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2017-07-01

木島英登氏のツアーは旅行業法違反?

木島英登氏のツアーは旅行業法違反?を含むブックマーク 木島英登氏のツアーは旅行業法違反?のブックマークコメント

車いす客に自力でタラップ上がらせる バニラ・エア謝罪:朝日新聞デジタル

このバニラ・エアの件で何かと話題の木島英登氏(以下木島氏)ですが、サイトを見ていると個人ボランティアという形式でツアーの企画なんかもしています。

夢の実現World Travel 行ってみたい、あの場所へ

※7/5 追記

7/4に夢の実現World Travel 行ってみたい、あの場所へを削除した模様です。また復活するかもしれませんが、それまでサイトの詳細は以下のアーカイブを見て下さい。

http://archive.is/5Nk9e

http://archive.is/q3Mbq

http://archive.is/fAZiL

http://archive.is/FejH7

f:id:longlow:20170701052026j:image

f:id:longlow:20170701052048j:image


それで、これを見た時に思ったのが旅行業法違反なのでは?と。

どうしてかというと、旅行業法において旅行業の定義は以下の条文となっています。

旅行業法

(定義)

第二条  この法律で「旅行業」とは、報酬を得て、次に掲げる行為を行う事業(専ら運送サービスを提供する者のため、旅行者に対する運送サービスの提供について、代理して契約を締結する行為を行うものを除く。)をいう。

一  旅行の目的地及び日程、旅行者が提供を受けることができる運送又は宿泊のサービス(以下「運送等サービス」という。)の内容並びに旅行者が支払うべき対価に関する事項を定めた旅行に関する計画を、旅行者の募集のためにあらかじめ、又は旅行者からの依頼により作成するとともに、当該計画に定める運送等サービスを旅行者に確実に提供するために必要と見込まれる運送等サービスの提供に係る契約を、自己の計算において、運送等サービスを提供する者との間で締結する行為

二  前号に掲げる行為に付随して、運送及び宿泊のサービス以外の旅行に関するサービス(以下「運送等関連サービス」という。)を旅行者に確実に提供するために必要と見込まれる運送等関連サービスの提供に係る契約を、自己の計算において、運送等関連サービスを提供する者との間で締結する行為

三  旅行者のため、運送等サービスの提供を受けることについて、代理して契約を締結し、媒介をし、又は取次ぎをする行為

四  運送等サービスを提供する者のため、旅行者に対する運送等サービスの提供について、代理して契約を締結し、又は媒介をする行為

五  他人の経営する運送機関又は宿泊施設を利用して、旅行者に対して運送等サービスを提供する行為

六  前三号に掲げる行為に付随して、旅行者のため、運送等関連サービスの提供を受けることについて、代理して契約を締結し、媒介をし、又は取次ぎをする行為

七  第三号から第五号までに掲げる行為に付随して、運送等関連サービスを提供する者のため、旅行者に対する運送等関連サービスの提供について、代理して契約を締結し、又は媒介をする行為

八  第一号及び第三号から第五号までに掲げる行為に付随して、旅行者の案内、旅券の受給のための行政庁等に対する手続の代行その他旅行者の便宜となるサービスを提供する行為

九  旅行に関する相談に応ずる行為

条文だとわかりづらいですが、噛み砕くと以下のようになります。


旅行業法について/茨城県旅行業法について(PDF)より引用。

旅行業の定義(法第2条第1項)

旅行業とは(1)報酬を得て(2)一定の行為(旅行業務)を行う(3)事業をいう。


(1)報酬とは?

・一定の行為を行うことにより,経済的収入を得ていれば(利益ではない)報酬となる。(募集経費,割戻金,送客手数料,旅行業務取扱料金等)

・企画旅行のように包括料金で取引されるものは,旅行者から収受した金銭は全て一旦事業者の収入として計上されるので,報酬を得ていると認められる。


(2)一定の行為とは?

・旅行者と運送・宿泊・運送等関連サービス提供機関の間に入り,旅行者が運送・宿泊・運送等関連サービスの提供を受けられるように旅行を造成又は手配する行為及び旅行相談に応じる行為。

※国,地方公共団体,公的団体又は非営利団体が実施する事業であったとしても,報酬を得て,法第2条第1項各号に掲げる行為を行うのであれば旅行業の登録が必要である。


(3)事業とは?

・「ある行為を反復継続して行うこと」である。

例えば,ある団体において複数の企画旅行を実施している場合は事業性が認められる。

木島氏が行っているツアーは(1)、(2)、(3)、全てに当てはまっている可能性が極めて高い。その場合は旅行業登録をする必要があります。木島氏は404 Not Found(※削除のためアーカイブを参照)を見てもわかる通り海外のツアーも行っていますから、総合旅行業取扱管理者の資格取得者も必要になると思われます。ちなみに旅行業登録には種別によって基準資産があり営業保証金の供託、事業年度ごとの取引額の報告が課せられます*1

しかし、木島氏は旅行会社では無く個人ボランティアという形式でツアーを行っており旅行業登録をしていないため、本来なら旅行業法違反となり100万円以下の罰金に処せられる。


はずなのですが、木島氏はこういう方法で旅行業法に抵触しないようにしているようです。

夢の実現/システム

※削除のためアーカイブを参照。

・ 友人同士の個人旅行です。旅行の保険はご自身の責任で加入してください。

・ 実際に会って、相談する。コミュニケーションをはかり、友人となる。

http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1498697427/883

883 名前:名無しさん@1周年[sage] 投稿日:2017/06/29(木) 11:02:11.51 ID:5PM8lRoh0 [PC]

>4

これ法律良く調べて違反しないように注意しているな。

前に一度バスをチャーターして旅行に行く時に旅行業に抵触しないかを調べたことがあって、

業として扱われる一番の要件は顔も名前も知らない人を旅行に連れて行くこと。

有料であるとか収入になってるとか関係なく知り合いかどうかが重要なんだと。

だから、コイツも事実上引率なのに事前に知りあって友達同士の旅行ですよねって書いてる。

旅行業法について/茨城県旅行業法について(PDF)より引用。

2)旅行業に該当しない事例

(1)相互に日常的な接触のある団体内部で参加者が募集され,当該団体の構成員による参加者の募集

(例1)同一職場内で幹事が募集する場合

(例2)学校等により生徒を対象として募集する場合

※「日常的な接触」とは、互いに顔見知りかどうかが基準となる。

つまり、ツアーの前に実際に会って顔見知りだから友人との旅行という事になり旅行業法には抵触しないと。正直なところ法の抜け穴というかグレーゾーンを悪用している気もしますが、現在まで問題になっていない以上この方法で大丈夫なのでしょう。


木島氏についての感想

バニラ・エアの件とこのツアーについて調べていて思ったのが、木島氏はしっかりと事前調査もして各種法律にも精通している。さらにAbemaTVの『AbemaPrime』に出演した時の発言を見る限り障碍者という立場を武器にする事を厭わない。

バニラ・エア問題で渦中の木島英登氏が激白「騒動になったのは想定外。僕は終わった話だと思っている」 | Abema TIMES

木島氏はこれらの反応について、「色々な意見の方がいるなというのが、率直な感想だ。障害をもとにメシを食っていると言われても、実際そうですし、容姿が綺麗な方はモデルになり、話がうまい人は芸人になる。個性を活かして仕事をしているだけなので、"プロ障害者"と言われても良いかなとは思う」と話す。

こういう人に目を付けられて行動を起こされたらどうしようもない。まあ、目を付けられる方が悪いと言われればそれまでですが、障碍者の中には木島氏のような人物がいるという前提で行動し設備を改善していく必要があるのでしょうね。

2017-06-14

【2016年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上動向

【2016年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上動向を含むブックマーク 【2016年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上動向のブックマークコメント

日本レコード協会機関誌「The Record」6月号から、2016年の世界の音楽の売上上位20ヶ国の売上のまとめです。


※売上等の数字は一般社団法人 日本レコード協会「The Record」6月号(PDF)より引用。

※円ドルの換算レートは、1ドル=108.78円。

※各数字は後に訂正される可能性があります。


<2016年>世界の音楽の売上動向

2016年前年比
パッケージ売上54億ドル−7.6%
音楽配信売上78億ドル+17.7%
演奏権収入22億ドル+7.0%
シンクロ収入4億ドル+2.8%
合計157億ドル+5.9%

f:id:longlow:20170613234107j:image



<2016年>世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上(卸価格ベース)


f:id:longlow:20170613234350j:image

国名世界シェア(卸価格ベース)卸価格ベース総売上高
1アメリカ33.87%53億1821万ドル
2日本17.49%27億4599万ドル
3イギリス7.97%12億5114万ドル
4ドイツ7.72%12億1200万ドル
5フランス5.41%8億4959万ドル
6カナダ2.34%3億6798万ドル
7オーストラリア2.28%3億5726万ドル
8韓国2.10%3億3017万ドル
9イタリア1.68%2億6377万ドル
10オランダ1.55%2億4336万ドル
11ブラジル1.46%2億2984万ドル
12中国1.29%2億224万ドル
13スウェーデン1.23%1億9241万ドル
14スペイン1.22%1億9081万ドル
15メキシコ0.85%1億3350万ドル
16スイス0.75%1億1776万ドル
17ベルギー0.75%1億1717万ドル
18ノルウェー0.73%1億1417万ドル
19インド0.71%1億1160万ドル
20アルゼンチン0.71%1億1149万ドル
世界合計100.00%157億ドル

GDP

※2016年の名目GDP世界の名目GDP(USドル)ランキング - 世界経済のネタ帳より引用。

国名 対GDP比 卸価格ベース売上高2016年名目GDP
1日本0.00056%27億4599万ドル4兆9386億4000万ドル
2イギリス0.00048%12億5114万ドル2兆6291億9000万ドル
3スウェーデン0.00038%1億9241万ドル5114億ドル
4ドイツ0.00035%12億1200万ドル3兆4666億4000万ドル
5フランス0.00034%8億4959万ドル2兆4632億2000万ドル
6オランダ0.00032%2億4336万ドル7711億6000万ドル
7ノルウェー0.00031%1億1417万ドル3704億5000万ドル
8アメリカ0.00029%53億1821万ドル18兆5691億ドル
9オーストラリア0.00028%3億5726万ドル1兆2589億8000万ドル
10ベルギー0.00025%1億1717万ドル4669億6000万ドル
11カナダ0.00024%3億6798万ドル1兆5292億2000万ドル
12韓国0.00023%3億3017万ドル1兆4112億5000万ドル
13アルゼンチン0.00020%1億1149万ドル5451億2000万ドル
14スイス0.00018%1億1776万ドル6598億5000万ドル
15スペイン0.00015%1億9081万ドル1兆2326億ドル
16イタリア0.00014%2億6377万ドル1兆8507億4000万ドル
17ブラジル0.00013%2億2984万ドル1兆7986億2000万ドル
18メキシコ0.00013%1億3350万ドル1兆460億ドル
19インド0.00005%1億1160万ドル2兆2564億ドル
20中国0.00002%2億224万ドル11兆2182億8000万ドル


パッケージ、有料音楽配信の売上と演奏権収入のまとめ

※パッケージ、有料音楽配信の売上金額と演奏件収入は上記の収入シェアの割合から、私が計算したものですので参考程度に見てください。

※金額は卸価格ベース。


パッケージ売上
国名 パッケージ売上高  世界シェア 総収入に占める割合
1日本20億457万ドル37.12%73%
2アメリカ9億5727万ドル17.73%18%
3ドイツ6億3024万ドル11.67%52%
4イギリス4億36万ドル7.41%32%
5フランス3億2284万ドル5.98%38%
6韓国1億1555万ドル2.14%35%
7イタリア1億814万ドル2.00%41%
8カナダ9935万ドル1.84%27%
9オーストラリア8216万ドル1.52%23%
10オランダ6814万ドル1.26%28%
11スペイン5151万ドル0.95%27%
12ベルギー4335万ドル0.80%37%
13スイス4003万ドル0.74%34%
14ブラジル3217万ドル0.60%14%
15メキシコ3204万ドル0.59%24%
16スウェーデン2308万ドル0.43%12%
17アルゼンチン1783万ドル0.33%16%
18ノルウェー1370万ドル0.25%12%
19インド1227万ドル0.23%11%
20中国808万ドル0.15%4%
世界合計54億ドル100.00%34%

有料音楽配信売上
国名有料音楽配信売上 世界シェア 総収入に占める割合
1アメリカ37億2274万ドル47.73%70%
2イギリス5億8803万ドル7.54%47%
3日本5億4919万ドル7.04%20%
4ドイツ3億8784万ドル4.97%32%
5フランス2億5487万ドル3.27%30%
6カナダ2億3182万ドル2.97%63%
7オーストラリア2億2864万ドル2.93%64%
8韓国1億9480万ドル2.50%59%
9中国1億9415万ドル2.49%96%
10スウェーデン1億3468万ドル1.73%70%
11ブラジル1億1262万ドル1.44%49%
12オランダ1億464万ドル1.34%43%
13イタリア8968万ドル1.15%34%
14メキシコ8811万ドル1.13%66%
15スペイン8777万ドル1.13%46%
16ノルウェー7535万ドル0.97%66%
17インド7254万ドル0.93%65%
18スイス5299万ドル0.68%45%
19ベルギー3515万ドル0.45%30%
20アルゼンチン2675万ドル0.34%24%
世界合計78億ドル100.00%50%

演奏権収入
国名 演奏件収入  世界シェア 総収入に占める割合
1アメリカ4億2545万ドル19.34%8%
2フランス2億4638万ドル11.20%29%
3イギリス2億3771万ドル10.81%19%
4ドイツ1億9392万ドル8.81%16%
5日本1億6475万ドル7.49%6%
6ブラジル8504万ドル3.87%37%
7オランダ7057万ドル3.21%29%
8アルゼンチン6577万ドル2.99%59%
9イタリア5802万ドル2.64%22%
10スペイン4961万ドル2.26%26%
11オーストラリア3929万ドル1.79%11%
12ベルギー3866万ドル1.76%33%
13スウェーデン3463万ドル1.57%18%
14カナダ3311万ドル1.51%9%
15ノルウェー2511万ドル1.14%22%
16スイス2472万ドル1.12%21%
17韓国1650万ドル0.75%5%
18インド1004万ドル0.46%9%
19メキシコ534万ドル0.24%4%
20中国0ドル0.00%0%
世界合計22億ドル100.00%14%



音楽の売上上位20ヶ国における一人当たりの売上額

※各国の推計人口はList of countries and dependencies by population - Wikipedia, the free encyclopediaより引用。

※国により人口の集計データの日時が異なります。

※パッケージと有料音楽配信の売上金額は上記の収入シェアの割合から、私が計算したものですので参考程度に見てください。


卸価格ベース(総売上)の一人当たりの売上
国名1人当たりの売上(卸売価格ベース)卸売り価格ベース売上高推計人口
1ノルウェー21.68ドル1億1417万ドル5,267,146人
2日本21.67ドル27億4599万ドル126,730,000人
3イギリス19.22ドル12億5114万ドル65,110,000人
4スウェーデン19.16ドル1億9241万ドル10,043,500人
5アメリカ16.36ドル53億1821万ドル325,115,000人
6ドイツ14.64ドル12億1200万ドル82,800,000人
7オーストラリア14.59ドル3億5726万ドル24,489,400人
8オランダ14.21ドル2億4336万ドル17,129,300人
9スイス13.99ドル1億1776万ドル8,417,700人
10フランス12.67ドル8億4959万ドル67,032,000人
11ベルギー10.32ドル1億1717万ドル11,356,191人
12カナダ10.06ドル3億6798万ドル36,567,400人
13韓国6.42ドル3億3017万ドル51,446,201人
14イタリア4.35ドル2億6377万ドル60,599,936人
15スペイン4.08ドル1億9081万ドル46,812,000人
16アルゼンチン2.54ドル1億1149万ドル43,850,000人
17ブラジル1.11ドル2億2984万ドル207,601,000人
18メキシコ1.08ドル1億3350万ドル123,518,000人
19中国0.15ドル2億224万ドル1,383,710,000人
20インド0.08ドル1億1160万ドル1,317,180,000人

パッケージの1人当たりの売上
国名1人当たりの売上(パッケージ)パッケージ売上高推計人口
1日本15.82ドル20億457万ドル126,730,000人
2ドイツ7.61ドル6億3024万ドル82,800,000人
3イギリス6.15ドル4億36万ドル65,110,000人
4フランス4.82ドル3億2284万ドル67,032,000人
5スイス4.76ドル4003万ドル8,417,700人
6オランダ3.98ドル6814万ドル17,129,300人
7ベルギー3.82ドル4335万ドル11,356,191人
8オーストラリア3.36ドル8216万ドル24,489,400人
9アメリカ2.94ドル9億5727万ドル325,115,000人
10カナダ2.72ドル9935万ドル36,567,400人
11ノルウェー2.60ドル1370万ドル5,267,146人
12スウェーデン2.30ドル2308万ドル10,043,500人
13韓国2.25ドル1億1555万ドル51,446,201人
14イタリア1.78ドル1億814万ドル60,599,936人
15スペイン1.10ドル5151万ドル46,812,000人
16アルゼンチン0.41ドル1783万ドル43,850,000人
17メキシコ0.26ドル3204万ドル123,518,000人
18ブラジル0.15ドル3217万ドル207,601,000人
19インド0.01ドル1227万ドル1,317,180,000人
20中国0.01ドル808万ドル1,383,710,000人

有料音楽配信の1人当たりの売上
国名1人当たりの売上(有料音楽配信有料音楽配信売上高推計人口
1ノルウェー14.31ドル7535万ドル5,267,146人
2スウェーデン13.41ドル1億3468万ドル10,043,500人
3アメリカ11.45ドル37億2274万ドル325,115,000人
4オーストラリア9.34ドル2億2864万ドル24,489,400人
5イギリス9.03ドル5億8803万ドル65,110,000人
6カナダ6.34ドル2億3182万ドル36,567,400人
7スイス6.30ドル5299万ドル8,417,700人
8オランダ6.11ドル1億464万ドル17,129,300人
9ドイツ4.68ドル3億8784万ドル82,800,000人
10日本4.33ドル5億4919万ドル126,730,000人
11フランス3.80ドル2億5487万ドル67,032,000人
12韓国3.79ドル1億9480万ドル51,446,201人
13ベルギー3.10ドル3515万ドル11,356,191人
14スペイン1.88ドル8777万ドル46,812,000人
15イタリア1.48ドル8968万ドル60,599,936人
16メキシコ0.71ドル8811万ドル123,518,000人
17アルゼンチン0.61ドル2675万ドル43,850,000人
18ブラジル0.54ドル1億1262万ドル207,601,000人
19中国0.14ドル1億9415万ドル1,383,710,000人
20インド0.06ドル7254万ドル1,317,180,000人

感想

2016年の売上高上位20ヶ国はオーストリアが圏外になりインドがランクイン。世界全体ではパッケージの売上減少が続いているものの、有料音楽配信が伸びており2015年に続き全体の売上は前年比増となっています。

その有料音楽配信ですが、ダウンロードからApple MusicSpotifyのようなサブスクリプションストリーミングサービスへと売上の中身が急激に変化していて、2016年では有料音楽配信売上の内約50%を占めるほどになってきています。

f:id:longlow:20170614152147j:image

f:id:longlow:20170614152236j:image

今後の世界の音楽の売上の動向はサブスクリプションストリーミングサービスの成長に懸かっているのは確かでしょう。

さて、そんなサブスクリプションストリーミングサービスが主流になりつつある音楽市場で面白い事に「アナログレコード」の売上が伸びているみたいです。アメリカだと2016年のパッケージの売上の内28%がアナログレコードの売上で占められていて、世界全体でもパッケージの売上の内10.5%をアナログレコードが占めるなど存在感を示しています。

アナログレコードの売上は10年連続で増加し、2016年のパッケージ全体の売上の10.5%、全世界の音楽産業の売上の3.6%を占めている

f:id:longlow:20170614154331j:image

サブスクリプションストリーミングサービスとは真逆と言っていいアナログレコードがこの時代に伸びてきているというのは、「聴く」音楽とは別に「所有」する音楽市場が世界で生まれてきている証なのかもしれません。



※2008年〜2015年の売上や動向は以下を見てください。

2008年の世界の音楽産業動向

2009年の世界の音楽産業動向

2010年の世界の音楽産業動向

2011年の世界の音楽産業動向

【2012年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上状況

【2013年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上状況

【2014年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上状況

【2015年】世界の音楽の売上高上位20ヶ国の売上状況

2017-05-24

2016年度のNHKと在京民放キー局の視聴率

2016年度のNHKと在京民放キー局の視聴率を含むブックマーク 2016年度のNHKと在京民放キー局の視聴率のブックマークコメント

在京民放キー局の決算資料などを元にした2016年度の視聴率のまとめです。


視聴率の数字は原則として「関東地区」の数字になります。

※2016年度の番組制作費は2016年度(2017年3月期)の在京民放キー局の決算資料から見る番組制作費を見てください。

※各数字は後に訂正される可能性があります。


2016年度通期(2016年4月4日〜2017年4月2日)の視聴率

※GH、PT、全日の視聴率決算説明会資料 : 株主・投資家情報 : 株式会社テレビ東京ホールディングスにある2016年度(2017年3月期)決算 中期経営計画説明会 配布資料(PDF)より引用。

※PT2の視聴率テレビ朝日ホールディングス|決算説明会・決算説明資料にある2017年3月期 決算説明会資料(PDF)より引用。

ノンプライム視聴率決算説明会|IRライブラリ|IR情報|日本テレビホールディングス株式会社2016年度決算説明資料(PDF)より引用。

※「その他の局」 : 対象はBS放送CS放送CATV独立U局視聴率はそれらの局の視聴率を合算した数字になります。

NHKとその他の局は資料にノンプライムとPT2の視聴率が無いため除外。


GH(19:00〜22:00)
局名2016年度通期平均視聴率2015年度通期平均視聴率前年度比
1日本テレビ12.2%12.4%−0.2%
2NHK11.3%10.5%+0.8%
3テレビ朝日10.3%10.8%−0.5%
4TBS9.8%9.8%±0.0%
5フジテレビ8.0%8.9%−0.9%
5その他の局8.0%7.6%+0.4%
7テレビ東京6.5%6.7%−0.2%

PT(19:00〜23:00)
局名2016年度通期平均視聴率2015年度通期平均視聴率前年度比
1日本テレビ11.9%12.2%−0.3%
2テレビ朝日10.6%11.0%−0.4%
3NHK9.8%9.2%+0.6%
4TBS9.7%9.8%−0.1%
5フジテレビ8.0%9.0%−1.0%
6その他の局7.6%7.2%+0.4%
7テレビ東京6.2%6.5%−0.3%

全日(6:00〜24:00)
局名2016年度通期平均視聴率2015年度通期平均視聴率前年度比
1日本テレビ8.4%8.5%−0.1%
2テレビ朝日7.3%7.2%+0.1%
3NHK6.9%6.7%+0.2%
4TBS6.1%5.9%+0.2%
5フジテレビ5.7%6.2%−0.5%
6その他の局5.3%5.0%+0.3%
7テレビ東京2.8%3.0%−0.2%

ノンプライム(6:00〜19:00+23:00〜24:00)
局名2016年度通期平均視聴率2015年度通期平均視聴率前年度比
1日本テレビ7.4%7.4%±0.0%
2テレビ朝日6.4%6.1%+0.3%
3TBS5.1%4.8%+0.3%
3フジテレビ5.1%5.4%−0.3%
5テレビ東京1.9%2.0%+0.1%

PT2(23:00〜1:00)
局名2016年度通期平均視聴率2015年度通期平均視聴率前年度比
1日本テレビ7.0%7.4%−0.4%
2テレビ朝日6.4%6.9%−0.5%
3TBS4.5%4.7%−0.2%
4フジテレビ4.1%4.7%−0.6%
5テレビ東京2.7%2.8%−0.1%


局ごとの視聴率と推移

※GH、PT、全日の各年度別の視聴率決算説明会 : 株主IR情報 | TBSホールディングス決算説明会資料 : 株主・投資家情報 : 株式会社テレビ東京ホールディングスにある資料より引用。

※PT2の年度別視聴率 決算説明会・決算説明資料|テレビ朝日ホールディングスにある資料より引用。

※PT2はテレビ朝日は2003年度から、日本テレビTBSフジテレビテレビ東京は2007年度からになります。また2010年度はPT2の通期平均視聴率が資料に記載されて無いので除外。

NHKは2003年度と2007年度*1テレビ東京は2003年度の視聴率の数字が記載されていないでの除外(後で見つかった場合は追記します)。


NHK

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)11.3%+0.8%
PT (19:00〜23:00)9.8%+0.6%
全日 (6:00〜24:00)6.9%+0.2%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)
2004年度12.7%11.8%7.7%
2005年度12.1%11.0%7.1%
2006年度11.7%10.4%6.8%
2007年度***
2008年度13.1%11.6%7.1%
2009年度12.2%10.7%6.9%
2010年度11.8%10.5%6.8%
2011年度11.5%10.2%6.7%
2012年度11.5%10.3%6.7%
2013年度10.7%9.5%6.6%
2014年度10.8%9.5%6.8%
2015年度10.5%9.2%6.7%
2016年度11.3%9.8%6.9%

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日本テレビ

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)12.2%−0.2%
PT (19:00〜23:00)11.9%−0.3%
全日 (6:00〜24:00)8.4%−0.1%
PT2 (23:00〜1:00)7.0%−0.4%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)PT2 (23:00〜1:00)
2003年度14.1%13.9%9.7%*
2004年度13.4%13.5%9.2%*
2005年度12.7%12.9%8.8%*
2006年度11.9%12.2%8.3%*
2007年度12.1%12.2%8.3%6.9%
2008年度12.4%12.4%8.3%7.3%
2009年度12.5%12.6%8.4%7.3%
2010年度12.3%12.4%8.1%*
2011年度12.7%12.7%8.0%6.6%
2012年度12.1%11.9%7.9%5.8%
2013年度12.1%12.0%8.1%6.4%
2014年度12.8%12.7%8.6%7.1%
2015年度12.4%12.2%8.5%7.4%
2016年度12.2%11.9%8.4%7.0%

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TBS

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)9.8%±0.0%
PT (19:00〜23:00)9.7%−0.1%
全日 (6:00〜24:00)6.1%+0.2%
PT2 (23:00〜1:00)4.5%−0.2%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)PT2 (23:00〜1:00)
2003年度12.6%12.5%7.7%*
2004年度12.9%12.9%7.5%*
2005年度12.8%12.8%8.0%*
2006年度12.7%12.6%7.8%*
2007年度11.7%11.6%7.6%6.0%
2008年度11.2%11.1%7.5%5.9%
2009年度9.5%9.7%6.6%5.3%
2010年度9.7%9.9%6.5%*
2011年度10.0%10.1%6.8%4.9%
2012年度9.5%9.6%6.6%4.7%
2013年度9.7%9.6%6.2%4.5%
2014年度9.5%9.3%5.9%4.8%
2015年度9.8%9.8%5.9%4.7%
2016年度9.8%9.7%6.1%4.5%

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フジテレビ

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)8.0%−0.9%
PT (19:00〜23:00)8.0%−1.0%
全日 (6:00〜24:00)5.7%−0.5%
PT2 (23:00〜1:00)4.1%−0.6%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)PT2 (23:00〜1:00)
2003年度13.8%14.2%9.2%*
2004年度13.7%14.0%9.3%*
2005年度14.3%14.6%9.5%*
2006年度14.1%14.3%9.2%*
2007年度13.8%13.6%8.7%8.7%
2008年度13.3%13.4%8.5%7.8%
2009年度13.6%13.4%8.5%7.1%
2010年度12.6%12.6%8.2%*
2011年度12.5%12.5%8.0%6.8%
2012年度10.9%11.0%7.1%5.5%
2013年度10.5%10.8%7.0%5.4%
2014年度9.8%10.0%6.7%5.0%
2015年度8.9%9.0%6.2%4.7%
2016年度8.0%8.0%5.7%4.1%

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テレビ朝日

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)10.3%−0.5%
PT (19:00〜23:00)10.6%−0.4%
全日 (6:00〜24:00)7.3%+0.1%
PT2 (23:00〜1:00)6.4%−0.5%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)PT2 (23:00〜1:00)
2003年度11.3%12.1%7.2%7.9%
2004年度11.9%12.3%7.8%7.9%
2005年度12.6%13.2%7.8%8.5%
2006年度11.4%12.2%7.5%8.6%
2007年度11.5%12.3%7.9%8.4%
2008年度11.4%12.1%7.8%8.6%
2009年度11.0%11.7%7.7%8.8%
2010年度11.5%12.0%7.3%*
2011年度11.7%12.0%7.4%8.3%
2012年度12.4%12.7%7.8%8.5%
2013年度11.8%12.1%7.7%7.8%
2014年度10.9%11.3%7.1%7.3%
2015年度10.8%11.0%7.2%6.9%
2016年度10.3%10.6%7.3%6.4%

f:id:longlow:20170523164405j:image


テレビ東京

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)6.5%−0.2%
PT (19:00〜23:00)6.2%−0.3%
全日 (6:00〜24:00)2.8%−0.2%
PT2 (23:00〜1:00)2.7%−0.1%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)PT2 (23:00〜1:00)
2004年度8.3%7.7%3.7%*
2005年度8.2%7.7%3.7%*
2006年度8.4%7.9%3.8%*
2007年度8.3%7.9%3.8%3.8%
2008年度7.7%7.3%3.5%3.5%
2009年度7.1%6.7%3.2%3.2%
2010年度6.1%5.8%2.8%*
2011年度6.0%5.6%2.7%2.7%
2012年度6.8%6.4%2.9%2.8%
2013年度7.2%6.8%3.0%2.8%
2014年度7.0%6.7%3.1%2.7%
2015年度6.7%6.5%3.0%2.8%
2016年度6.5%6.2%2.8%2.7%

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その他の局

2016年度通期平均視聴率
2016年度通期平均視聴率前年度比
GH (19:00〜22:00)8.0%+0.4%
PT (19:00〜23:00)7.6%+0.4%
全日 (6:00〜24:00)5.3%+0.3%

年度ごとの平均視聴率
GH (19:00〜22:00)PT (19:00〜23:00)全日 (6:00〜24:00)
2008年度4.5%4.5%3.3%
2009年度5.2%5.1%3.5%
2010年度6.3%6.1%4.2%
2011年度6.4%6.1%4.3%
2012年度7.2%7.0%4.8%
2013年度7.6%7.3%5.0%
2014年度7.3%7.0%4.9%
2015年度7.6%7.2%5.0%
2016年度8.0%7.6%5.3%

f:id:longlow:20170523181525j:image



GH、PT、全日、PT2の平均視聴率の推移


GH (19:00〜22:00)
  NHK  日本テレビ  TBS  フジテレビテレビ朝日テレビ東京その他の局
2003年度*13.9%12.5%14.2%12.1%**
2004年度11.8%13.5%12.9%14.0%12.3%7.7%*
2005年度11.0%12.9%12.8%14.6%13.2%7.7%*
2006年度10.4%12.2%12.6%14.3%12.2%7.9%*
2007年度*12.2%11.6%13.6%12.3%7.9%*
2008年度11.6%12.4%11.1%13.4%12.1%7.3%4.5%
2009年度10.7%12.6%9.7%13.4%11.7%6.7%5.2%
2010年度10.5%12.4%9.9%12.6%12.0%5.8%6.3%
2011年度10.2%12.7%10.1%12.5%12.0%5.6%6.4%
2012年度11.5%12.1%9.5%10.9%12.4%6.8%7.2%
2013年度10.7%12.1%9.7%10.5%11.8%7.2%7.6%
2014年度10.8%12.8%9.5%9.8%10.9%7.0%7.3%
2015年度10.5%12.4%9.8%8.9%10.8%6.7%7.6%
2016年度11.3%12.2%9.8%8.0%10.3%6.5%8.0%

f:id:longlow:20170523182426j:image


PT (19:00〜23:00)
  NHK  日本テレビ  TBS  フジテレビテレビ朝日テレビ東京その他の局
2003年度*13.9%12.5%14.2%12.1%**
2004年度11.8%13.5%12.9%14.0%12.3%7.7%*
2005年度11.0%12.9%12.8%14.6%13.2%7.7%*
2006年度10.4%12.2%12.6%14.3%12.2%7.9%*
2007年度*12.2%11.6%13.6%12.3%7.9%*
2008年度11.6%12.4%11.1%13.4%12.1%7.3%4.5%
2009年度10.7%12.6%9.7%13.4%11.7%6.7%5.1%
2010年度10.5%12.4%9.9%12.6%12.0%5.8%6.1%
2011年度10.2%12.7%10.1%12.5%12.0%5.6%6.1%
2012年度10.3%11.9%9.6%11.0%12.7%6.4%7.0%
2013年度9.5%12.0%9.6%10.8%12.1%6.8%7.3%
2014年度9.5%12.7%9.3%10.0%11.3%6.7%7.0%
2015年度9.2%12.2%9.8%9.0%11.0%6.5%7.2%
2016年度9.8%11.9%9.7%8.0%10.6%6.2%7.6%

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全日(6:00〜24:00)
  NHK  日本テレビ  TBS  フジテレビテレビ朝日テレビ東京その他の局
2003年度*9.7%7.7%9.2%7.2%**
2004年度7.7%9.2%7.5%9.3%7.8%3.7%*
2005年度7.1%8.8%8.0%9.5%7.8%3.7%*
2006年度6.8%8.3%7.8%9.2%7.5%3.8%*
2007年度*8.3%7.6%8.7%7.9%3.8%*
2008年度7.1%8.3%7.5%8.5%7.8%3.5%3.3%
2009年度6.9%8.4%6.6%8.5%7.7%3.2%3.5%
2010年度6.8%8.1%6.5%8.2%7.3%2.8%4.2%
2011年度6.7%8.0%6.8%8.0%7.4%2.7%4.3%
2012年度6.7%7.9%6.6%7.1%7.8%2.9%4.8%
2013年度6.6%8.1%6.2%7.0%7.7%3.0%5.0%
2014年度6.8%8.6%5.9%6.7%7.1%3.1%4.9%
2015年度6.7%8.5%5.9%6.2%7.2%3.0%5.0%
2016年度6.9%8.4%6.1%5.7%7.3%2.8%5.3%

f:id:longlow:20170524022140j:image


PT2(23:00〜1:00)
日本テレビ TBS フジテレビテレビ朝日テレビ東京
2003年度***7.9%*
2004年度***7.9%*
2005年度***8.5%*
2006年度***8.6%*
2007年度6.9%6.0%8.0%8.4%3.8%
2008年度7.3%5.9%7.8%8.6%3.5%
2009年度7.3%5.3%7.1%8.8%3.2%
2010年度*****
2011年度6.6%4.9%6.8%8.3%2.7%
2012年度5.8%4.7%5.5%8.5%2.8%
2013年度6.4%4.5%5.4%7.8%2.8%
2014年度7.1%4.8%5.0%7.3%2.7%
2015年度7.4%4.7%4.7%6.9%2.8%
2016年度7.0%4.5%4.1%6.4%2.7%

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HUT(総世帯視聴率)の推移

※HUT(Households Using Television) : 総世帯視聴率。調査対象となる世帯全体で、どのくらいの世帯がテレビ放送を放送と同時に視聴していたのかという割合。


2016年度通期のHUT

※HUTの数字は決算説明会|IRライブラリ|IR情報|日本テレビホールディングス株式会社2016年度決算説明資料(PDF)より引用。

2016年度通期HUT2015年度通期HUT前年度比
GH (19:00〜22:00)60.9%61.5%−0.6%
PT (19:00〜23:00)58.7%59.7%−1.0%
全日 (6:00〜24:00)41.0%40.7%+0.3%
ノンプライム (6:00〜19:00+23:00〜24:00)35.9%35.3%+0.6%
PT2 (23:00〜1:00)30.4%31.9%−1.5%

1997年度から2016年度までのHUT(GH、PT、全日)の推移

※以前テレビ東京のサイトに1997年度以降のHUTが掲載されていたのですが、現在は掲載をしなくなってしまったようです。そのため、1997年度から2008年度までの数字はInternet Archive: Wayback Machineにあるhttp://web.archive.org/web/20101101034834/http://www.tv-tokyo.co.jp/contents/ir/jpn/media/mediadata.htmlより引用。2009年度から2015年度は決算説明会資料 : 株主・投資家情報 : 株式会社テレビ東京ホールディングスにある以下の資料より引用。

2010年3月期決算説明会 配布資料(PDF)2010年度(2011年3月期)決算説明会 配布資料(PDF)2011年度(2012年3月期)決算説明会 配布資料(PDF)2012年度(2013年3月期)決算説明会 配布資料(PDF)2014年度(2015年3月期)決算 中期経営計画説明会 配布資料(PDF)2015年度(2016年3月期)決算 中期経営計画説明会 配布資料(PDF)2016年度(2017年3月期)決算 中期経営計画説明会 配布資料(PDF)

GH(19:00〜22:00)PT(19:00〜23:00)全日(6:00〜24:00)
1997年度70.1%68.7%44.5%
1998年度70.5%69.2%45.3%
1999年度69.4%68.4%45.4%
2000年度68.6%67.5%44.8%
2001年度68.7%67.7%45.1%
2002年度68.0%67.0%44.7%
2003年度67.0%66.2%44.1%
2004年度68.3%67.3%44.9%
2005年度67.6%66.8%44.6%
2006年度65.8%65.2%43.3%
2007年度65.8%64.5%43.3%
2008年度66.0%64.6%43.4%
2009年度64.3%63.1%42.6%
2010年度63.9%62.7%41.8%
2011年度63.7%62.3%41.5%
2012年度63.8%62.3%41.5%
2013年度64.2%62.6%41.7%
2014年度63.0%61.3%41.4%
2015年度61.5%59.7%40.7%
2016年度60.9%58.7%41.0%

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2017年度1月クール(2017年1月2日〜2017年4月2日)の視聴率と感想

※2017年度1月クールの平均視聴率※PT2の視聴率テレビ朝日ホールディングス|決算説明会・決算説明資料にある2017年3月期 決算説明会資料(PDF)より引用。

2017年度1月クール(2017年1月2日〜2017年4月2日)の平均視聴率
GH (19:00〜22:00)2017年度1月クール平均視聴率前年度同期比
1日本テレビ12.4%−0.4%
2テレビ朝日10.5%−0.4%
3TBS10.2%+0.6%
4フジテレビ8.1%−0.5%
5テレビ東京6.7%−0.1%

PT (19:00〜23:00)2017年度1月クール平均視聴率前年度同期比
1日本テレビ12.1%−0.4%
2テレビ朝日10.5%−0.4%
3TBS10.1%+0.6%
4フジテレビ8.0%−0.9%
5テレビ東京6.3%−0.3%

全日 (6:00〜24:00)2017年度1月クール平均視聴率前年度同期比
1日本テレビ8.6%−0.1%
2テレビ朝日7.6%±0.0%
3TBS6.4%+0.4%
4フジテレビ5.8%−0.4%
5テレビ東京2.9%−0.1%

PT2 (23:00〜1:00)2017年度1月クール平均視聴率前年度同期比
1日本テレビ7.0%−0.3%
2テレビ朝日6.2%−1.2%
3TBS4.5%−0.2%
4フジテレビ3.9%−0.7%
5テレビ東京2.5%−0.4%

局別の視聴率で見るとフジテレビの不振が止まらずGHが8.1%、PTが8.0%とテレビ東京を除く民放4局ではおそらく初めての8%台という状況に追い込まれています。直近の2017年度1月クールの視聴率でも不振は継続中の模様でGH、PTの7%台突入もあり得るかもしれません。

また、HUTが興味深い動向を示していてGH、PT、PT2が前年度に比べてかなり下げているのに対して全日、ノンプライムは堅調という対称的な結果になっています。

全日とノンプライムは朝〜夕方の日中の視聴率が含まれている区分でして、特にノンプライムは6:00〜19:00+23:00〜24:00なのでより日中の視聴率が強く反映される区分です。その時間帯が前年度比+0.6%とかなり伸びています。

そこから考えられそうな事は、日中にテレビを見ることが出来る主に主婦層や仕事を退職した高齢層はテレビをより見るようになっている。逆にGH、PT、PT2の時間にテレビを見る層。学生や仕事をしている主に若年層から中年層はテレビを見なくなっているのではないかと。

NHK放送文化研究所が行った「2015年 国民生活時間調査」でも年代によってテレビの視聴時間にかなり差がありましたが、

2015年 国民生活時間調査|NHK放送文化研究所 2015年国民生活時間調査報告書(PDF)より引用。

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この年代によるテレビの視聴時間の差がさらに広がってきている。それがGH、PT、PT2のHUT減少と全日、ノンプライムのHUT増加という対称的な結果に繋がっているのではないかと。個人的にはそう考えています。



※2008年度〜2015年度の番組制作費と2011年度〜2015年度の視聴率は以下を見てください。

・番組制作費

2008年度の決算資料から見る在京民放キー局の番組制作費

2009年度(2010年3月期)の在京民放キー局の番組制作費

2010年度(2011年3月期)の在京民放キー局の決算から見る番組制作費

2011年度(2012年3月期)の在京民放キー局の決算資料から見る番組制作費

2012年度(2013年3月期)の在京民放キー局の決算資料から見る番組制作費

2013年度(2014年3月期)の在京民放キー局の決算資料から見る番組制作費

2014年度(2015年3月期)の在京民放キー局の決算資料から見る番組制作費

2015年度(2016年3月期)の在京民放キー局の決算資料から見る番組制作費

視聴率

NHKと在京民放キー局の2011年度の視聴率

2012年度のNHKと在京民放キー局の視聴率

2013年度のNHKと在京民放キー局の視聴率

2014年度のNHKと在京民放キー局の視聴率

2015年度のNHKと在京民放キー局の視聴率

*1:他の局の資料も見たのですが何故か2007年度だけNHK視聴率が無い。

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