四大新聞社の裏側と実態!(まとめ)

野田政権は、岡田克也氏を副総理に据え、
消費税増税やさらなる売国政策に向けて、ガチガチの布陣で臨むようです。

いやー、野田さん! あんた、マジでスゲーわ!

あなたが元々言ってた事は・・・

天下りを根絶すれば、12兆円以上節約になる!
・これは、消費税の5%にあたる!
・だから、天下りをやめれば消費税増税は必要ない!

って、事じゃなかったっけ? それが、今やってる事は何?
もー、開いた口が塞がらないとはこの事。

ところで、こんな異常事態なのに、
どうしてマスコミは黙っているのでしょうか?

マスコミって、本来独立性を保った一般市民のための監視機関ですよね?
それが、なぜ???
実は、大手のマスコミは、
市民側ではなく、ガチガチのアッチ側の勢力だから!

今日は、「新聞社の裏側と実態!」ということで
とりあえず4大新聞を挙げてみます。



読売新聞 → 読売CIA新聞

読売新聞は、この新聞社 中興の祖と言われる正力松太郎氏が
CIAのエージェントだった事は、すでに有名な話で
Wiki Pediaなどにも普通に記載されています。

ちなみに、正力松太郎氏のCIAのコードネームはポダム(podam)
日テレのコードネームはポダルトン(podalton)。

もちろん今も、日本国民のための新聞社ではなく、米国に利益誘導したり、
情報統制したりするための新聞社という事になります。

Wiki Pedia 正力氏と読売新聞と日テレとCIAの関係>>



朝日新聞 → 朝日CIA新聞

朝日新聞も残念ながら、CIAエージェントです。
歴史は緒方竹虎氏が主筆だった時代まで遡ります。

CIAは緒方氏にポカポン(pokapon)というコードネームを付け、
鳩山一郎氏の後継総理大臣に据えようとしたようです。

Wiki Pedia 緒方氏とCIAの関係>>

この流れから、朝日グループは以前からCIAエージェントだったようですが、
いよいよ論調がおかしくなって来たのは、主筆船橋洋一氏になってから。

船橋氏の友好関係を見ると、小泉元総理や竹中平蔵氏、
そして、ジョセフ・ナイ氏、マイケル・グリーン氏などと友好関係が深く、
売国北朝鮮・同和勢力・CIAと、これだけで充分過ぎるほど。

ところが、さらに、元CIA幹部のRobert Crowley氏(故人)が遺した情報提供者リストに
朝日新聞主筆船橋氏の名前があるんです。

朝日新聞主筆の船橋洋一はCIA協力者リストに名前がある>>

朝日新聞も、日本国民のための新聞社ではなく、
米国に利益誘導するための新聞社という事になります。



毎日新聞 → 創価学会付属毎日新聞

毎日新聞は、正直言って経営破綻寸前の新聞社です。
毎年の決算を、経理上の離れ業を使って乗り切ってるような部分があります。

では、何で経営を支えているかと言うと、他社の新聞の代理印刷が収入源です。

で、どこの新聞の印刷代理をしているかと言うと、産経新聞もありますが、
創価学会聖教新聞が相当な部数を占めています。

つまり何が言いたいかというと、
毎日新聞は、創価学会の下請け新聞になってしまっているという事です。

Wiki pedia 経営危機で創価学会の印刷請負をする毎日新聞>>

創価学会と言えば、世界の麻薬販売を一手に仕切るアメリカCIAの下部組織で、
出身地の北朝鮮からの覚醒剤の日本国内卸とマネーロンダリングを一手に
引き受けています。

つまり、毎日新聞もまた、売国&米国利益誘導型新聞という事になります。



産経新聞 → 統一教会付属産経新聞

産経新聞は、元々世界日報という新聞でした。
世界日報はどんな新聞かというと、統一教会の機関紙です。

世界日報と統一教会と産経新聞の関係>>

統一教会と言えば、やはりCIAの下部組織で、
南米&北朝鮮ルートの麻薬の日本国内卸とマネーロンダリングを担当しています。

産経新聞も、やはり売国&米国利益誘導型新聞です!



っと、こんな感じで、日本の4大新聞は全滅です!
正直言えば、本当はテレビも全滅なんです。

「えっ? でも、新聞もテレビも正しい情報、報道してるじゃん!」
なーんて声も、聞こえて来そうですね?

天気予報や普通のニュースは、正しい報道するんですよー。
ただ、都合の悪い事は報道しない訳です!

だから、増税を反対するという報道が、ほとんどないんですね。

さすがに嘘を書くわけには行かないので、こんな手法が採られていたのでしょうが、
最近は、平気で嘘を報道するようになり始めています。

ジャーナリズムの精神は、一体どこへ行ったのでしょうか?

そんな中、中日新聞だけが唯一、増税する前に天下り根絶だろ?
と正論を報道してくれたそうです。

増税推進岡田副総理のイオンに官民癒着の大疑惑
こうしたなかで、これもメルマガ読者が情報提供くださったものだが、中日新聞が1月14日付朝刊社説「増税前にやるべきこと、野田改造内閣が発足」のなかで、「天下り根絶どこへ」の小見出しを付けて正論を示した。
「さらに、取り組むべき行政改革から「天下り根絶」が完全に抜け落ちているのはどうしたことか。
天下り先の独立行政法人に多額の予算を投入し、その法人が仕事をさらに下請けに丸投げする。この「天下り・丸投げ」構造を改めない限り、行政の無駄はなくならない。天下り根絶こそまさに行革の本丸だ。」
と指摘した。
すべてのマスメディアが、財務省の差し金で、行政改革の内容から「天下り根絶」を抜き取っているなかで、ようやく、中日新聞が風穴を開けた。
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2012/01/post-fe74.html

ホッ! 地方新聞はまだ生きてた!
地方紙の他は、まともなのは日刊ゲンダイぐらい?

野田二枚舌首相 過去のペテン演説を見つけたゾ
http://gendai.net/articles/view/syakai/134639


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