目からうろこ、とはこのことか、という感じの本だ。実証分析と称して自分の都合のよいような結論が出るようにサンプルを操作して出された「女性の
労働力率が高いほど
出生率も高い」、
少子化防止に大いに有効であるのにあえて触れられない「女性の賃金を下げる」という要因。もちろん著者は女性の社会進出を否定しているわけでも女性の賃金を下げることを主張しているのでもない。
少子化対策として
男女共同参画社会の推進を掲げることの危うさと、いわゆる
子育て支援策が、いわば「勝ち組」である既婚共働き子持ち女性を優遇する制度に税金を注ぎ込むものであり、中立的な真に自己決定を尊重するものではないことを言いたいのだろう。そして、子どもは
少子化対策などの目的でなく、ひたすら望まれて生れてくるべきだ、ということなのだ。ただ、効果がないとされている児童手当だが、１月８日付「
東京新聞」（家で取っているのは別の新聞だけど）記事のフランスの例など、効果的と思われるケースもあるようだが。どっちつかずの人に踏みきらせる効果はあるのでは？それとも、やはり結婚しないでも子どもを持つというフランスのお国柄（日本は「
できちゃった婚」のように正反対だ）だから効果を持つのだろうか。
