内オリンピック委員会NOC)と競技者等のスポーツ界と、各国政府政府機関等の公的機関とが協力しながら、アンチ・ドーピングムーブメントの推進に努めているが、このWADAにおける政府側の理事アジア地域を代表する常任理事として、日本の文部科学副大臣が就任し、国際的なアンチ・ドーピング活動に貢献していた。それゆえに、アンチ・ドーピング先進国として国内にアンチ・ドーピング活動を啓発、育成する公の機関の設置が急務とされていた。

そこで、2001年、これまでの国内におけるアンチ・ドーピング活動のマネジメントを行う機関としてJADAが設立された。これにより、世界標準のアンチ・ドーピング活動のための展開が可能となり、今後、我が国において国際レベルの競技大会だけではなく、国民体育大会をはじめとする国内大会やジュニア大会にいたるまで、ドーピングに関する情報提供や指導を積極的に実施するとともに、スポーツ関連の医事関係団体に対しても啓発活動を実施していくことができるようになった。

事業内容

ドーピング防止施策の策定
スポーツ固有の価値をドーピングから保全する為に、文部科学省指定の国内ドーピング防止機関として、関係団体と協力・調整しながらドーピング防止プログラムを策定している。
ドーピング防止事業
ドーピング検査には競技会において実施する競技会検査と、競技者から提供された居場所情報を基に、事前通告なしで実施する競技会外検査がある。JADAでは競技会検査、及び競技会外検査を企画・立案し、実施している。また、治療目的使用に係る除外措置(Therapeutic Use Exemptions:TUE)の審査も行っている。
検査員(ドーピングコントロール・オフィサー)養成事業
JADAでは検査の対象となる競技者の検体を採取する検査員(Doping Control Office:DCO)の養成を行っている。DCOの資格にはSenior DCO、DCOの2種類があり、毎年数回、講習会を開催している。
教育・啓発事業
JADAでは競技者をはじめ、チーム関係者、医師薬剤師、学校関係者、保護者など、スポーツに携わる全ての方へドーピング防止に関する教育・啓発活動を実施している。また、競技会会場等で実施されるOutreachプログラムを積極的に展開し、競技者に対するドーピング防止教育を推進している。
データベース構築事業
JADA ではドーピング検査結果、TUE、そしてJADA検査対象者からの居場所情報などドーピング防止活動に関わる様々な情報をデータベース化してきた。今後は、WADAによって制作されたWEBベースの情報管理システムであるドーピング防止管理システム(Anti-Doping Administration & Management System:ADAMS)を活用し、さらに多くの情報を効率的に管理していく。
調査・研究事業
JADAではドーピング・コントロールに関する効率的なプログラムの策定を・実施に資するとともに、ドーピング防止に向けた情報・教育活動に寄与する目的でドーピング防止に関する調査・研究を実施している。