人間は学び続ける存在です（本間正人の学習学）

英語を社内公用語にするかどうか、というのは、

手段に関する議論で、その企業の属性により、

何が最適なアプローチかは変わってきます。

　

他方、ほとんどの企業にとっては、程度の差こそあれ

「グローバル人材の育成」は不可欠な経営課題なので

はないでしょうか？輸入も輸出もしない、海外からの

資金調達も行なわないというドメスティックな会社で

も労働力の確保のためには、日本国内に住む外国人を

雇用する必要があります。飲食業、サービス業をはじ

め、外国人労働力なくしては、成り立たない職場が確

実に増えています。

　

そういう状況で、経営者や管理職が差別意識を強くも

っていると、マネジメントは立ち行きません。自らが

様々な差別意識を手放していくこと、そして、社内に

人権意識を徹底していくことがきわめて重要です。

　

もちろん貿易に携わったり、海外に生産拠点を持つ企

業にあっては、日本人だけを想定していたさまざまな

経営手法を抜本的に見直し、多様性の高い人的資源の

ポテンシャルを最大限に引き出す経営手腕が求められ

ます。

　

グローバル化は、米国化ではなくて、ますます相互依

存・相互浸透を深める地球社会の当然の要請なのです。