2009-07-04
ソーシャル・サイエンス・ラボラトリ ＳＳＬ
1972年7月、三岩商事が出資し、日本ソフトウェアのソフトウェア技術者約50人が中心となって設立された。富士通の大型コンピュータ用基本ソフトウェアや官公庁のシステム開発を手がけ、売上高は1974年度が３億6000万円、75年度が５億8000万円だった。1975年12月、富士通100％の子会社となり、社名を「富士通ソーシャル・サイエンス・ラノラトリ」に改めた。
MCS−４
プロセッサー／半導体, ＊〔アメリカ合衆国〕, M |
1971年4月、米インテル社が日本の電卓メーカー「日本計算器」の要求で開発に成功した演算機能を備えたシリコン半導体。幅約３mm、長さ約４mmのシリコンチップの中に2300個のＭＯＳ型トランジスタを搭載していた。動作周波数は108キロヘルツ、回路線幅は10ミクロンだった。処理能力は４ビットに過ぎなかったが、世界初の電子計算機「ＥＮＩＡＣ」とほぼ同等の演算処理が可能だった。基本設計は嶋利夫、アーキテクチャはテッド・ホフ、実装はフェデリコ・ファジンというフォーメーションで、開発に丸２年を要した。
インテル社は「ＭＣＳ―４」の将来性に気がついて、1971年９月、日本計算器に開発費を返却する代わりにその販売権を取得した。以後、製品名は「�顳苅娃娃粥廚量召農こΔ療纏匍ヾ錺瓠璽�ーに供給され、マイクロプロセッサの先駆けとなった。
PDP−8
＊〔計算機〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, P |
米ディジタル・イクイップメント（ＤＥＣ）社が1967年に製品化した12ビットコンピュータ。初めて演算素子にＩＣを使い、プライス・パフォーマンスを大幅に向上した。最小４キロワード（最大32キロワード）のコアメモリを内蔵し、演算速度は1.5マイクロ秒だった。1960年に製品化した18ビット機「ＰＤＰ—１」と比べ、演算速度は約３倍に向上していたのに、価格は１万8000ドルで約７分の１に安くなっていた。
茨城通信技術研究所
＊〔い〕 |
電気試験所の茨城研究所を日本電信電話公社が継承し金属素材の基礎研究を行っていた。情報処理システムにおける磁気記録媒体、塗布素材、磁気ヘッドなどを研究していた。
63 ＧＥＭＭＹ 新開発の薄膜ヘッドを採用し、震動や熱による変形抑制、空気清浄化技術などで超高密度記録を実現した。耐磨耗性に優れた潤滑材でヘッドの耐久性と信頼性を向上するなど「磁気ディスク装置の最高峰」といわれた。
参考URL：http://www.bcm.co.jp/site/2005/2005-11/05-fellow-11/05-fellow-11.pdf#search=’茨城通信技術研究所'
OASYS オアシス
富士通の日本語ワードプロセッサ。独自の「親指シフト」方式が採用されていた。日本語文を入力する速度はプロ向きだったが、専用キーボードが必要だったため、大きなシェアを取れなかった。のち通常のＪＩＳキーボードによるカナ漢字変換方式もサポートし、シャープ、キヤノン、日本電気、東芝などと並ぶ主要な日本語ワープロに数えられた。
国際プログラム・サービス
1968年10月、平貞介が東京・九段下に設立したソフトウェア会社。1971年漢字処理システムの開発を目的に「カンテック」を設立、ここでカナ漢字変換システムをローマ字入力で行える方法を編み出した。1978年に日本システムハウスと共同で日本語ワープロの開発に着手し、専門会社「日本ワードプロセッサー」を設立した。
アップルコンピュータ社のロゴマーク
創業初期のロゴマークは、ニュートンが林檎の木に寄りかかって本を読んでいる絵だった。これでは堅苦しいと考えたスティーブン・ジョブズがロブ・ヤノフにデザインを依頼し、シンプルな林檎に右側に一かじりを加えた。「 bite（かじる）」 と「byte（バイト）」 をかけたものである。
神谷芳樹
2011/12/05 23:04
電電公社およびNTTの研究所であれば、呼び方は、「茨城電気通信研究所」ではないか。
2008-04-16
ＵＮＩＸ ユニックス
＊〔ソフトウェア〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, ＊〔ゆ〕, ＊〔U〕 |
1969年、ＡＴ＆Ｔ社のベル研究所に所属していたブライアン・カーニハン、デニス・リッチー、ケン・トンプソンの３人の研究員が開発したＯＳ。
彼らは、他の研究員と同じように、暇を持て余すと——あるいは研究に没頭して疲れた頭を休めるとき——、自分たちで創作したコンピュータゲーム——通信回線で二台のターミナルをつないで対戦することができる——を楽しんでいた。それはチェスゲームだったりトランプゲーム、または「宇宙旅行」というシミュレーションゲームだったりした。ネットワークを使って研究所の別の場所にいる仲間と対戦するのだが、１回当たり75ドルもの通信料がかかる。
コンピュータゲームは、実はマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）が行っていた次世代技術開発プロジェクト「マルチックス」の研究の成果であり、実証でもあった。コンピュータは複数の端末が要求する処理を逐次実行し、その結果をリアルタイムでフィードバックする。
ところがＡＴ＆Ｔ社がマルチックス・プロジェクトから撤退することを決めたために、３人の研究者は自分たちが作ったファイル管理システムやアクセス制御システムを別の形で残そうと考えた。まず「ＰＤＰ—７」の上で初期の原始的な基本ソフト群が作られ、次いで「ＰＤＰ—８」で彼らの考えていたＯＳが完成した。当初、彼らはその基本ソフト群を「Ｕｎｉ」と呼んでいた。——Ｍｕｌｔｉから生まれた〔何か〕という意味。だった。これに〔正体不明〕の意味の「Ｘ」が付けられた。当初の名は、つまり「ＵｎｉＸ」だった。
この基本ソフト群が「ＵＮＩＸ」という名のＯＳとして大学や研究所に配布されるようになったのは1970年である。なぜ配布ということになったかというと、当時、ＡＴ＆Ｔ社には反トラスト法によって、コンピュータ分野、情報処理サービス分野に参入することを禁じられていた。このためにベル研究所は「ＵＮＩＸ」を販売することができなかった。
普及させるにはソースコードを公開し、ライセンス料金を極力低く——ほとんど無償に近いマニュアルや磁気テープの実費程度に——設定しなければならなかった。オープンソースの原点である。最初はマルチユーザー／シングルタスクだったが、ソースコードが公開されたため、ＤＥＣ社のコンピュータのユーザーたち（主にＤＥＣＵＳのメンバーたち）が寄ってたかって改良を施し、ほどなくマルチユーザー／マルチタスクのリアルタイムＯＳにブラッシュアップされていった。
ＵＮＩＸの成功について、ベル研究所は次のように記している。
「例えば、入出力システムの実現はマーレー・ヒルのベル研が担当し、シェルの実現はＭＩＴが担当しているといった具合だった。我々にとってはシェルに変更を加えることなど思いもよらなかった（それは他人のプログラムだったのである）。ＵＮＩＸ入出力システムとシェルの場合は、ともにトンプソン１人の管理下にあったため、良い考えが浮かぶと、それを実現するのに一時間程度しかかからなかった」
2008-04-14
第一次伝話拡張計画（明治政府）
＊〔政策〕 |
逓信省は当初、一般会計から６年間で560万円の支出を計画したが、大蔵省から「一般会計で扱うには額が大きすぎる」と注文が入った。そこで逓信省は特別会計に切り替えたが、そのとき「どうせなら計画は大きいほうがいい」と予算額を2000万円に設定した。省議でこの案が通過してしまったため、大蔵省は慌てて総額を1280万円に減額するとともに、特別会計でなく「事業公債支弁方式」で実施することとなった。1891年から1895年までに投入された予算は54万円だったから、その20倍以上の大規模な事業計画がここにスタートした。
計画は途中で１年延長され８年計画となったが、投入された総予算は1280万2000円で、計画終了年の1903年度末における市外回線総延長は１万1000キロメートル、加入者は３万2155件と目標を達成した。ところがこれが電話需要をさらに押し上げ、1903年度末における積滞が２万1000件を上回る結果となった。
ボレーの乗算器
＊〔計算器〕, ＊〔ボ〕, ＊〔アメリカ合衆国〕 |
1889年に行われたパリ国際博覧会に出展され、金賞を受賞した。この装置をハーマン・ホレリスがパンチカード式集計機に採用し、統計会計機械装置が完成した。
レミントンランド
＊〔企業〕, ＊〔れ〕, ＊〔アメリカ合衆国〕 |
ＩＢＭ社と並ぶアメリカの電子計算機メーカー。「ＲＲ」の略称で知られた。スペリー社に買収され、「ＵＮＩＶＡＣ」ブランドのコンピュータで一世を風靡した。1990年バロース社と合併し、現在のユニシス社となった。
ＷＴＣ Ｗｏｒｌｄ Ｔｒａｄｅ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ
＊〔企業〕, ＊〔た〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, ＊〔W〕 |
日本では〔ダブリュ・ティー・シー〕と呼ばれた（ている）。
ＩＢＭ社のグローバル戦略を統括する組織で正式名称は「ＩＢＭワールド・トレード・コーポレーション」。形式上、アメリカＩＢＭ社もＷＴＣの傘下に入る。ＩＢＭ社は各国に設立した現地法人をアメリカＩＢＭ社と同列に位置づけ、各国ＩＢＭ社間での取引きをＷＴＣがコントロールする仕組みを作った。
ＥＤＰジャーナル 1967〜1969
＊〔新聞／雑誌／資料〕, ＊〔い〕, ＊〔Ｅ〕 |
日本電子計算機開発協会系の出版会社ＥＤＰ出版社が隔週刊で発行した。ほぼ同じ時期に会員制機関紙として、マネジメント・サイエンス・クラブの「ザ・デイリー・ネットワーク・ニュース」、日本能率協会発行の「ＥＤＰリサーチレポート」があった。また専門雑誌ではコンピュータ・エージー社の「コンピュートピア」が最も古い。
ＩＴ記者会に現物が保存されている。
コントロール・データ
＊〔企業〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, ＊〔こ〕 |
1957年にスペリーランド社からスピンオフしたウィリアム・ノリスが創業した。科学技術向け中・小型計算機を得意とした。「ＣＤＣ」の略称で知られる。ノリスと一緒にＣＤＣ社を立ち上げたシーモア・クレイが、のちにスーパー・コンピュータの専門メーカーであるクレイ社を設立した。
ソーシャル・サイエンス・ラボラトリ → 富士通ソーシャル・サイエンス・ラボラトリ
略称：ＳＳＬ
1972年7月三岩商事が出資し、日本ソフトウェアのソフトウェア技術者約50人が中心となって設立された。富士通の基本ソフトウェアや官公庁のシステム開発を手がけ、1974年度３億6000万円、1975年度５億8000万円の売上げがあった。1975年12月富士通100％子会社となり、社名を「富士通ソーシャル・サイエンス・ラボラトリ」に改めた。
ミロクコムシェア 1974〜1978
1974年6月ミロク経理と米コムシェア社の合弁で設立され、コムシェア社が開発した超大型コンピュータ「シグマ９」によるＴＳＳサービス「コマンダー�供廚鯆鷆，靴拭�資本金は１億9840万円、従業員は26人、1978年度の年上高は約２億円だった。しかし初期投資が回収できず、1978年１月に解散し、サービスは日本情報サービスに継承された。
ＰＤＰ—５
＊〔計算機〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, ＊〔ピ〕, ＊〔Ｐ〕 |
米ディジタル・イクイップメント（ＤＥＣ）社が1963年に製品化した12ビットコンピュータ。オープンリール方式の磁気テープ装置を備え、６ビットでデータが記録・保存された。のちの「ミニコンのＤＥＣ」を確立した名機とされる。
シンプルなデータを高速に処理できることに米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が着目した。「人工衛星に積み込めるのではないか」というのだった。フェアチャイルド・セミコンダクタ社が作ったマイクロ・ロジック素子からの信号を「ＰＤＰ—５」に集約し、宇宙船の機器や装置の稼動状況を監視するのである。そして異常を発見したらアラームランプを点滅させ、その原因を突き止める。メモリーテストの技術が応用され、ここに電子的手法による「リアルタイム・データロガー」のシステムへのチャレンジが始まった。
またゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）社は自社の工場のベルトコンベアにボード型の「ＰＤＰ—５」を組み込み、生産ラインを構成する様々な機器や装置と接続した。政府の鉄道研究グループは、1962年に開発した貨車識別システムのデータ収集用に、鉄鋼業では溶鉱炉の温度管理向けに、自動車メーカーは組立てラインのコントロールに、という具合に、「ＰＤＰ—５」は次々に採用されていった。
ＰＤＰ―４
＊〔計算機〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, ＊〔ピ〕 |
米ディジタル・イクイップメント（ＤＥＣ）社が1963年に製品化した18ビットコンピュータ。ＰＤＰ−１の上位機として製品化され、画像処理機能を備えていた。
ＰＤＰ―１
＊〔計算機〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, ＊〔ピ〕 |
米ディジタル・イクイップメント（ＤＥＣ）社が1960年に製品化した最初の制御用コンピュータ。厳密には、ケネス・オルセンとハーラン・アンダーソンあがオルセンの自宅のガレージで組み立て、この成功がＤＥＣ社の設立につながった。
縦約20�僉�横約10�僂亮汰�基板と、トランジスタやダイオード、抵抗などをハンダ付けしたボードモジュールで構成されていた。このボードを「バックプレーン」と呼ぶスロットに差込み、その背面で配線した。語長は18ビット、４キロワードのコアメモリを内蔵し、演算速度は５マイクロ秒（毎秒20万回の演算が可能）だった。価格は12万ドル（１ドル＝360円換算で4320万円）だった。
ＩＢＭやＵＮＩＶＡＣ、その他のメーカーのコンピュータがたいてい100万ドル以上したのに比べれば、たいへんに安かった。これによりＤＥＣ社は100のオーダーのユーザーを確保することができた。
2008-04-11
ＨＩＴＡＣ８０００シリーズ
1965年に発表された日立製作所の汎用電子計算機で、アメリカＲＣＡ社から技術供与を受けた。当初は小型機でスタートし、のちに大型機までシリーズ化され、1972年発表の「ＨＩＴＡＣ Ｍシリーズ」の基礎を形成した。
ＴＡＳＡＣ Toshiba Analog Computer
1960年代、東京芝浦電気が電力、生産制御、大学・研究所などでの計測用として開発したアナログ式計算機のブランド。のちアメリカのインターデータ社が開発したデジタル式計算機を扱うようになったため、「ＴＯＳＡＣ」の名は消滅した。
「TOSBAC余話」
＊〔新聞／雑誌／資料〕, ＊〔と〕 |
1989年に刊行された『東芝電子計算機事業史』に掲載されなかった東芝ＯＢの思い出話や体験談を小冊子にまとめた。「東芝電算機ＯＢ会」、青梅工場ＯＢで組織する「青梅会」に所属する人々が2〜3ページの原稿を寄せている。
ＩＴ記者会が確認しているのは第１集から第５集まで。
EDSAC Electronic Delay Storage Automatic Calculator
イギリス・ケンブリッジ大学の研究者・ウィルクス（Maurice Vincent Wilkes） が1949年に開発した真空管式計算機。長さ5フィート（約1.6ｍ）の管に水銀を蓄積し、一方の端から音声信号を通したとき、もう一方の端に取り付けたマイクに到達するまでの遅延時間を利用してデータを蓄積する水銀遅延メモリー方式を採用していた。
詳細はケンブリッジ大学のホームページ「ＥＤＳＡＣ99」（http://www.cl.cam.ac.uk/UoCCL/misc/EDSAC99/）
ＥＤＶＡＣ Electric Discrete Variable Caluculator
エッカートとモークリーがＥＮＩＡＣに続く電子計算機として1944年から設計を開始し、1952年に完成させた。ＥＮＩＡＣが10進法だったのを2進法に改め、プログラムを内部に保有させることで演算速度の高速化を図った。この開発チームにいたフォン・ノイマンがプログラム内蔵方式の部分を自分の論文として発表したことから、エッカートとモークリーはノイマンと決別することになった。
日本電気生田研究所
第二次大戦前、現在の神奈川県川崎市生田にあった研究所。同研究所は1928年に三極真空管の試作に成功していた。終戦直後、日本に駐屯していたアメリカ陸軍が知る日本で唯一の真空管メーカーだった。ちなみに同研究所は現在、専修大学生田校舎となっている。
新日本窒素肥料
日本初の高純度シリコンの量産に成功した企業。
1906年（明治39）に野口遵が建設した鹿児島県大口市の水力発電所の電力とシラス台地に採れる石灰を利用し、1908年「日本窒素肥料」として熊本県水俣市でカーバイドの製造を開始した。当時の最先端技術であった石灰窒素や硫安の製造にも着手し、化学会社としての基礎を築いた。1923年カザレー法による合成アンモニアを製造に世界で初めて成功、その後、北朝鮮に拠点を設けて大 規模化学コンビナートを展開した。
第二次大戦後は「新日本窒素肥料株式会社」として再出発し、オクタノール、高度化成肥料、超高純度シリコンなどの製造に日本で始めて着手した。1965年社名を「チッソ株式会社」に変更している。
ＢＩＮＡＣ バイナック／BINay Automatic Computer
＊〔計算機〕, ＊〔バ〕, ＊〔アメリカ合衆国〕, Ｂ |
1946年にエッカート・モークリー・コンピュータ社が開発した初の2進法計算機。ＥＮＩＡＣの特許を駆使して商用化を目指したが、目論み通りにいかなかった。
ＥＮＩＡＣの特許
プレスパー・エッカートとジョン・モークリーが設計した真空管式電子計算機「ＥＮＩＡＣ」の特許はエッカート・モークリー社が保有していた。のち、その特許はレミントンランド社が購入し「ＵＮＩＶＡＣ」ブランドの電子計算機が製品化された。ちなみに「ＵＮＩＶＡＣ」の命名者はエッカート博士とされる。公示されたのは1964年だった。
ＩＢＭ室
第二次大戦後から1950年代にかけて、日本の企業で使われた用語。コンピュータ・ルームと同義。
導入した計算機のメーカーがレミントンランド社であっても、日本の企業はその設置場所を「ＩＢＭ室」と呼んだ。化学調味料を「味の素」、光学式複写機を「ゼロックス」、ステープラーを「ホッチキス」というのに等しい。
デミング賞
アメリカの経営学者エドワード・デミング（1900〜1993）が提唱した品質管理手法を実践し好成績をあげた企業に贈られる賞で、同博士が来日した翌年から日本科学技術連盟が主催している。それまで生産現場における管理手法はフレデリック・テーラーが唱えた「時間と組織の生産性」論（テーラー・システム）が主流だったが、デミングは「組織と経営指針」を掲げて労使協調による目標達成が重要であると説いた。その目標とは顧客もしくは消費者が何を求めているか、それに対して自社は何ができるかを分析し、生産性だけでなく品質を追求して初めて目標が達せられるという。
そこでいう「品質」とは個々の製品の完全性ではなく、顧客あるいは消費者が満足するレベル（顧客満足度）に応じて決定され、製造業においては不良品の発生を確率的に把握したうえで原価対生産性の観点から論じるべきであるとした。戦後の日本の製造業が品質で世界をリードしたのはこの考え方によっている。デミングの考え方は日本で高く評価されたが、アメリカでは長く無名であって、1970年代に入ってようやく認知された。
品質管理
第二次大戦直後、復興に向けて日本電気が採用したアメリカ流の製品管理手法。指導したのはアメリカ人経営コンサルタント、ウイリアム・マギール（William Magil）だった。マギールが日本電気を指導したのは1946年10月9日から同年12月までの1か月半、しかも週1度に過ぎなかった。その指導を受けた玉川向製造所検査部長代理西尾秀彦が忠実に実践し、翌年2月検査部に「品質管理課」が新設された。
日本電気で英語の「Quality Control」をどう日本語に置き換えるかが問題になった。当初「品質統制」という言葉が使われたが、それでは戦前の暗いイメージが強いということから「品質管理」になった。「品質管理」という言葉を生み出したのは日本電気である。
電気通信復興五カ年計画
通信復興五カ年計画はやや早急でありすぎ計画通りにいかなかった。このため経済復興計画委員会の交通部会は1949年度から「経済活動と市民生活が支障なく営める程度」に計画を手直しし、1953年度までの目標として市内電話復旧63万台、新規28万台、市外回線 総延長45万キロに修正した。それでも1175億円の予算が必要とされた。
通信復興五カ年計画
1947年7月現在の電話の不通率は39％に回復したが、通じるはずなのにかからなかったり途中で音声が切れたりする「お天気電話」という状況だった。加えて32万2000件もの新規加入滞積（申し込んでも電話が架設されない）が発生していた。1947年3月、ＧＨＱは国際 電気通信株式会社、日本電信電話工事株式会社、日本電話設備株式会社の解散を命じ、電話・通信事業を国営化することを指令した。
通信復興五カ年計画はそれに基づいて実施され、1952年度までに加入電話の復旧94万台、新規95万4000台、公衆電話新設1万7000か所、交換局新規82局、市外回線総延長128万キロなどを達成することとしていた。
通信復旧五カ年計画
1947年度からスタートした５か年計画。
通信復旧３カ年計画を推進したのは通信院が1946年7月に逓信省に昇格し同年10月「電気通信委員会」が発足した。終戦直後、国内の電話は53％が不通だったため、同委員会は翌1947年度から加入電話と架設電話（公衆電話など）の復旧と整備に乗り出した。そのプライオリティは��進駐軍の要求を充足するもの��日本政府の要求を充足するもの�９馥盞从僂陵弋瓩鮟実�するもの――と定められた。
通信復旧三カ年計画
1945年10月、ＧＨＱは通信施設の早急な復旧を要求し、計画の立案と実施を指示した。日本政府は1946年度から総工費33億5000万円を計上し、被災都市の市内電話網の復旧と市外回線の整備、石炭・鉄鋼産業にかかわる通信施設の復旧などに着手した。
電話網整備に関するＧＨＱと進駐アメリカ軍の要求
＊〔歴史〕 |
1945年8月、日本を占領したＧＨＱとアメリカ軍は長距離電話回線を接収した。『ＧＨＱ日本占領史』によると1946年までに接収した電話回線は約14万5000キロ、電信回線は約1万1200キロ、交換局は122か所、電話器は約1万2600台に及んだ。1946年6月に国内電信制度の利用に関する取り決めが日本政府とＧＨＱの間で取り交わされ、同年10月に通信料金や施設使用料が定まった。
日本タイプライター
1917年（大正6）創業の国策会社で、戦前からレミントンランド社の英文タイプライターを取り扱っていた。戦後は簡易な日本語タイプライター「パンライター」で一世を風靡したが、ワープロの登場で事業を縮小し、現在はキヤノン・エヌ・ティー・シー株式会社となっている。
海軍甲 かいぐん・こう
カタカナ4文字のコードブックに基づき、カナ乱字で暗号化していた。まず通信文の語句をコードブックでカタカナ4文字に置き換える。その符字の下にカナ乱字を記入する。こうして生成された〔符字＋乱字〕の縦列2字を「九七式和文印字機」で叩くと秘匿用算用数字がタイプされる。海軍甲暗号は通信量が大きくなるため、帝国海軍では大本営海軍部発の作戦命令などに限定して使用した。
紫 むらさき
大日本帝国（第二次大戦前の日本）が外交交渉などに使っていた暗号。ワシントンで野村―ハル会談が続けられていた1941年の早い時期にアメリカ情報部に知られ、「パープル」と名付けられた。太平洋戦争の口火を切った日本軍によるハワイ真珠湾奇襲攻撃が宣戦布告前になったのは、駐ワシントン日本領事館での暗号解読に時間がかかったためだったとされる、
コロッサス Colosus
1942年、イギリスが開発した暗号解読装置。開発プロジェクトはケンブリッジ大学のアラン・チューリングが中心となった。真空管を使っていたが、プログラミング機能を備えていなかった。「真空管式の暗号解読専用装置」というのが正しい。この装置が解析したナチス・ドイツの情報に基づいてノルマンディ上陸作戦が策定された。
エニグマ
1920年代にヨーロッパの金融業で利用された暗号生成装置。特許を出願し認められたのはアーサー・シュールビウス（Arthur Scherbius）というドイツの数学者だった。彼の特許を用いてシフレン・マシーネン社が1923年に製品化し発売した。のちナチス・ドイツが採用して改良し、軍事用の通信に利用した。
編集中
モリムラ・ブラザーズ・カンパニー
森村豊などが設立した旧「日の出商会」。日本から輸出された日本陶器製の陶製洋食器や装飾具のアメリカにおける総販売元であるとともに、ＩＢＭ社のパンチカードシステムの日本向け輸出窓口だった。1941年12月8日、日米開戦と同時にアメリカ連邦政府により資産を凍結され事実上解散した。
日本帝国海軍における計算器の利用
＊〔歴史〕 |
戦艦「大和」「武蔵」、航空母艦「大鵬」などの設計と建造には大量の鉄鋼材が必要だった。そこで統計会計機械装置を使わざるを得なかった。また艦船の砲台にはヘンミ計算尺を改良した専用の電動計算器が常備され、航行しながら波高や風向、風速などを勘案し た砲弾の打ち出し角度の計算が行われた。
パテント・ヤズ・アリスモメートル
大分県出身の矢頭亮一（良一、1878〜1909）が考案した卓上型の歯車式計算器。八頭自身は「自動算盤」と呼んでいた。「パテント」と冠したのは、矢頭が計算機構の特許を取得したからである。
1901（明治34）年に発売され、3年間で計二百数十台販売した（223台という説がある）。購入者は陸軍省、内務省、日本鉄道、農業試験場、統計局など政府機関が中心だった。その利益は５万円に達したという。
「計算機は我算盤を知らざる外人の発明したるものなるを以て算盤より勝れる点多きにも拘らず之より不便なる個所も亦少なからざるなり。左れば其使用者は算盤と計算機とを合わせたるが如き速算機械を得んことを切望せしが自動算盤は此の希望を充分満足せしむることを得るものにして曾て外国製計算機を使用せられし所の紳士は続々自動算盤を購入し給へり」
と八頭は書き残している。
パテント・ヤズ・アリスモメートルには、どうやら二つのモデルがあったらしい。普及モデルの現物は東京・上野の国立科学博物館に保存されている。木でできたほぼ扁平な箱であって、いくつかのボタンと目盛りが付いている。この中に組み込んだ歯車とギアが連動して動作し、設定した目盛りに沿って一の位の歯車が動き、桁上がりをギアに伝え、10の位の歯車が目盛りをもって集計の数値を示す。
高級モデルは1977年に矢頭亮一の縁者が蔵を片付けているとき、偶然に発見した。金属でできた手回し式であって、第一段の数字をセットし、後方に備えられた演算機構があたかもタイプライターの打鍵面のように左右に動き加減乗除を計算していく。その仕掛けは「自動算盤」と名付けたようにヨーロッパの発明品に類似がなく、矢頭の独創であったことが分かる。
鉄道省におけるPCSの利用
1923年、鉄道省経理局はパワーズ式統計会計機械装置を購入し、『マネジメント』誌が「事務能率の覇王―タビュレーチング・マシン」と題して紹介した。日本陶器にホレリス式統計会計機械装置が設置される一年前である。1925年にはやはり『マネジメント』誌が「工業会社におけるパワーズ式会計機の応用に就て」と題した記事を掲載している。
→秋山登利男（ＩＴ人物辞典）
テーラー・システム
フレデリック・テーラーが編み出した科学的経営管理手法で、課業管理、計画機構、職能的管理組織、統制システムなどを組織的・計画的に展開する一方、労使協調の管理論を唱えた。水品がニューヨークに赴任した当時、アメリカで最新の経営手法として脚光を浴びていた。
フレデリック・テーラーは法学を志してハーバード大学に入ったが、目の病のため学業をあきらめて鉄鋼所の工員になったという志学の人だった。機械工、組長、職長、保全職長、設計室長、技師長を経るまでの間、夜学で大学を卒業した。のちベツレヘム鉄鋼所の顧問などを歴任し、独自に編み出したのが「テーラー・システム」である。
日本では大正デモクラシーによる労働運動の高まりに適応する経営手法として取り上げられ、第二次大戦後の日本の産業界における労使協調を基盤ともなった。日本陶器がホレリス式統計会計機械装置と同時に導入して業務改善に活用したのは、早いケースである。
ナショナル金銭登録器
アメリカのナショナル・キャッシュ・レジスター（NCR）社の金銭登録機のこと。機械を売るのでなく、商店主や企業経営者に経営手法や在庫管理のコンサルティングを行いながらマシンの有用性を訴えたことから、上中甲堂はそのユニークな販売方法に着目した。
※編集中
亀の甲型手動穿孔機
1874年、明治政府の太政官政表課（現在の統計局）が行った全国一斉人口調査に利用された形跡がある。独立行政法人統計センターの資料には写真まで残っているのだが、誰の手によっていつ作られたものか、詳細は分からない。
世界初のオンライン・システム
＊〔歴史〕 |
一般には1964年10月に稼動した東京オリンピックの競技記録速報システムとされる。しかし厳密には東京オリンピックが世界初ではない。国内では1963年に国鉄、近畿日本鉄道が実験的なシステムを稼動させていた。しかし東京オリンピックのシステムは、複数個所にまたがって競技種目ごとに異なる集計方法を取り、しかも即時処理を行うなど、のちのオンライン・リアルタイム処理につながった点で特筆すべきシステムだった。
日本教育情報機器 にほんきょういくじょうほうきき
1993年6月に国内の複数のコンピュータ・メーカーの共同出資で設立された。通産、文部、自治の三省の肝いりで設立されたレンタル会社で、公立の小・中・高校、工業専門高校、特殊学校などにパソコンなど情報機器を普及させるのが目的。
巴記者クラブ
1964年に創設された情報産業専門の記者クラブ。日本工業新聞、日刊工業新聞、電波新聞、電気新聞の4紙で構成し、1968年まで5年間続いた。名称は事務所を置いた東京・港区の大久保巴町（現・虎ノ門一丁目）から。
『戸谷深造さんと黎明期の情報産業政策』
＊〔新聞／雑誌／資料〕, ＊〔と〕 |
2000年刊。非売品。
1960年代、通商産業省の電機産業振興施策を担い、国産電子計算機産業振興施策や情報化人材育成施策に道をつけた戸谷深造とたに・しんぞう）の事績を関係者が回顧した文集。
収録の座談会では「廣田慶次郎さんを中心に、業界三人男と新米記者が……」とあって、それだと座談会出席者は5人のはずである。ところが座談会は6人で行われている。座談会の会場として応接室を提供した日本電子計算機の三水氏が飛び入りで参加した。
ソフトウェア産業振興協会十四年史
＊〔新聞／雑誌／資料〕, ＊〔そ〕 |
1984年刊、社団法人ソフトウェア産業振興協会編、コンピュータ・エージ社。非売品。日本情報センター協会と合併し情報サービス産業協会として発足するに際して、十四年間の協会活動をまとめた。
世界情報処理産業会議
1981年に発足した民間主導の国際組織。
世界主要国の情報処理サービス／ソフトウェア業団体が2年おきに集まって、各国の情報処理サービス／ソフトウェア産業の位置づけや市場規模、サービス高度化の方策などを協議した。その後、アメリカのＡＤＡＰＳＯをはじめ、ヨーロッパの業界団体が再編されたこと、日本の提案でアジア・太平洋諸国をカバーする新団体「アジア・太平洋地域コンピューティング・オーガニゼーション（ＡＳＯＣＩＯ）」が発足したこと、受託計算業務に代わってソフトウェア分野とネットワーク・サービスのウエイトが高まったことなどから、「世界情報技術サービス機構（ＷＩＴＳＡ）」に改組された。1984年に開かれた東京会議は、その4年前に開催されたマドリッド会議（スペイン）で、ソフトウェア産業振興協会の服部正会長が強力に招致して決定された。
フロッピーディスク
＊〔記録媒体／サプライ〕, ＊〔ふ〕 |
フロッピーの原意は「パタパタした」「クタッとした」。
初期のフロッピーディスクはプラスチックの筐体も金属製のシャッターもなく、紙でできたケースに入っていた。パタパタ。クタッという形容はまさにぴったりだった。
フレキシブルディスク
＊〔記録媒体／サプライ〕, ＊〔ふ〕 |
プラスチック板に磁性体を塗布してコンピュータ・データを記録できるようにしたメディア。「フロッピディスク」（ＦＤ）の方が広く知られる。命名したのはＩＢＭ社である。日本工業規格では「フレキシブルディスクカセット」。
1970年代の記録媒体
＊〔歴史〕 |
パンチカードや磁気テープ、磁気ディスクのほかに、希にだが紙テープが使われた。電報やテレックスの原理をコンピュータ処理に応用したもので、紙テープを光にすかして穿孔ミスを見つけ補修するプロがいたりした。
コンピュータ・ルーム
大型コンピュータを設置するには、コンピュータが発する熱を冷却する特別の装置や高電圧の配電が必要だった。そのため受託計算センターは二重床に配線を収納し、耐火・耐震設計の特別な部屋を用意した。コンピュータ・ルームへの出入りは通産省が定めた「情報処理システム安全対策基準」の入退室管理規定に基づいて厳しくチェックされ、暗号キーが記録されたカードを差し込まないとドアが開かない仕掛けが施されていた。またコンピュータ・センターでは建物や事務室への出入りであっても所属や氏名を記帳しなければならなかった。
『パイオニア紹介』
ttp://www.ipsj.or.jp/katsudou/museum/pioneer/pioneer.html。
情報処理学会が作成している。その選考対象は同学会の会長もしくは学会活動に貢献した人物であって、2004年8月現在、掲載されているのは次の各氏である。
相磯秀雄、安藤馨、天羽浩平、雨宮綾夫、猪瀬博、飯島泰蔵、池田敏雄、池野信一、石井治、石井善昭、浦城恒雄、榎本肇、尾関雅則、尾見半左右、大泉充郎、大島信太郎、大野豊、岡崎文次、金田弘、萱島與三、喜安善市、岸上利秋、北原安定、清野武、小林大祐、後藤英一、後藤以紀、駒宮安男、坂井利之、塩川新助、嶋利男、城憲三、末包良太、清宮博、高崎勲、高島堅助、高田昇平、高橋茂、高橋秀俊、出川雄二郎、戸田巌、中澤喜三郎、中嶋章、西野博二、野口正一、萩原宏、渕一博、穂坂衛、松崎磯一、松下重悳、三浦武雄、水野幸男、三田繁、南沢宣郎、宮城嘉男、村田健郎、室賀三郎、元岡達、森口繁一、安井裕、山下英男、山内二郎、山田博、山本欣子、山本卓眞、和田英一、和田弘。
蒙古族の情報伝達システム
中国大陸からヨーロッパにまたがる総面積約800万平方キロメートルのモンゴル帝国を開いたチンギス＝ハン（ハンは古代モンゴル語の「大王」の称号）は「烽火台」のほかに「駅站制」を整えた。ほぼ五十�劼瓦箸棒澆韻蕕譴拭岷悄廚砲呂弔佑傍廓和發�駐屯し、5�甸岾屬之�てられた兵舎を通じて公文書が伝奏された。火急の知らせは烽火によって3日内に全土に伝えられ、公文書は7日間で伝奏されたという。
リティの計算機
1884年12月、ジェームス・リッティ（James Litty）が考案し製品化した。機械装置が好きだった彼は1882年にヨーロッパに渡ったとき、客船の機関室を見学した。タービンの回転数をカウントする装置を見て帰国後、自宅のガレージであり合わせの部品を集めてコインを自動的に数える機械を考案した。これを販売するためナショナル・マニュファクチャリング社を設立し数千台を売った。のちにこれが発展して金銭登録機となった。
パスカリーヌ
1642年にパスカル（Blase Pascal／1623〜1662）が考案した計算器。機械化されたものの最初で、数個の歯車の噛み合わせとドラムを持ち、10進装置を持っていた。最初の目的は対数を正しく計算することにあったが、加算機能が中心だったのでコインの計算に使われた。
関の和算 せきのわさん
関孝和（1637？〜1708）が独自に編み出した数学で、多元連立方程式、平方根、円周率、級数、微積分など高度な数学理論が形成されている。「関流算術」として各藩の御納戸役必須の学問となった。関は「算聖」とも称されている。
→関 孝和（ＩＴ人物辞典）
ゼロの概念
紀元６世紀に記述されたインドの数学の書物に登場している。いつ、誰が発想したか明確な記録はないが、ガウタマ・シッダールタ（前563？〜前483？）ではないか、といわれている。のちに「釈迦牟邇」あるいは「仏陀」と称される彼は、有でもなく無でもない「空の概念」（色即是空、空即是色）を生み出した。数学的に「ゼロ」は「無」ではなく「空」の単位を意味している。
日本情報産業新聞 にほんじょうほうさんぎょうしんぶん
＊〔新聞／雑誌／資料〕, ＊〔に〕 |
1970年6月創刊のＩＴ専門新聞（週刊）。通常号はブランケット判8ページ。業界では「黄色い題字」で知られる。郵送で全国に配信している。
創業者は産経新聞社長だった前田久吉で、東京タワーを運営している日本電波塔グループだった。現在は資本の上では独立している。母体は1967〜69年に隔週で発行されていた日本初のコンピュータ専門紙「ＥＤＰジャーナル」（ＥＤＰ出版）だった。表向き「媒体名変更」のかたちでＥＤＰ出版の編集スタッフを継承した。このため１号から50号には「ＥＤＰジャーナル」を当て、「日本情報産業新聞」は51号から発行された。
尺貫法 しゃっかんごう
「尺」は長さ、「貫」は重さを意味する。
１寸（3.03cm）を基準に10寸で１尺、６尺で１間（1.81ｍ）、10尺（3.03ｍ）で１丈、60間（109.1ｍ）で１町、36町（3.29km）で１里。１間四方を１坪（3.28�屐砲呂茲�知られるが、１町歩は１町四方ではなく3000坪である。
歴史的に見ると、大きさや重さを計る度量衡の単位は時の政権の威信に直結しており、中国で寸、尺、里の長さが最初に確定したのは前漢（紀元前208〜後8）だった。漢の一寸は2.3cm、一里は435ｍだったが、後漢朝が倒れた三国時代に度量衡が乱れ、一里＝540ｍとなった。
コンプトメーター Comptmater
1897年にアメリカの発明家ドール・フェルト（Dohle E Felt）が開発した計算器。スパゲティの空き缶を使って作った。初めてキーボードを備えた計算器だった。アメリカ海軍で使用された。
コ・ソーシング／Ｃｏ−Ｓｏｕｒｃｉｎｇ
ロス・ペロー氏が去ったのちＥＤＳ社が1980年代末から1990年代初めに打ち出した「高度なアウトソーシング」の名称。アウトソーシング契約に際して、情報システムのアウトソーシングによってカスタマーが得る直接的な利益だけでなく、「ビジネス・アクセラレーション」による 利益をも契約額の 算定に盛り込もうとする考え方を指す。
北川学校 きたがわがっこう
第二次世界大戦前、日本ワットソン統計会計機械（のちの日本ＩＢＭ）に勤めていた北川宗助が育てたわが国情報産業の第一世代の人々の総称。敗戦直後の1945年9月、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の戦略爆撃調査団がパンチカードシステム（ＰＣＳ）を運用する日本人スタッフを起用したのがきっかけで、以後、在日米軍立川基地、川崎補蔽部隊などで多くの人材が育った。1960年代に入って北川学校の中心は日本ビジネス、日本ビジネスコンサルタント（現在の日立情報システムズ）、日本情報開発（現エヌアイディ）などに移った。
アウトソーシング／Ｏｕｔ Ｓｏｕｒｃｉｎｇ
企業の間接業務を外部の専門会社に委託すること、または受託するサービス。ＩＴサービス業界では「情報システムの構築・運用・保守を一括して受託するサービス」とされるが、いわゆるファシリティマネージメント・サービス（ＦＭＳ）と異なるのはハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク、コンピューター・センター、ＩＴ技術者などすべてを受託会社のリスクで調達・用意することにある。
1990年代以後、その意味が拡大解釈され、ソフトウェアの受託開発やシステム・運用、サーバーの預託運用など個別業務の受託も「アウトソーシング」と称するようになったが、本来は〔すべて〕を自己責任で受託するサービスだった。アメリカでＥＤＳ社が成功したのは、多くの企業が情報システムの構築・運用・保守にかかるトータル・コストを圧縮し、情報システム部門を専門会社に売却するリストラ策と結びついたからだった。これに対して日本の場合は電子計算機が高価だったために複数の企業が一台のマシンを共同利用することから始まった。1960年代に勃興した「計算センター」がそれに当たる。
ＲＡＭＡＣ
電気式計算機「ＩＢＭ３０５」と「ＩＢＭ６５０」に磁気ディスク装置「ＩＢＭ３５０」を装着したもので、パンチカード・システムから電子計算機への橋渡しを果たした。ＩＢＭ３５０は500万ワード（１ワード／６ビット）を記録でき、回転速度は１分間1200回だった。
ＰＤ１５１６
1956年7月、東大の高橋研究室が日本電子測器と共同で開発したパラメトロン式電子計算機。パラメトロン4300個と真空管120本を使っていた。演算速度は加減算が毎秒1800回、乗除算が1505回だった。日本電子測器はのち富士通信機製造に吸収合併された。
ＮＥＡＣシステム１００
ＮＥＡＣ１２０１、同１２１０、同１２４０のあと、汎用コンピューターＡＣＯＳシリーズの最下位モデル「ＡＣＯＳ１００」として開発されたが、技術提携先のハネウェル社との関係で日本電気独自マシンとせざるを得なかった。このため「ＮＥＡＣシステム１００」と命名された。初代の１２０１、次代の１２１０がパラメトロンだったのに対し１２４０ではオールＩＣ、システム１００ではファームウェア化されたＬＳＩ（大規模集積回路）と16ビットのマイクロプロセッサーが使われた。このほか業務用パッケージソフト「ＡＰＬＩＫＡ」、簡易言語「ＢＥＳＴ」などを装備し、のちの「オフコン」の原型を作った。
ちなみにＮＥＡＣ１２０１、同１２１０まで設置場所は摂氏23度±１度の空調が要求され、システム１００で初めて常温での安定稼動が保証された。またＮＥＡＣ１２０１では初期設定に１日から２日、電源投入から起動まで約３時間を要していたが、システム１００では初期設定が３時間、電源投入から起動まで30分に短縮されている。
日本ＥＤＰ
1967年に設立された。産経新聞社創業者で日本電波塔社長だった前田久吉が「国内最大のコンピューター・センター」を目指して設立した。東京タワーの中に国産メーカーの最新鋭機を揃え、受託計算とプログラム作成を中心に事業を展開した。構想を立案したのは松尾三郎（のち日本電子開発を創業）だったとされる。東京タワーを利用し、電波を活用したオンライン受託計算とソフトウェア・サービスを実現する構想だったが、法制度やコンピュータの性能からあまりに時期尚早だった。日本能率協会のＥＤＰ研究室を吸収統合した関係から、鵜沢和昌（のち青山学院大学学長）、中嶋朋雄、中西忠男（ビッツ創業者）、下川幸嗣（日本情報産業創業者）といった人材が集まっていた。
1968年、副社長だった中嶋朋雄の呼びかけで電子計算機利用研究会が発足し、奈良総一郎、服部正（構造計画研究所）、松尾三郎などが集まり、それが母体となって「四社会」が設立された。四社会が1970年6月に発足したソフトウェア産業振興協会（ソフト協）の母体となった。
ＦＡＣＯＭ電子計算センター協議会
富士通のメインフレームを使って受託計算サービスを提供した企業の団体。発案者は協栄計算センター（のち「アイネス」）の狩野健司氏だったとされる。発足時は首都圏の六社だったが富士通製コンピュータの普及とともに会員が全国に広がり、農業センサス、漁業センサスなど全国規模の一斉調査を分業で受注する一方、独自に共通の情報処理技術者育成カリキュラムを作成するなど、わが国情報サービス産業の基盤形成を牽引した。
→ＦＣＡ
参考URL http://www.fcafsa.gr.jp/
日本ビジネス
1959年に設立された。計算機を活用した計数的経営手法を基盤にした国内初のコンサルティング会社。第二次大戦前の日本ワットソン統計機械販売（日本ＩＢＭの前身）で働いていた島村浩、北川宗助らが連合軍総司令部電算部門、立川基地電算部門の要員らと協力して設立した。設立当初の本社は東京・茅場町に焼け残った山種証券ビルにあった。次いで銀座の高島屋裏に移った。ここから国内初の受託計算センターである日本ビジネスコンサルタント（現日立情報システムズ）、ビジネスコンサルタント（ビーコン）などが分離独立していった。
解析機関
1833年、イギリスの数学者チャールス・バベージが開発した計算器。蒸気機関で動いた。計算に用いる方程式と数値の入力にパンチカードを使っていた。
18世紀後半にいたってヨーロッパでは三角関数や平方根が実業界で盛んに利用されるようになり、数学者は正確な数表の作成に精力を傾けていた。ところが出版される対数表に誤りが多く、バベージはその一々にクレームをつけることで有名だった。彼は誤りが多い対数表の印刷物に頼らず、利用者が自分で対数表を作成できるようにしようと考えた。このために10年間で１万7000ポンドの国家予算が投入された。
ＦＡＣＯＭ１２８
富士通信機製造が開発したリレー式の実用2号機。「１２８Ａ」「同Ｂ」の２モデルが販売された。パラメトロンは共振回路のパラメーター励振回路による２分の１分周発信で2進法を表記する。真空管より信頼性が高く寿命が長い特性があったが、演算速度が遅く消費電力が大きいなど弱点を持っていた。
加減算は0.15ミリ秒、乗算は0.35秒、除算は1.4秒だった。クロスバー方式で180ワードを記憶し、プログラムは紙テープから読み込んだ。これを改良した技術計算用の「１２８Ｂ」が有隣電機精機に納入され受託計算業務に使用された。
※筆者記述では「パラメトロン式」としていましたが、読者の方から「リレー式」であるとのご指摘を受けました。
参考URL http://jp.fujitsu.com/museum/ikeda/exhibition/facom128b/
ＦＡＣＯＭ100
富士通信機製造が1954年10月に開発した国産初の実用リレー式計算機。約4500個のリレーで構成され、回路制御は非同期方式、プログラムは60単位の紙テープを読み取って実行し、繰返し使用するプログラムは不燃性フィルムを使用した。浮動小数点方式を採用し、加減算0.35秒、乗算1.8秒、除算5.0秒だった。自己チェック機能を採用し、演算の過程で計算結果に誤りがあった場合、再度演算をやり直し、もし2回目も誤りであれば機械が自動的に止まって表示灯に故障個所が明示された。大きさは畳24畳分と巨大だったため移動できなかった。湯川秀樹博士から依頼された多重積分計算は人手で2年かかるとされたが、このマシンは3日で完璧な答えを出した。
ＥＴＬ ＭＡＲＫ��
1956年、通産省電気試験所の和田弘らが開発したトランジスタ式電子計算機。アメリカ製のダイナミック回路と東京通信工業（のちのソニー）の点接触型トランジスター130個、Ｇｅダイオード1800個を使用した。トランジスタ式電子計算機では世界で3番目、プログラム内蔵型では世界初だった。
ＡＢＡＣＵＳ アバカス
紀元前10世紀の中央アジアに発生したとされる計算具。小石を線に沿って滑らせることで、足し算と引き算を行った。計算のために用いた小石は「カウンタ」と呼ばれた。これがヨーロッパに渡り、線を引いた木製の板の上で貨幣に似た小型の円盤を滑らせ、計算を行うようになった。計算尺の原理がこうして生まれた。中世ヨーロッパの商人たちは、この計算盤を使って金銭の計算を行った。このために店で勘定を計算するテーブルも「カウンター」と呼ばれるようになった。ちなみにギリシア語で「小石」のことを「カルクリ」（Calculi）という。「計算」を意味する「カリキュレート」（Calculate）という言葉はギリシア語から派生している。
一方、アバカスが東方に伝わったとき、人々は石に根気よく穴を穿ち、そこに木の棒を通すことを考えた。５個の黒石を数えるごとに白石を１つ置く。白石が３つで緑の石を置く。これが算盤（そろばん）の原型である。