農村戸籍

『現代オカルトの根源』 霊性進化論の光と闇 大田俊寛 筑摩書房 2013/7/10 ＜日本の新宗教＞ ＜9次元霊エル・カンターレの降臨—―幸福の科学＞ ＜高橋信次の霊体験＞ ・スピリチュアリズムと神智学を結合させることによって、新たな宗教団体を作り上げたのは、「ＧＬＡ」の開祖である高橋信次という人物であった。 ・高橋が本格的に宗教の領域に足を踏み入れる切っ掛けとなったのは、68年7月、彼の義弟に「ワン・ツー・スリー」と名乗る霊が降りてきたことである。その霊は高橋に対し、生活上のさまざまな助言を与えるとともに、自分が高橋の指導霊であること、また高橋の守護霊として、「フォワイ・シン・ワォワイ・シン…

（2024/3/20） 『日本の常識は世界の非常識！』 高橋洋一 徳間書店 2023/6/2 ＜まえがき＞ ・岸田政権は経済オンチともいえる反アベノミクスの姿勢を示し、「国債でというのは、未来の世代に対する責任として採り得ない」などと「防衛増税」や「異次元の少子化対策増税」に走ろうとしているように見える。 ・そもそも、アベノミクスの理論的基礎となっているのは、2022年にノーベル経済学賞を受賞したバーナンキ氏の理論である。マスコミや官僚、一部専門家など反アベノミクスを煽る人たちは、マクロ経済の政策でも日本流ですべて通用すると思っているのだろうか。「埋蔵金」を使わせない財務省の論理によって、日本…

14億人の雇用不安とか、最悪でしょって話。 いやね、人口ボーナス云々の成長論が叫ばれると、逆張り的な論拠で注目をあびようとする人が出るんだけど、それが現実のものになったら悲惨だぞって思うわけですよ。 人口ボーナスによる経済成長は、子供と高齢者に比べて労働力人口が多いから起こるものだけど、肝心の働き先がないと無職が増えるだけなので、数の分だけオーナスになってしまう。職があっても、働く気持ちがないと同様に……。 高齢化していなくて、労働力人口が多くても、思ったように経済成長していない国は、稼げる職か働く意欲がない。そう言い換えることができる。 億単位の労働力人口を活かすことを考える場合、その数の特…

仕事なし、収入なし、食べることも困難 現代「農民工」の苦しい現状＝中国 遼寧省瀋陽市の路上で、手に職種の看板をもち、仕事の依頼を待つ農民工。2021年2月25日撮影。（STR/AFP via Getty Images） 李凌, 鳥飼聡 2024/01/15 大紀元 更新: 2024/01/15 中国経済の破綻ぶりは、今や回復不可能なレベルに達している。高い失業率が続くばかりか、形の上ではまだ解雇されていない人であっても給与の未払いが常態化するなど、人々の生活は苦しくなる一方だ。 中国語に「農民工（民工）」という言葉がある。文字からすると「農民の出稼ぎ労働者」という意味にもなるが、実際に農業をや…

・ ・ ・ 関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。 ・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・ 日本が警戒すべきは、一般中国人ではなく約１億人の中国共産党員・中国軍人と共産党支持者である。 ・ ・ ・ スパイ戦・情報戦・謀略戦において、日本は中国に勝てない。 日本国内には、中国スパイに協力する日本人が存在する。 ・ ・ ・ 日本の大学などの教育機関では、日中友好の美名の元で中国スパイに支配され、学生による中国や北朝鮮に不利になる発言や行動は民族差別として禁止され、陰で弾圧されている。 ・ ・ ・ 中国共産党は、日本のメディア業界にスパイを送り込み、親中派・媚中派を利用してチベ…

（2023/12/3） 『ウクライナ危機後の地政学』 藤和彦 集英社 2023/8/25 ＜終わりのない戦いが続く＞ ・ウクライナ危機は日本人が思っている以上に歴史の転換点である。 2023年5月現在、ロシアとウクライナの間で停戦交渉が開始される兆しはなく、「終わりのない戦いが続く」との暗い見通しが支配的となっている。 ・ウクライナ戦争が核兵器の使用を伴う第三次世界大戦につながるリスクになりつつあるからだ。 ・いわゆる「戦争PR企業」は150に上ると言われている。今回の戦争では、米国の戦争研究所が発信する情報が日本をはじめ世界のメディアで広く使われているが、この研究所は著名なネオコン（新保守主…

『カルト・陰謀 秘密結社 大事典』 アーサー・ゴールドワグ 河出書房新社 2010/10/9 ＜エリア21、ステルス飛行物体、マジェスティック12、異星人による誘拐、神の宣託＞ ・エリア51はさまざまな名称で知られている。グルーム湖、ドリームランド、居心地の良い空港、ネリス試験訓練場、パラダイス・ランチ、ザ・ファーム、ウォータータウン・ストリップ、レッド・スクエア、「ザ・ボックス」、そしてもっとも味もそっけもない名称は空軍飛行検査センター第3派遣隊である。エリア51はネヴァダ州ラスヴェガスの北約200キロにある極秘の軍事基地で、ここからもっとも近い街は約40キロ離れたところにあるネヴァダ州レイ…

『チェンジ！』 日本が変わるべき50のこと 参議院議員・国際政治学者 舛添要一 ダイヤモンド社 2002/1/31 ＜「福祉」は元が取れる公共事業だ＞ ・いま実行すべき政策の第一は福祉の充実である。こんなことを言うと、舛添はマタマがおかしくなったと思われるかもしれないが、福祉は金食い虫であるという。その先入観を根本から変えなければいけない。 ＜一人が寝たきりになると年5百万円の税金が使われる＞ ・福祉こそが財政と人心安定の二つの面において、最も効果的な政策だと言える。 ＜「寝たきり」問題は国民的課題だ＞ ・いま日本には3百万人の寝たきり老人がいる。一人の老人に身寄りがだいたい5人いるとして、千…

『原発大震災の超ヤバイ話』 知らない方が幸せかもしれない 阿部芳裕 ヒカルランド 2011/7/12 ＜私が勧めるベスト・シナリオー政府は貨幣を自らの手で発行せよ！＞ ・最後に、まったく検討されていませんが、ベストのシナリオとして私がお勧めするのが、政府の貨幣発行権を発動することです。 ・日銀券は、日本銀行が持っている国債などの資産の分だけ発行できることになっています。ですから、国債は日本国政府の借用証書ということになります。当たり前ですが。 ・日本銀行は「銀行の銀行」という役割を持ち、日銀の発行する銀行券を市中銀行が借り受け、融資を通して世の中に流通させます。 ・銀行は融資において“無”から…

『2030年世界はこう変わる』 アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来」 米国国家情報会議 講談社 2013/4/19 ＜特に、高齢化は日本とドイツの2カ国で深刻＞ ＜最も不安な国・日本＞ ・いままでみてきたように、西側先進国のほとんどの国が、“頻発する経済危機”に対して強い抵抗力を持っているとはいえません。 その中でも特に不安なのが日本です。急速な高齢化と人口の減少で、日本が長期的に経済成長を実現させる潜在力は極めて限定的です。例えば、2025年までに年金暮らしの高齢者１人を労働人口２人で支える社会が到来します。こうした高齢者社会を政府が財政的に支えるのは簡単ではありません。 ・国際通貨…

（2023/9/12） 『中国経済崩壊宣言』 石平、高橋洋一 ビジネス社 2023/8/1 ＜数字が証明する中国経済崩壊宣言！＞ ・劉教授は「ポストコロナ」において中国の経済回復は思うとおりに進んでいないことを認めたうえで、その問題点として次の「5つの20％」を指摘した。 若年層失業率が20％を突破したこと 工業企業の利益が前年同期比で20％近く落ちたこと 地方政府の土地譲渡金収入が前年同期比で20％減ったこと 不動産の新着工面積が前年同期比で20％減ったこと 消費者信頼感指数が20％以上も落ちたこと それらの問題点を根拠に、劉教授は「中国経済はすでに自己回復能力 を失っている」と分析し、中国…

地球温暖化会議はいつから中国の姦計に乗せられたのか。私は現在のcop21は完全に中国の姦計どおりになっていると確信している。その紛れもない事実に私が世界で最初に気づいた、ただ一人の人間であると言っても過言ではない。それもまた私のファーストハンド・ノレッジだ。私の家からは大阪の中心部が一望できる。だいぶ前のある時、大気が異様にくすんでいる事に気が着いた。これは中国からのpm2.5の襲来に違いないと思いインターネットを検索した。全く、その通りだった。中国の大気汚染は、もはや人間が住めるレベルのものではなかった。共産党の一党独裁国家だから、今に至るも継続されているのである。公称14億人、だが、その内…