週刊 東洋経済 2014年 10/11号「新聞テレビ動乱/黒子の奥義 パルコ、スバル/円安効果はどこへ消えた?」
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第1特集
新聞・テレビ動乱
[Part1] 新聞編
アンチ朝日キャンペーンはいつまで続くのか/朝日騒動が示す 新聞の旧態依然/販売店は“三河屋さん"モデルで生き残れ/地方ではボロボロの大手紙/ 全国紙 決算小康だが販売は不安/試行錯誤続く大手各紙のデジタル戦略/[電子書籍]は出版不況の[出口]になるか/紙では稼げない出版社 [生き残り]の一手[Part2] テレビ編
視聴率低下が止まらない/凋落するフジテレビ 1000人異動の賭け/収益拡大急ぐ民放の急所/録画再生率は毒か薬か/INTERVIEW│籾井勝人/NHK会長「こんなにたたかれる世界とは知らなかった」/米国メディアは[SNS]で激変 決め手は[拡散力]/デジタルニュースの世界比較[Part3] 新興メディア編
沸騰するニュースアプリの実態/人とカネが集まる新バブルの震源地/ヤフーが提供元支援サービスを開始/INTERVIEW│池田信夫/アゴラ研究所代表「オンラインは『集客の道具』と割り切れ」/KADOKAWA・DWANGO 期待と不安の新旧融合
ちなみに、週刊ダイヤモンドも含めた、新聞産業をめぐるかつての特集タイトルとともに並べてみると以下の通りです。
「新聞・テレビ複合不況」 (2008年12月ダイヤモンド)
「テレビ・新聞陥落!」 (2009年1月東洋経済)
「新聞・テレビ断末魔」 (2010年2月東洋経済)
「激烈!メディア覇権戦争」 (2010年7月東洋経済)
「新聞・テレビ勝者なき消耗戦」(2011年1月ダイヤモンド)
「新聞・テレビ動乱」 (2014年10月東洋経済)
※参考過去記事「『消耗戦』の中の『思考停止』」2011年1月15日
http://d.hatena.ne.jp/news-worker/20110115/1295074751
この時期に特集を組んだのは、朝日新聞の誤報問題を意識してのことのようです。新聞各紙の紙面には出ない、販売現場での朝日新聞社バッシングの様子なども、他社が作成、配布しているチラシとともに紹介されています。誤報の当事者である朝日新聞社だけでなく、こうした他社による「アンチ朝日キャンペーン」を含めた新聞産業の全体像が、読者をはじめ産業の外の人たちの目にどんなふうに映るか、考えざるを得ませんでした。
一方で、「地方ではボロボロの大手紙」は表をメーンにした1ページだけのリポートですが、日本には多くのブロック紙・地方紙があることが端的に分かる記事です。個人的には、東京や大阪を拠点にする全国紙とブロック紙・地方紙では、紙メディアとしても、ジャーナリズムとしても別の性質のものへと分かれつつあると感じています。ブロック紙・地方紙のことが一般にも広く知られてほしいと思います。
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