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認知症 にんちしょう (サイエンス)

認知症は、認知障害と同一ではない点に注意。

痴呆」に替わって提案された新しい呼称。

現在では認知症の治療薬として、「アリセプト」などが使われている。

定義としては、「成長に伴いいったん獲得した能力を、脳に障害を負う事で不可逆的に失う症状」を指す。

一般的に、年齢を重ねると血管が硬化・劣化して脳血管型認知症(いわゆる「脳卒中」←脳梗塞脳出血)を生じる例は昔から確認されていたが、20世紀後半からは社会全体の長命化に伴ってアルツハイマー型(認知症報告例の割合の、じつに半数以上を占める)・レビー小体型の認知症患者が多く報告されるようになった。

アルツハイマー型では『記憶や判断能力・計算や筆記』などの社会的能力が失われ、一方でレビー小体型は被害妄想幻覚や転倒が典型的な症状だが、どれも「まとまりのある話ができなくなる」・凶暴性の発現や不潔行動・異食(ティッシュなど食べ物でない物を口に入れる)が特徴的な行動として挙げられる。最終的には寝たきりとなり、発症して約10年以内に死亡する例が大半である。

平成12年以降は、認知症患者はケアマネージャーによる認定に基づき要介護度(現在では軽度〜重度で1から5までの段階が設けられ、受けられる医療保険サービスや『老人ホーム』への入居優先順位などが段階ごとに異なる)認定が受けられるが、いずれにせよ要介護2以上の症状は「24時間体勢での看護・監視」を行う必要が生じる事を意味し、介護に携わる患者の家族は医療・心的負担が増したり『介護離職』など労働力の喪失を強いられるケースもある。

中には『老老介護』(配偶者間では、80代が同年代の配偶者介護を行わざるを得ない例もある)や、極端な例では『介護疲れ殺人』に至る痛ましい事件も近年ではしばしば報じられる。

また、こういった認知症患者は判断能力が弱っているため、そこへ付け込む悪徳商法も社会的問題となっており、こうした事態から患者や財産を守るために家庭裁判所認定を行う『成年後見制度』などの法整備や、これら法的制度の社会への認知・浸透は急務であると言える。

識者からは、「認知症は生産活動を阻害している大きな要因の一つである」と指摘する声もある。