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ニュースの真相

2012-03-16

自然地震の波形と核爆発による人工地震の波形について

先日、人工地震を扱った記事を投稿したところ、
工作員にからまれた!なんてお話をしました。

東南海地震人工地震と人工津波
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120314/1331680699

すると、またまたその記事にからんで来る人が居る訳です。


普通は「原爆東南海地震を起こした!」という妄想は
笑い飛ばすのが普通ではないでしょうか?

den


おいおい、やけにしつこいなー。
そんなに人工地震の事書かれると嫌なんだ?
そんじゃ、また書いちゃおう!

なーんて思っていたら、
14日の夜に東北と千葉で、ドドーンとやや大きめの地震

おー、おー、なるほどねー。
どうりで、しつこくからんで来るわけだ。


という事で、今日はその辺も含めて、
またまた人工地震についてのお話です。



まずは、下の画像を見てください!
f:id:rebel00:20120315173850g:image
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201107/article_17.html

3つの波形が並んでいます!

この波形、じつは上と真ん中が北朝鮮の地下核実験の波形。
そして、一番下が自然地震の波形です。


核爆発の場合は、いきなり急激なスパイクが来て、後半は緩くなる波形。
体感は、いきなりドーン!と来て、あとはユラユラという感じ?

自然地震の場合は、小さいスパイクから始まって、途中から強くなる波形。
体感は、はじめユラユラと来て、あとからグラグラという感じ?

まあ、一目瞭然、全然違う訳です!


次に、復習がてら、下の画像を見てください!
もう波形覚えちゃいましたよね?

f:id:rebel00:20120315173851g:image
http://blog.zokkokuridatsu.com/201104/article_16.html

赤い方がインド核実験の波形で、青い方が自然地震の波形!

って事で、核の波形と地震の波形、完全にマスターしちゃいましたよね?

ではでは、それを頭に入れたまま
一昨日(2012年3月14日)夜の、千葉県東方地震の波形を見てみましょう!



f:id:rebel00:20120315173852j:image
http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net/


『おいおい、典型的な核爆発の波形じゃん!』

おーおー、なるほど!
そういう事で、人工地震の事を書かせたくなかったんだ?




ちなみに、下記が311東北地方太平洋沖地震の波形です!


f:id:rebel00:20120315173853j:image
http://blog.zokkokuridatsu.com/201104/article_16.html

ん? 微妙?

これについては、気象庁がしっかり解説してくれています!

震源域で地盤の巨大な破壊が3つ連続して発生』
『特殊な地震波になっていた。』
『こうした複雑な破壊は極めてまれ。』



つまり、何が言いたいかというと、
核の波形を3つ連続で並べたら、
311の波形になりませんか?って事!



1944年に生まれた、米軍の核を使った人工地震と人工津波の技術。

60年以上たった今では、数発の核を連続して起爆して、
地震波形に細工をするところまで進化した!という事!



さらに詳細の解説は、下記を参照してください。

人工地震を自然地震に見せ掛ける手口
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201107/article_17.html


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通りがけ通りがけ 2012/03/16 19:33 「ユダ金と痴豚政府の戦争策謀」
今日は2012年3月14日付け長周新聞から(3)面時評と(2)面記事をタイプ転載します。

【「日米同盟」強化へ秘密保全法】時評

 ▼野田政府は「日米同盟強化」の一環として、「秘密保全法制」の提出・制定を狙っている。日本に駐留する在日米軍の機密は、その探知、収集、漏泄を処罰するものとして、日米地位協定の実施にともなう刑事特別法があるが、自衛隊が海外派兵を主任務としアメリカの世界戦略を担って展開する今日、急がれるものとなった。日本弁護士連合会(日弁連)が3月8日、報道機関向けに秘密保全法制の検証やセミナーを開いた。
 ▼政府は同法制の詳細は明らかにしていない。だが、同法制の骨子は(1)国の安全、(2)外交、(3)公共の安全・秩序維持に関する情報を「特別秘密」に指定できるとしている。そしてこの「特別秘密」を扱う人物やその関係者のプライバシーも調査対象としており、報道機関の「特別秘密」への取材を処罰の対象としている。
 ▼セミナーで報告した日弁連の「秘密保持法制に関するワーキンググループ」江藤洋一座長は、「”特別秘密”の指定は、情報を持つ行政の判断に任されており、恣意性が強い。国民主権の根幹を揺るがす重大問題」と指摘。同委員の三宅弘弁護士は「原発事故での情報隠しが政府不信の根底にある。今の国難は情報公開を保証することで切り開くことが重要」と語った。
 ▼東日本大震災、福島原発大事故から丸一年の国、マスメディアの情報隠し、再建・復興サポタージュの現実は、これらが国民の生命と財産を守るものではなく、米日支配層の道具であることを全国民の前にさらけ出している。
 ▼秘密保全法制制定の企みは、さらに国民を目隠しにして、アメリカがアジアでたくらむ戦争の下請けを担い、日本国民を戦争へ総動員するためのものにほかならない。

真の独立と平和、繁栄の日本をめざす政治斗争が急がれる。(了)

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【野田政府PKO法改悪を急ぐ】
「武器使用の拡大と緩和」

『自衛隊を米軍の海外侵略の下請け軍隊とするために、野田内閣はPKO(国連平和維持活動)法の改悪案を今国会に提出するとしている。改悪の中心は【武器使用基準の緩和】で、自衛隊派遣先の「民間人保護のため」と言って、実は米軍など外国軍のためにいつでも武力行使ができるようにすることだ。アメリカが早くからしつこく要求してきた憲法違反の【集団的自衛権の行使】ができる自衛隊にすることによって、アメリカの新軍事戦略にもとづいて、中国との戦争で斬り込み部隊の役割が果たせるようにすることが狙いである。(タイプ者註:自衛隊が斬り込めば米軍は後方で本体を死傷者なく温存できるのである)』

「アメリカの戦争担うため」

 ▼もともとPKO協力法は、1990年、アメリカの自衛隊海外派兵の要請に応えて自民党政府(小泉-安倍内閣)が強行したものだ。全国で反対世論が高まったため、『参加五原則』をつくった。それは、紛争当事者の停戦合意、PKO受け入れ側の同意や中立性のいずれかが崩れたならば部隊を撤収する。自衛隊の武器使用は、自衛隊員の生命保護と、宿営地など「自己の管理下」にいるNGOや国際機関の職員を守る場合に限るとされていた。
 ▼『五原則』があるから海外に自衛隊を派遣しても武力行使はできないと見せかけてきたが、今ではアメリカがそんな欺瞞を許さなくなった。米軍がアフガニスタンやイラクの戦争でボロボロになり、カネもなくなるなかで、アメリカは軍事同盟国の軍隊を米軍の盾にし、侵略の先兵にする方向を今年1月の新軍事戦略で明確にし、野田内閣に強く要求してきた。
 ▼アメリカのアーミテージ元国務副長官らは日本に関する報告書で、くり返し「集団自衛権の行使」を求めてきた。つまり自衛隊は米軍の後方支援をするだけでなく、米軍とともにあるいは米軍に肩代わりして武力行使ができるようにせよということであった。国連のPKO政策もこの間、「平和維持」にとどまらず、任務遂行のため武力行使すると明記するまでになった。
 ▼小泉内閣のイラク戦場への戦後初の自衛隊派遣を受けて、安倍内閣は、「自衛隊の主任務は海外活動」としたが、PKOにおける武器使用の制限に縛られてきた。そこで野田内閣は今回PKO法改悪の最大の重点を、「武器使用基準の緩和、使用権限の拡大」に置いている。
 ▼野田政府はアメリカのいいなりにこのほど、アフリカの南スーダンに陸上自衛隊をPKO派遣した。マスコミは、道をつくるとか橋を架けるとか平和目的をふりまいているが、実は南スーダン軍や警察への援助、国連要員などへの安全確保、一般市民の保護のために、「あらゆる必要な手段をとれ」と、【武力行使を認めている】。
 ▼アメリカは先日、ウガンダに特殊部隊*を派遣した。おもな目的は、中国と争奪関係にある南スーダンの石油資源※を確保することだ(※タイプ者註:これこそがアメリカの言う国益である。米軍は海外でどんな非合法の悪逆非道をおこなってもアメリカの国益さえ獲得すれば合衆国憲法によって最高度に賞賛祝福されるのである)。その石油の搬出先に向けたパイプラインを敷設する土地を押さえるために、米特殊部隊は、ウガンダ近隣のコンゴ民主共和国(旧ザイール)や中央アフリカ共和国、南スーダンの四カ国で活動する(*この米軍特殊部隊はSealsやグリーンベレーと同じく最新鋭武器を駆使して非合法破壊活動を行う精鋭ジャッカルである:タイプ者註)。南スーダンはスーダンとの武力衝突が絶えず、部族間の争いも続いている。米軍や自衛隊がその紛争(武力衝突)に巻き込まれる可能性は大きい(タイプ者註:もともと米軍と野田政府が陸自をニセPKO派遣した本当の目的が憲法9条違反の自衛隊の戦闘参加でありその既成事実化である)。もし米軍が襲われたときに、自衛隊がその救援に駆けつける場面も出てこよう。そのためにも武器使用基準を緩和し集団自衛権の行使を法的に承認することが(新軍事戦略を強行するオバマ政府にとって)急がれるのである。

「海外派兵の発言も大手振る」

 ▼PKO法改悪の動きと併せて、長島昭久首相補佐官(安全保障担当)の自衛隊海外派兵の発言がめだっている。この3月5日には、都内の安全保障政策のシンポジウムで、イランの核開発を巡りペルシャ湾のホルムズ海峡で武力衝突が起きた場合に、自衛隊を派遣すべきだと主張、派遣のための特別措置法を制定する考えも示した。同席した【自民党の林芳正元防衛相】(山口県選出サンデン交通同族経営者)は、野田政府が昨年末、官房長官談話で【武器禁輸三原則を緩和したことを絶賛した】うえで、「中国の海洋進出に対して、米中のあいだに日本が立つ形で、東アジア地域の秩序をつくるのはどうか」(これはオバマ政府の新軍事戦略そのままである:タイプ者註)と問いかけ、民主党政府首相補佐官長島昭久講師が「大賛成だ」と即答する(ヤラセ猿芝居の)一幕もあったとと伝えられる。
 ▼(民主党も自民党も)アメリカの東アジア地域での覇権確立のために、日本をアメリカの対中国侵略戦争の戦場にするという売国姿勢をさらしている。(了)

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