Hatena::ブログ(Diary)

ニュースの真相

2014-11-12

2014年11月までの世界情勢を簡単に!

このところ、世界の動きがさらに加速しているようですので、
ここ最近の情勢をまとめます!

2014年6月までのまとめは、下記を参照してください。

ここ最近の情勢を簡単に!
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20140611/1402457343


ご存知の通り、ユダヤ金融勢力は、戦争に金融詐欺をからめた、
いわゆる戦争ビジネスを生業としています。

そんな彼らは、現在自らの私設軍隊国家である米国とドル&石油体制が破綻寸前のため、
その膨大な借金をご破算にしようと、バカの一つ覚えの世界同時恐慌&大戦争を企んでいます。

この動きを阻もうとしているのが、
戦争ビジネス以外のまともなビジネスで経済を回そうとする露中連合!


ロシア天然ガスで、石油体制に楔を打ち込みながら、
BRICS銀行でドル体制王手をかけます。

この動きに危機感を募らせたユダ金は、MH370便事件で中国習近平一派の暗殺を試み、
MH17便事件でロシアプーチン大統領の暗殺を試みるも、両方とも見事に失敗します。

これで、本気になったロシア中国は、さらに攻勢に転じます!

天然ガスで独仏を恫喝しユダ金を分断しながら、欧米圏のユダ金の属国を取り込み、
アジアでは、アジアインフラ投資銀行中央アジアから中東では、上海協力機構などを使って、
反ユダ金国家と連携しながらユダ金の属国をどんどん取り込んでいます。

一方、ユダ金側は、日本から資金を吸い上げながら、
未練がましくも、何とか世界同時恐慌&大戦争に持ち込もうと必死です。

日銀に追加緩和をさせ、資金株式国債に突っ込ませて借り倒し!
年金マネーを株式に突っ込ませて借り倒し!
ゆうちょ銀行上場させ、その株を押さえて郵貯マネーを借り倒し!

お得意の金融詐欺の手口で、日本から搾取しながら、
消費税を導入させ、経済恐慌に持ち込む算段といったところでしょうか?


っとこんな感じで、ユダ金の破綻と日本の独立はもう目前ですが、
世界にどれくらい被害を与えて破綻するのかが問題!といったところでしょうか?

露中が、ユダ金の属国の開放に動いてくれていますが、
もちろん、それだけに頼っていてはいけません!


日本の場合、ロシアとのパイプラインの件で、光が差して来ています!

ただし、時間が経てば経つほど、
ユダ金に搾取され破綻に追い込まれて行く訳です。


っという事で、日本の真の独立に伴う痛みを軽減する意味でも、
B層の大量覚醒を促すべく、さらに情報の拡散に励んで行きましょう!



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2014-07-22

マレーシア航空機MH17便の撃墜事件について(まとめ)

ロイター通信によると、
なんと!マレーシア航空機MH17便の撃墜に、ロシアが関与していたんだとかw


マレーシア機の撃墜米国務長官「ロシア関与示す膨大な証拠」
ワシントン 20日 ロイター] - ケリー米国務長官は20日、ウクライナ東部でマレーシア航空機が撃墜されたことについて、ロケット発射装置や戦車などが数週間前にロシアからウクライナに入っていたとし、ロシアの武器供与への関与を示す証拠が多数あると非難した。
ケリー長官は、米当局が、ロシア製SA11地対空ミサイルの親ロシア分離派勢力への移送に関する会話を傍受したほか、ロケットが少なくとも1発なくなっているミサイル発射装置がロシアに戻るのを撮影した動画を確認したと指摘。「ロシアが武器供与に関与したことを示す膨大な量の証拠がある」とCBSの番組で述べた。
NBSの番組では、ロシアが同勢力を支援し、訓練を提供していることは明白だとコメント。また国際調査団の現場へのアクセスが制限されており、「酔った分離派が遺体をトラックに積み重ね、現場から移動させている」とし、遺体の扱いが「グロテスク」だと非難した。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0FQ03J20140721


このブログを読んでる皆さんは、とっくにご承知かと思いますが、
国際情勢のパワーバランスで、圧倒的に優勢なロシアが、
テロを起こす必要なんか全くないですよね?

って言うよりも、旅客機撃墜するという卑劣な手口を見た瞬間、
もっと言ってしまえば、テロとか撃墜とかいう言葉を聞いた瞬間、
多くの方は「また、米国がやりやがった?」と思った方も多いのではないでしょうか?

という事で、記事を整理していくと・・・

まず、ロイター通信!
こちらは、ユダヤ系ドイツ人のポール・ジュリアスロイター設立したした通信会社。

で、そのロイターが、ユダヤ系アメリカ人のケリー国務長官の、
MH17便の撃墜ロシアが関与している発言を報道している訳ですね。

ついでに、調査団を妨害して、ロシアが何かを隠そうとしてると、
喚き立ててる、オバマ大統領ユダヤ人です!


2013年9月20日の人工地震とユダヤ金融勢力の衰弱
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130920/1379670534
最近のアメリカ合衆国大統領は、ユダヤ人
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20111028/1319809026


っと、こんな感じで見ていくと、またまた米国のユダ公達が、
悪事をしでかして、ネットワークを駆使して必死でロシアに罪をなすりつけるという
いつもの構図が見えてきますよね?


ではでは、ユダヤ米国はどうして、
マレーシア航空機MH17便を撃墜したのでしょうか?

マレーシア撃墜事件が起こったのは、17日。
17日前後の大きなニュースと言えば・・・

BRICS開銀、調印 「基軸通貨ドル」に挑戦
産経新聞 7月17日(木)7時55分配信
上海=河崎真澄、ロサンゼルス=中村将】BRICS首脳会議で決まった「新開発銀行」の設置は、世界銀行国際通貨基金(IMF)が主導する国際金融の枠組みである「ブレトンウッズ体制」への挑戦を意味する。上海で5月に開かれた「アジア信頼醸成措置会議(CICA)」の場で、中国ロシアが掲げた安全保障における日米欧への対抗軸が、経済面にも拡大することになる。
世銀やIMFは戦後、貧困国や金融危機に陥った国への資金支援を通じ、世界経済を安定させる役割を果たしてきた。一方、近年の経済成長が著しい中国など新興国の間では、欧米の発言権との格差が埋まらないことに不満も募っていた。
12日付の中国共産党機関紙、人民日報は、首脳会談に関する記事に米ドル札が燃えるイラストを添えた。ドルが世界の基軸通貨となっている国際金融秩序に対する新興国の共闘態勢を暗示したものだ。
本部を上海に置く「新開発銀行」は、世界第2の経済大国で、世界一の外貨準備高を誇る中国が主導権を握るものとみられる。
中国は、人民元の自由化と国際化を「上海自由貿易試験区」で昨年から試行している。この流れを受け、新開発銀行が人民元建て債券を発行し、新興国途上国人民元建てで融資を受けることも予想され、ドル離れを加速化させる戦略が活発化する可能性もある。
だが、中国南シナ海などの領有権問題で、ロシアウクライナの問題で、ともに厳しい国際環境に置かれている。支援を受ける国に、こうした事情が何らかの形で影響することも考えられる。経済支援や融資の条件に政治問題が色濃く反映されるとなれば、円滑な運営は期待できない。中国ロシアインドの足並みの乱れも懸念材料だ。
中国はBRICSとは別に、自らを最大出資国とする新たな国際金融機関アジアインフラ投資銀行(AIIB)の創設も提唱しており、日本が総裁ポストを握るアジア開発銀行(ADB、本部マニラ)への対抗心をちらつかせている。
http://www.freezepage.com/1405996352PRHPXPVZXO



およよー?
なんと、ロシア中国基軸通貨であるドルに挑戦したそうです!

これが上手く回ったら、米国は確実に破綻してしまいますねー。


米国デフォルトの先延ばしと米ドルという通貨
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20131017/1381971028
露中の自国通貨での貿易とドル体制
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20140704/1404444421
露中に引き続き中韓もドル決済拒否!
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20140705/1404539191
ドイツフランスルクセンブルクがドル決済抜きの対中貿易協定!
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20140709/1404884274


うわっ!このままだと、ヤバイですよね?

そんな時、米国民を騙して支配しているユダヤ金融勢力が取る手段は、
そう、いつものようにテロしかないですよね?

米国の政府機関停止とテロの関係
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20131001/1380599863


って事で、ユダヤ米国が裏で糸を引いて、
マレーシア航空機を撃墜し、ロシアに罪をなすり付ける!

そして、調査団を派遣して、急いで証拠隠滅をはかろとしているのですが、
それをロシアに妨害されてキレている!のが現在の状況といった感じでしょうか。



でも、どうして、テロの標的にマレーシア航空機を選んだのでしょうか?

じつは、プーチン大統領の乗った航空機が、
MH17便とほぼ同時刻に同じ航路を飛んでいたんだとか。

しかも、機体が良く似ているようですね。

f:id:rebel00:20140722120931j:image

ウクライナユダヤテロリストどもは、
プーチン氏搭乗機と間違えてMH17便を撃墜したのか?

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201407/article_98.html


という事で、ロシア航空機MH17便撃墜事件をまとめると・・・

プーチンを旗頭とするBRICSは、米国の石油&ドル体制に挑戦した。

これに腹を立てた、米国金融ユダヤ勢力は、プーチン大統領の搭乗機撃墜を計画

プーチン氏の搭乗機と誤って、マレーシア航空MH17便を撃墜

プーチン氏の搭乗機撃墜は失敗したが、とりあえずロシアに罪をなすり付けている





追記:

追って、色々証拠が出て来たようです!

それによると、プーチン大統領の暗殺未遂で、MH17便を撃墜したのではなく、
先に、米軍が拿捕したMH370便を処理したという情報が有力になっています。

マレーシア航空機MH370便不明事件のまとめ
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20140401/1396315550

D

マレーシア航空便撃墜事件:偽旗作戦を示す証拠の数々
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201407/article_115.html

つまり!

プーチンを旗頭とするBRICSは、米国の石油&ドル体制に挑戦した。

これに腹を立てた、米国金融ユダヤ勢力は、
プーチン大統領ロシアの国際的信用失墜を狙った

先に拿捕したMH370便の機体と犠牲者を使い偽旗作戦を敢行

マスコミ部隊を使いロシアに罪をなすり付けている




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2014-03-17

ウクライナ問題で明らかになった事(まとめ)

ウクライナ南部のクリミア半島の住民投票で、
ロシアへの編入を希望する住民が95%を超えているそうです。


ロシア編入を承認=賛成95%、クリミア住民投票―17日に申請手続き開始も
【シンフェロポリ(ウクライナ)時事】ロシアが掌握したウクライナ南部クリミア半島で、ロシアへの編入の是非をめぐって16日に行われた住民投票は、選管当局が公表した暫定結果でロシア編入への賛成が95.5%に上り、承認が確実になった。投票率は82.71%に達した。
自治権を拡大した上でウクライナにとどまることに賛成したのは3.5%、無効が1%だった。投票所の半数からの集計をまとめた。
クリミア自治共和国のアクショノフ首相は、自治共和国議会が17日、ロシア編入に向けた正式な申請書を用意することを明らかにした。議会代表団は同日、ロシアに向かうという。速やかにロシアとの編入手続きに入り、既成事実をつくる狙いとみられる。
欧米の再三の警告にもかかわらず、住民投票が強行されたことで、欧米とロシアの溝がさらに深まるのは必至。欧米側は対ロシア制裁を本格発動する構えだ。
時事通信 3月17日(月)5時48分配信
http://www.freezepage.com/1395042203RCADWRLGDJ


ウクライナについては、欧米=ユダヤ金融勢力が起こしたインチキ革命であった事が、
もはや世界中にバレてしまっています。
(って言うよりも、歴史を紐解けば、革命と名のつく物は、ほとんどユダ金の捏造なんですけどね。)

ウクライナへの欧米関与の証拠がネット上に流出!
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20140306/1394098954
ウクライナ革命」についてどう考えますか? - ロシアの声
http://japanese.ruvr.ru/poll/129271970/


それでも、母国ハザール汗国の版図と天然ガスパイプラインの利権、
ドル&石油体制、そしてユダ金支配体制を諦められないユダヤ欧米は、
ロシアを制裁するぞー!」とキャンキャン吠えまくる訳です。

コレに対してプーチン ロシアは、実力行使!

米国債の一部を売り浴びせながら
「おい、ユダヤ米国!次に何かやったら、全部売り浴びせて、米国を破産させたるぞ!」

さらに、ユダヤ欧州には
天然ガスの供給、止めたろか?」

すでに、米国債は暴落し始め、
一般投資家も売りを強めているようです。


プーチンロシアの対米制裁!
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201403/article_114.html
外国人による本格的な米国債売りが始まった!?
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201403/article_118.html


さてさて、この辺で今回のウクライナ問題で、
明らかになって来た事をまとめます。


1,世界の覇権は、完全に欧米からロシア中国に移った
2,基軸通貨は「有事のドル」から「有事の円」に移りつつある
3,エネルギーは、石油から天然ガスに移りつつある


つまり、欧米が世界を支配していた時代は終焉を迎え、
ロシアと極東が世界を良い方向にリードしていく時代に変わりつつある!
という感じでしょうか?



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2013-06-04

NASAのインチキ火星探査のウソと捏造の証拠(まとめ)

以前、このブログでも記事を書いたと思いますが
NASAのアポロ計画や月面着陸がウソだという事は、
すでに世界中に知れ渡ってしまっていますw

アポロ計画の着陸地点を立入禁止? 嘘と捏造がバレてるのに今頃どうして?
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20111128/1322442521
NASAが月の石を紛失? てか、捏造がバレるのを恐れ廃棄!
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20111212/1323649362
アポロ計画のインチキ疑惑とNASAの焦燥
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120801/1343792245

それでも、懲りずにNASAちゃんたら、
今度は火星に行って来たと言い出してしまいました。

ありゃりゃ〜?なんて思っていたら、そこら中から出るわ出るわ!
ウソと捏造の証拠がゴロゴロ出ちゃってますので、まとめてみましたー(笑)


まずは、ナント!
NASAちゃんの火星探査の映像に、トカゲが映り込んでいたそうです。


D

偽宇宙探査:火星探査の映像に「トカゲ」。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201305/article_257.html


そして、ナント!
火星には、リスさんまで居るんだそうですw


D


偽火星探査:な、なんと、火星にはリスまでいるそうです。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201305/article_258.html


そして、さらに!
小鳥さんも、火星在住なんだそうですw


D

ユダヤ米国式偽宇宙探査:火星に棲む小鳥さん
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201305/article_259.html


えっ? 火星って、もしかして空気も水も存在して、
重力も地球と同じぐらいで、生物が棲んでいる事をNASAは隠してるの?

いいえ!
もちろん、今回もNASAちゃんは、火星になんか行ってない訳です。

地球上のどっかその辺で撮った映像だから、
地球と同じ生物が映ってるんですよね?(笑)


そこら辺で、テキトーに撮った安っぽいロケ映像で、
ハイ火星に行って来ましたってウソをつき通せば、
莫大な予算をガッポリ頂きのうえに、スゴイと尊敬されてしまう!

ウソとインチキで金と尊敬を得ようとするって、
なんともユダ公らしい考え方じゃないですか?(笑)


ってな事で・・・。

テロとの戦争っていうウソとインチキで、莫大な軍事予算を得て、
挙句の果ては、イラク戦争というビジネスと略奪に繋げたのが、ユダヤ式911テロ

自分達の経済破綻を回避し、日中戦争ビジネスの布石にしようとしたのが、
ユダヤ式311東北地方太平洋沖地震テロ

日本とアメリカを中心に、太平洋の各国政府の税収を狙って
インチキ訴訟ビジネスのターゲットにしようとしているのが、ユダヤ式TPP!

そして、日中戦争ビジネスとユダヤ式TPPを強引に日本に強制する間に、
日本のB層へ向けのインチキ経済政策がアベノミクス!

そして、今後もこれらのユダヤ&朝鮮&同和支配を続けるために、
どうしても成功させたいのが、来る7月の参院選の不正選挙って事!


でも、これだけ色んなインチキがバレてたら、
不正選挙だって、もう無理なんじゃないの?(笑)



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2013-04-09

北朝鮮がミサイルを発射したり核実験をする理由(まとめ)

北朝鮮が、明日にもミサイルを発射すると言って、
またまた騒いでいるそうです。


北ミサイル 「あすにも日本側に発射」 外交官に通告、開城から撤収
北朝鮮が平壌駐在の一部外交官に対し「10日にも日本を越え、太平洋に向けてミサイルを発射する」と通告していたことが8日、複数の情報筋の話で分かった。金正恩(キム・ジョンウン)政権は15日の金日成(イルソン)主席生誕日など最大の記念日を間近に控えており、日本海側に移動させた中距離弾道ミサイル「ムスダン」(射程2500〜4千キロ)発射を強行する可能性がさらに高まった。
北朝鮮は5日、ロシアや英国など在平壌の各国大使館に対し「10日からは安全を保証できない」と館員の国外退去などを検討するよう通告。表向きは朝鮮戦争休戦協定白紙化宣言などに伴う「朝鮮半島情勢の緊迫化」を理由にしていたが、特定の外交官に対しては内々に、10日にミサイルを発射する予定があることを明らかにした上で、「発射を受けた不測の事態に備えたもの」と説明したという。
北朝鮮では「民族最大の名節」と位置付ける金主席の生誕日に加え、11日の正恩氏の第1書記就任1周年など9日以降、記念日が続く。これに合わせ、国威発揚のため、日本海側に移した上、発射台付き車両への搭載を完了したムスダンを発射する可能性が高い。ただ、ミサイル発射は天候に大きく左右されるため、延期など日程が前後することも想定されるという。
日本政府関係者はミサイル発射通告について「確認していない」としている。
また、朝鮮中央通信によると、金養建(ヤンゴン)朝鮮労働党統一戦線部長は8日、韓国と共同運営する北朝鮮南部の開城(ケソン)工業団地から北朝鮮側の全従業員を撤収させ、団地の稼働を暫定的に中断すると発表した。「存廃を検討する」とも述べた。2004年に操業を開始した同団地について北朝鮮が事業中断や従業員撤収を表明したのは初めて。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130409-00000088-san-kr


このブログをお読みの方は、オイオイまたかよ?という感じだと思うのですが、
北朝鮮を煽っているのは、いつものように米国ユダヤ金融勢力の面々(笑)

で、ユダ米が定期的に北朝鮮のショーを開催する目的はこんな感じでしたよね?

ユダ米が北朝鮮のショーを主催する4つの目的
1,極東諸国をいがみ合わせて、支配しやすくする(分断統治)
2,極東諸国を軍事的緊張に導いて、武器のセールスを行う
3,日本や韓国の味方のフリをして、両国民の同意を得ながら様々な略奪体制を整える
4,ショーに注目を集めさせ、ドサクサ紛れにイケナイ事をする

北朝鮮のミサイル発射問題とアメリカのメリット
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120327/1332823891
北朝鮮の核実験ショーと4つの目的
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120422/1335057361

つまり、北朝鮮がミサイルを発射したり核実験をする理由を簡単に言うと、
ユダヤ米国の隠れ植民地である極東から、搾取をしやすくするため、
そして、極東やその他の地域の搾取をする時の目くらましって事です!
(もちろん、極東戦争の導入や参議院選挙前のテロに使うというシナリオもアリですが。)


ただし、ここのところ北朝鮮の核実験やミサイル発射のペースが上がってるのは、
リーマン・ショック以来、ユダヤ金融勢力が金欠になってしまったという事と、
米国の歳出強制削減と国防費が減らされて、武器屋のユダ公が金欠に陥った事が原因です。

米国の歳出強制削減と国防費と北朝鮮の核先制攻撃
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130308/1362714716

そして、金欠のユダ公は、日本からの搾取量を増やすため、
TPPだのアベノミクスだの、ユダ米工作員で偽総理の安倍晋三ちゃんを使って、
慌てて荒削りな工作をおこなっている訳です。

で、日本国民の目をそれから逸らすために、
北朝鮮のミサイル&核実験ショーを使ったり、人工地震を起こしたり、
気象兵器で天気をメチャクチャしているという事。

TPPの党内調整とマスコミの世論誘導と人工地震
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130226/1361845205

そしてついには、ユダ米と配下のマスコミ部隊のみなさんが、
慌て過ぎちゃって、311東北地方太平洋沖地震が人工地震だと
見事なオウンゴールを決めてしまいます(笑)

北朝鮮の核実験と米国式戦争ビジネスと人工地震
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130213/1360686934

おいおい!人工地震???
信じられないよ!なーんて方は、下記を参照してください。

自然地震の波形と核爆発による人工地震の波形について
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120316/1331861144
3.11東北地方太平洋沖人工地震テロの波形を再検証!
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120414/1334371200
東南海地震と人工地震と人工津波
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120314/1331680699

おいおい!マジかよ?陰謀論だろ?
なーんて方は、下記を参照してみてください。

TPP参加表明の強行と田布施人脈と明治維新の真実
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130315/1363316406
政治家と官僚の力関係はどうなってるの?
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120123/1327278977
官僚とアメリカの関係、そしてCIAの暗躍
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120125/1327453092
統一教会と創価学会、そしてCIAの関係とは?
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120120/1327020002
四大新聞社の裏側と実態!(まとめ)
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120117/1326761770
電通の正体とマスコミ支配の実態
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120201/1328055834



追記:

タレントのフィフィーさんも、分かっていらっしゃる!

北朝鮮の核技術支援をしているのはイスラエル
なんでノホホンとしてるか?北朝鮮の核技術支援をしているのはイスラエル。裏で資金提供しているのは米国。ズブズブな関係なのに威嚇だとか茶番劇で民意を操作してるに過ぎないって分かってるから。ただ、そろそろ北も次のステージ。崩壊ではなく、つまり開放に向けて動いてるのは確かじゃなかろうか。
https://twitter.com/FIFI_Egypt/status/321975521237929984


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2013-03-19

TPPに関する東京新聞のスクープ(まとめ)

安倍政権が国会の集中審議で、TPPに関して、
農業や国民皆保険を守り抜く!などと国民向けのアピールをしているようです。

でも、ほとんどの方が気付いてると思いますが・・・

いくら格好の良い事をのたまっても、そもそもTPPなんかに参加しなければ、
何も守る必要なんて、なかったんですよね(爆)


さてさて、本日は、
参加した本人達までが『狙われてる分野を守る!』
と叫んでしまうほど危険なTPP(笑)

その危険性を、東京新聞さんが次々にスクープしてくれていますので、
その勇気を讃えて、順を追って紹介してみたいと思います。



まずは、2012年11月、ユダヤ米国の命令で
野田政権が急いでTPPに参加しようというアクションをしていた時のスクープ!

当時、野田政権がこじつけていた理由は、早くTPPに参加しないと、
ルール策定交渉に参加出来なくなってしまう。


それに対して、東京新聞のスクープ!

TPPルール 主張困難 米「参加承認に半年」
2011年11月月2日 07時03分
環太平洋連携協定(TPP)交渉について、米通商代表部(USTR)の高官が、日本の参加を認めるには米政府・議会の非公式な事前協議が必要で、参加決定に時間がかかるため「受け入れが困難になりつつある」との認識を示していたことが、日本政府の内部文書で分かった。正式協議を合わせると米議会の参加承認を得るのには半年間程度が必要な見込みで、早期参加表明しても来夏にまとまる予定のルール策定作業に実質的に加われない可能性も出てきた。
日本に有利な条件を得るため早い参加が必要、というTPP推進派の主張の前提条件が崩れかねない状況だ。
野田佳彦首相は、今月十二、十三日にハワイで開かれるアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議で参加表明を行いたい意向とみられ、民主党内で調整中。表明すれば、これが最速となる。
日本政府は、米国の承認手続きに関連し、米議会の了承には最低九十日間の協議期間が必要としていたが、事前協議には触れていなかった。日本政府関係者によると、この期間は三カ月間程度という。
内部文書によるとUSTR高官や米議会関係者は、事前協議は「米政府と議会が時間をかけ非公式な協議を行う」とし、日本政府のTPPへの姿勢を歓迎できる見通しがついて「初めて九十日の期間に入る」と説明している。日本を受け入れるため、現在、米国やチリ、豪州など九カ国で進行中のTPP交渉を遅らせることは望ましくなく「既に参加期限は過ぎた」と明確に述べている米議会関係者もいる。
TPP参加を後押しする経済産業省などはこれまで「早期に参加して有利な条件を獲得すべきだ」と主張。しかし、APECで参加を表明しても、交渉参加できるのは早くて来年の夏前。九カ国は来夏までの合意を目指している。日本が加わった段階ではルールの細部まで議論が終了している可能性が大きい。
内部文書は、日本の外務省などの職員がTPPの交渉に集まった米国などの担当者に、日本参加の期限などについて質問し、まとめた。
(東京新聞)
http://megalodon.jp/2011-1114-1842-58/www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2011110202000203.html


「えっ?何言ってるの?」
「今から急いで参加したって、ルール策定には参加出来ないよ。」とツッコミ!



さらに、今度は配役が変わって、担当は安倍政権に。
役者が変わっても、監督は相変わらずユダヤ米国なので、
当然TPP推進の命令は変わっていません。

これに対し、安倍政権は、選挙向けの
「聖域なきTPP参加は絶対にしない」というメッセージから
「聖域があるので、TPPに参加する」と見事な180度ターン(笑)

さらに、
「まずは、私を信頼してTPP交渉に参加させてください。」
「国民との約束は守ります。」「国益は必ず守ります。」


っという、安倍ちゃんの命を張ったボケに、
『ガハハ こんな嘘ツキ誰が信用するんだ?』と
全国民がツッコもうとしていたところ、すかさず東京新聞が・・・

TPP協定素案 7月まで閲覧できず
環太平洋連携協定(TPP)をめぐり、日本が交渉参加を近く正式表明した場合でも、参加国と認められるまでの三カ月以上、政府は協定条文の素案や、これまでの交渉経過を閲覧できないことが分かった。複数の交渉関係筋が十二日、明らかにした。
オバマ米政権が「年内妥結」を目指し各国が交渉を進展させる中で、日本が交渉の詳細情報を得られるのは、最速でも三カ月以上たった七月ごろ。正確な情報を得るのが遅れ、日本が不利な状況で交渉を迫られるのは確実で、貿易や投資、各国共通の規制のルール作りに日本側の主張を反映させる余地がますます限られてくる。
交渉筋によると、正式に参加国と認められた段階で閲覧できるのは、各国がこれまでに協議して決めた協定の素案や、各国の提案、説明資料、交渉に関わるEメールなどで、数千ページにのぼる。参加国以外には公表しない取り決めになっている。
日本政府は協議対象となる輸入品にかける税金(関税)の撤廃や削減、食品の安全基準のルール作りなど二十一分野で関係省庁が個別に情報収集しているが、交渉の正確な内容を入手できていない。ある交渉担当者は、日本側の関心分野の多くは「参加国となって文書を見られるまで、正式には内容が分からないところがある」と述べた。
日本が参加国と認められるには、各国の承認が必要で、米国の例では議会の承認を得るために最低九十日は必要な仕組みになっている。安倍晋三首相が近く参加表明した場合でも、五月に南米ペルーで開く第十七回交渉会合に、日本は傍聴者(オブザーバー)としても参加できない。
シンガポールで十三日まで開催中のTPP第十六回交渉会合で情報収集する日本の非政府組織(NGO)アジア太平洋資料センターはじめ、米国、ニュージーランドの市民団体によると、米国の交渉担当官は会合で「日本には正式な参加国になる前に一切の素案や交渉経緯を見せられない」と各国交渉官に念押しした。さらに、「日本には一切の議論の蒸し返しは許さず、協定素案の字句の訂正も許さない」と述べた。
(東京新聞)
2013年3月13日 07時06分
http://megalodon.jp/2013-0313-2033-28/www.tokyo-np.co.jp/s/article/2013031390070641.html


「おいおい、交渉参加とか言ってるけど」
「交渉参加なんか当然出来ないし、ルールすら見れないって知ってた?」とツッコミ!


っと、この辺で一般の政治に興味のない方々も、ついに
「TPPで日本はアメリカの言いなりになってしまうの?」なーんて
本質がうっすらバレはじめてしまった訳です。

これに対して、安倍ちゃんはまた、途中参加で不利な状況ですが、
「農業を守り抜きます」「国民皆保険を壊させません」


国民がまたまた呆れ返って、「おいおい、今度はヒーローごっこ始めちゃったよw」
っとツッコもうとしていたところに、すかさず東京新聞・・・

一貫して米ペース TPP 事前協議の舞台裏
安倍晋三首相は十五日、環太平洋連携協定(TPP)の交渉参加を正式表明した。しかし、水面下で行われてきた日米の事前協議では一貫して米国ペースだった。本交渉では、後発参加国に不利な条件が課せられることは首相自身も認めるが、既に「不平等」は現実になっている。(TPP取材班)
十五日の参加表明。このタイミングは十七日の自民党大会前に決着をつけて反対派の広がりを防ぐ狙いだったとの受け止めが多い。
だが、交渉にかかわる政務三役の一人は、この日程は米側に配慮を重ねた結果だったと打ち明ける。
安倍首相はオバマ大統領との首脳会談で、TPP共同文書をまとめた二月二十二日から日を空けずに表明するシナリオを用意していた。だが、これに米側からストップがかかる。二国間の事前協議をまとめるのが先決だというメッセージを伝えてきたのだ。
一方で日本側は米議会の日程に神経をとがらせていた。米国では、外国と通商交渉を始めるには九十日前に議会に通告する慣行がある。その議会は今月二十二日から約三週間の休みに入る。その前に議会通告を終えないと参加は大幅に遅れる。事前協議を早くまとめ、休み前に議会に通告してもらうしかない。日本政府は、こう受け止めた。
日本は「一カ月」にもこだわった。首脳会談から一カ月以内に結論を出さなければ、TPP参加への本気度を疑われかねないという懸念だ。だから三月中旬までの参加表明にこだわった。首相周辺は「米国に歓迎してもらうことが最も重要だった」と認める。
 ×   ×
実は、昨年秋も日本政府は参加表明の直前まで迫っていた。かねて参加に前向きだった野田佳彦首相(当時)がTPPを争点に衆院選に臨む道を模索していたのだ。
これに対し、米側は交渉のための事前協議で二つの選挙を利用した。米大統領選と日本の衆院選だ。
TPPの対日交渉責任者であるカトラー米通商代表部(USTR)代表補は十一月六日の大統領選前と直後に来日。交渉相手の前原誠司・国家戦略担当相(当時)に強調していたのは「大統領に直結するホワイトハウス案件では妥協の余地はない」。
オバマ大統領はオハイオ、ミシガンなどの自動車産業が盛んな州で共和党のロムニー候補と接戦を繰り広げていた。だから自動車の関税維持などで日本に譲ることはできないという意味だ。
大統領選が終わると、米国は日本の衆院選を念頭において交渉してきた。衆院選では民主党が敗北し政権交代は確実視されていた。「合意しても次の政権が引き継がなければ意味はない」などと、野田政権との合意を急ぐつもりはないという姿勢を貫き、ハードルをあげていった。自動車だけでなく、決着済みと日本側が受け止めていた保険分野でも新たに学資保険の問題を持ち出した。
岡田克也副総理、玄葉光一郎外相、前原氏ら関係五閣僚(いずれも当時)は、人目を避け都内の議員宿舎に集まり、現段階では米側の要求はのめないと判断。首相官邸での野田、前原両氏の会談で、衆院選前の参加表明の断念を決めた。
 ×   ×
政権交代し安倍政権になっても米優位の構図は変わらない。首脳会談で合意した共同文書の最終段落には米側が要求する「自動車」「保険」問題を解決することが明記された。
首相はこの文書で「聖域が守られた」と主張するが、最終段落の表現は、米国ペースで進んだ事前協議の「集大成」ともいえる。カトラー代表補は三月二日に来日。十日間ほどの交渉の結果、日本は、米側が求めてきた自動車の関税維持要求を、受け入れた。
(東京新聞)
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2013031790071559.html


「途中参加で不利もなにも、そもそも初めから言いなりだし、不平等でしょ?」
「15日発表のタイミングも、17日の党大会前に決着つけたかっただけじゃん!」


つまり、安倍ちゃんたら、
国民の事なんてなーんにも考えてないんですよーって事(笑)


マスコミ各社が、CIA電通の統制の下、ユダヤ米国の提灯記事を垂れ流している中、
東京新聞さんの見事なジャーナリズム魂ですね?


東京新聞さんは、野田政権当時、CIA電通のマスコミ統制に反発して、
消費税に反対する記事を書き続け、ユダ米軍国税部隊に半年間の長期に渡って
税務調査の嫌がらせを受けた経緯があります。

国税が東京新聞を徹底調査する「理由」
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/31977

今回もTPPに関する、スクープ記事を書き連ねていますので、
みんなで、国税の動きを生暖かーく監視いたしましょう(笑)


なお、まだTPPの本質が良く分からないという方は、
下記を参照して下さい。

安倍晋三首相のインタビューと米国でリークされたTPPの正体
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130305/1362454792


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2012-09-18

CIAが反日デモ&暴動を激化させる4つの理由

中国への反日デモや暴動が激しくなっています。

このデモ、実は先日のアメリカのQE3と深い関わりがあるのをご存じでしょうか?


日中緊迫、円が売られる 欧米市場で78円台後半
外国為替市場では日中関係の悪化を受け、円が売られやすくなっている。日本時間で17日の欧米市場では1ドル=78円台後半、ユーロに対しても一時1ユーロ=103円台後半をつけた。ただ、18〜19日に開かれる日銀金融政策決定会合の結果次第では円高圧力が再燃するとの見方も根強い。今週の円相場は神経質な展開になりそうだ。
欧米市場では一時、円が78円台前半から一気に79円近くまで売られた。「日中の関係悪化が日本経済の打撃になるとみた海外投機筋が円売りを増やしているようだ」(外国銀行)。前週末には、米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和第3弾(QE3)の実施を決定した後に、1ドル=77円13銭と約7カ月ぶりの円高水準をつけていた。その後、政府・日銀による円売り介入への警戒感と日中関係の悪化から円高が修正されている。
今週、市場参加者が注目するのは日銀が開く政策決定会合だ。追加の金融緩和を見送れば、市場参加者が日米の中央銀行の緩和姿勢を比べて日銀の方が弱いと意識し、一時的に円買いが高まる可能性がある。
2012/9/18 0:18
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGC17002_X10C12A9NN1000/


QE3とドルの崩壊と日本への妨害工作
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120901/1346507027

先日、アメリカでは、量的緩和第3弾が行われ、
またまた大量にドルを市場に投入し始めています!

これ、簡単に言うと、お金が足りないから印刷しちゃおう!という事。
放っておけば、ドルがダブつきドルの価値が下がってしまいます。

今のところ、ドルは世界の基軸通貨になっていますが、
ドルの信用が揺らぐと、世界中でドルが使われなくなってしまいます。

アメリカという国はご存じの通り、世界からの借金だけで食べている国。
つまり、世界中の人間がドルを買って使ってくれる=金を貸し続けてくれるから
破綻しないで存在し続けている訳です。

軍事と金融とアメリカの本質
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120204/1328319655

つまり、QE3による急激なドル安は、アメリカの国家破綻を意味します!

ドルがポシャった場合、円が基軸通貨になるのは確実ですよね?
そこで、QE3後日本に何らかの妨害工作を仕掛けてくると思っていたら、
答えは『反日デモ&暴動の激化大作戦』でした(笑)


もちろん、暴動を影で操っているのは、ご存じユダヤ米国CIAの皆さんです!
本当に毎度、毎度、幼児が考えるようなバカバカしい事を、よくもまあ真剣に(笑)

さてさて「ユダヤ米国プロデュースの反日デモ&暴動」
ドル防衛の他にも、いくつか目的があるようですので、簡単に整理します。



分断統治
直接的なドル防衛以外でも、トップクラスの経済力を持っている日中が組んでしまったら、
世界の経済の覇権を握ってしまうのは、火を見るより明らか!

こうなってしまったら、世界の覇権は白人から黄色人種にうつってしまいます。
そんな事にならないように、極東全体をいがみ合わせて分断統治するのが、
ユダヤ金融勢力の基本戦略になっています。




中国国民の右傾化=ユダ金傀儡政権の強化=日中戦争担当政権の樹立
このブログでも、何度かお話していますが、現在、中国では、反ユダ金の胡錦涛派が、
ユダ金傀儡の習近平派を完全に抑え込んでいます。

つまり、中国ユダヤ金融勢力がコントロール出来ない国になりつつある訳です。

胡錦涛主席の引退と今後の中国の政局
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120904/1346768718

このため、反日デモのプラカードを見ると、反政府=反胡錦濤派のスローガンが書いてあったり
(毛沢東や薄煕来を支持するなんて、尖閣や反日とあんまり関係ないですよね?(笑)

つまり、このデモや暴動の中国国内での意味は、胡錦涛派転覆させ、
習近平派に実権を握らせる事。

そして、将来に予定している日中戦争担当政権の基盤を作る事。




日本国民の右傾化=ユダ金傀儡政権の強化=日中戦争担当政権の樹立
日本でも、ユダ米の謀略がなければ、小沢一郎氏などの反ユダ金グループが
政権を握っていた事でしょう。

ところが、ユダ米CIA直下の東京地検&マスコミ部隊の総攻撃で、鳩山-小沢ラインは崩壊!
さらに、ユダ米工作員のホモ野田、ホモ前原、ホモ岡田、チビ安住などの妖怪部隊
民主党政権を乗っ取ってしまいました。

ここに来て、ようやく国民も民主党はヤバイと思い始めた訳ですが、
本来は民主党がヤバかったんじゃなく、ユダ米工作員妖怪部隊と東京地検&マスコミ部隊がヤバイんです。

そこで、民主党を乗っ取られてしまった小沢一郎氏は「国民の生活が第一」という
新党を立ち上げると、この辺りの真実を知ってるネットユーザーは支持がダントツ。

すると、ユダ米マスコミ部隊は、「国民の生活が第一」の事は一切報道しない!
という戦略を取り始めているのが現在の状況です。

さてさて、この状況に中国のデモを上手にブレンドして、
CIAジャパンハンドラーズちゃんが何を企んでいるかと言うと、
これは、いつものようにマスコミ部隊の世論調査=世論操作が教えてくれています(笑)

NHKの世論調査と次期総選挙の得票改竄予定
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120816/1345083138

最近の世論調査では、自民党の支持率が上がって来ているという事にしたいようです。
そして、自民党の石破センセーが首相候補ですか?

ホモで軍事オタクで、ネトウヨの星で背後は統一教会でしたっけ?(笑)

そして、もちろん、橋下センセーの日本維新の会も大躍進を遂げる予定らしいです。
高級クラブとコスプレが大好きで、権力を得るためなら主義主張はコロコロ変えて、
背後はやっぱり統一教会ですよね?(笑)

そして、このお二人の大センセーに共通する主張は、
核武装、徴兵制、憲法九条改変など!

つまり、マスコミの世論調査結果=ユダ米行動予定によると、
石破センセーと橋下センセーを組ませて、ガチガチのCIA直属統一教会政権を樹立して。

日中戦争に備えるという事!




■まとめ
CIAが反日デモ&暴動を激化させる4つの理由
・ドル防衛
・分断統治
中国国民の右傾化=ユダ金傀儡政権の強化=日中戦争担当政権の樹立
・日本国民の右傾化=ユダ金傀儡政権の強化=日中戦争担当政権の樹立



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2012-04-22

北朝鮮の核実験ショーと4つの目的

北朝鮮が核実験の準備を整え、
2週間以内に核実験が可能になったそうです。


「北朝鮮、2週間以内に核実験可能」韓国紙
【ソウル=加藤達也】21日付の韓国紙、朝鮮日報は北朝鮮が過去2回の核実験を行った北東部の咸鏡北道吉州郡豊渓里(ハムギョンプクトキルジュプンゲリ)の核実験場で、3回目の核実験に向けた準備が事実上完了したと報じた。韓国政府筋の情報としている。
報道によると豊渓里の核実験場の第3坑道の入り口付近で、積み上げられていた土砂が最近なくなっているのを米韓情報当局が把握した。土砂は坑道掘削の際に掘り出され、埋め戻しとみられる作業のために坑道の脇に盛られていた。
こうしたことから韓国政府筋は「坑道内の奥で実験用核兵器の設置が終わり、坑道を土砂で埋め戻した可能性が高い」としている。
米韓の情報当局は昨年から情報衛星などで坑道周辺に積み上げられた土砂の量を継続的に把握、実験準備の進展度を分析してきた。
核兵器を外部から遠隔操作したりデータを収集したりする配線や、コンクリート蓋の設置など最終作業を終えたかどうかは「未確認」としながらも韓国政府筋は「2週間以内の核実験が可能だ」としている。
豊渓里の実験場をめぐっては昨年2月、米韓が複数の坑道採掘とみられる動きを把握。今年4月初めの観測・分析の結果、準備が最終段階にあるとみていた。
国連安全保障理事会は北朝鮮の長距離弾道ミサイルの発射を受け、議長声明で核実験の動きに警告を与えている。実験を強行すれば国際社会の追加制裁などで孤立を深めることは必至だ。北朝鮮が追加制裁に反発し軍事挑発行動に出る可能性もあり、朝鮮半島情勢は緊迫度を増すことになる。
産経新聞 4月21日(土)11時19分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120421-00000532-san-int


北朝鮮と言えば、4月13日にインチキ衛星ミサイル・ショーを開催したばかりですが、
今度は核実験ショーを行うそうです(笑)

このブログをお読みの方は、もうご存じかと思いますが、
核実験ショーの指示を出しているのは、もちろん北朝鮮の宗主国ユダ米です。

表向きは非難するような演技をしていますが、
それが単なる茶番である事は、どんどん日本国民にバレていますよね?

さてさて、ユダ米が北朝鮮のショーを主催するには、
やっぱり、それなりの目的がある訳ですね。

簡単に言うと、こんな感じ!

1,極東諸国をいがみ合わせて、支配しやすくする(分断統治)
2,極東諸国を軍事的緊張に導いて、武器のセールスを行う
3,日本や韓国の味方のフリをして、両国民の同意を得ながら様々な略奪体制を整える


北朝鮮のミサイル発射問題とアメリカのメリット
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120327/1332823891

これだけでも、北朝鮮のショーが、ユダ米にとって、
かなり使えるエンターテイメントだって、分かって頂けたと思います。

でも、実は、さらに使える目的があるんですねー。
それは、目くらまし!

手品みたいな物でしょうか?
右手でハンカチをヒラヒラして、視線を集めてる間に、
左手でタネを仕込む感じ?


もっと言えば、夜空に大きな花火を上げて、
全員の視線を空に集めてる間に、大切なカバンを置き引きしちゃう!みたいな(笑)

要は、北朝鮮のショーを陽動作戦っぽく使うって事ですよね?

この前の、インチキ衛星ミサイル・ショーでは、
日本国民がミサイルに気を取られてる間に、原発の再稼働を決めてしまいました。

さらに、韓国では、ユダ米が圧倒的に有利な米韓FTA協定を推進する与党が、
ドサクサ紛れに、勝ってしまったそうです。

「人工衛星」騒ぎに紛れて大飯原発の再稼働を決定
http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-593.html

「人工衛星」騒ぎの狙いは韓国総選挙工作
http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-592.html


っと言うことで、ユダ米が定期的に北朝鮮のショーを開催する目的を、
もう一度簡単にまとめるとこんな感じ!

ユダ米が北朝鮮のショーを主催する4つの目的
1,極東諸国をいがみ合わせて、支配しやすくする(分断統治)
2,極東諸国を軍事的緊張に導いて、武器のセールスを行う
3,日本や韓国の味方のフリをして、両国民の同意を得ながら様々な略奪体制を整える
4,ショーに注目を集めさせ、ドサクサ紛れにイケナイ事をする



ところで、何でこんなお話を何度もするか言うと、
今回の核実験ショー、タイムリミットが2週間っていうのがポイントなんです!

今後2週間の間に何があるかというと、
4月26日に小沢裁判の判決、そして4月29日に野田総理の渡米、
そして、4月30日には日米首脳会談


ねえ、ユダ米と愉快な仲間達劇団のみなさん!
北朝鮮の核実験ショーで目をくらまして、
今度はどんなイケナイ事企んでるの?(笑)


北朝鮮のショーよりも、みんなソッチに注目してるよ!


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2012-02-03

アメリカがイランを制裁する7つの本当の理由

中東での緊張が高まっています。
アメリカがイランへのプレッシャーをますます強めているようです!

ところで、アメリカはどうして、ここまでイラン制裁にこだわるのでしょうか?

アメリカの言っている事をストレートにとれば
「イランが核開発をやめないから!」ってなります!

でも、本当にコレが理由だなんて信じてる、そんなおめでたい人は居ないですよね?


だって、核兵器なんてイスラエルだって北朝鮮だって持っているんですよ!

すでに核兵器を持ってる国を放っておいて、
まだ持ってるか分からない国を制裁する! その心は・・・?


もちろん、いつものように『自国に得があるから』(笑)
もっとハッキリ言えば、イランを叩く事で、自国を有利にできるか、
何かを略奪出来るかのどちらかって事!


世界のため!とか屁理屈こねて、戦争したり略奪したりするの、
飽き飽きするほどいつものパターンですよね?


っと言うことで、イラン制裁で
今度はアメリカがどんな良からぬ事を企んでいるのか?(笑)
様々な角度から分析して、7つの項目にまとめてみました!


▼表向きの理由
・イランの核開発をやめさせるため

▼本当の理由
1,基軸通貨としてのドル防衛
2,ニクソン・ショック→第四次中東戦争の流れ再び
3,公共投資としての戦争で経済を潤したい
4,中国・日本潰し
5,中東石油の完全支配
6,イランの原油利権略奪
7,イスラエル援護のため




1,基軸通貨としてのドル防衛

アメリカという国が、借金大国という事はご存知ですよね?
つーか、借金大国って言うよりも、ハッキリ言えば借金だけで暮らしているような国なんです。

しかも、財政赤字は4年連続1兆ドルを突破!
借金が減る見通しなんて、一切ない訳です。

人間で言えば、破産街道まっしぐらってトコでしょうか?

それなのに、アメリカが破産しない理由というのは、金を貸してくれる人が居るから!
つまり、色んな国がドルを買って使ってくれるから!

要は、ドルが基軸通貨になっていて、貿易や色んな商取引でドルが使われるから、
何とか破産しないで済んでいる訳です。


もしこれが、何かアメリカ経済の雲行きが怪しいから、
料金は円とかユーロとか、ドル以外で払ってください!なんて事になったら、
アメリカは、すぐに破産になってしまう訳です!

これは、何としても基軸通貨の地位を守らなくてはいけませんよね?

そこで、アメリカは大金が動く商取引に常に目を光らせ、ドル以外を使う国があったら、
「おい、テメエ! ナメんじゃねーぞ!」っとやる訳です。

そして、今までにコレに逆らった国のリーダーは全て消されて来ました!


イラクのサダム・フセイン氏は、原油輸出の決済通貨をドルからユーロに切り替えたため、
「大量破壊兵器所持」と因縁を吹っかけられてアメリカに殺害されました。

リビアのカダフィー大佐は、決済通貨をドルでもユーロでもなく、
アフリカ統一通貨にしようとして、NATO(欧米)に殺害されました。

そして、イランは決済通貨をドルから、ユーロや円に切り替えたため、
アメリカに付け狙われてるという事!


※関連情報
▼米財政赤字 4年連続1兆ドル超に
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120201/t10015683251000.html
▼決済通貨ドルへの兆戦(ユーロ、ルーブル)
http://www.financial-j.net/blog/2007/03/000152.html
▼カダフィ氏が殺害される理由
http://d.hatena.ne.jp/Asmodeus-DB/20111022/p1
▼イラン、原油のドル建て決済を中止=通信社
http://jp.reuters.com/article/forexNews/idJPnJS808667520071209



2,ニクソン・ショック→第四次中東戦争の流れ再び

基軸通貨としてのドルの覇権が揺らいだ時が、実は以前にもありました。

1970年代の初頭、ベトナム戦争のつけで巨大な財政赤字を抱え、
大幅な輸入超過による貿易赤字も抱えていました。

この結果、アメリカからドルがどんどん流出してしまい、
ついには、ドル本位制による金とドルとの交換に応じられなくなってしまいました。

この時、アメリカがとった政策が、もう金との交換やめた!という宣言です(笑)
このジャイアン国家のわがままで、世界経済は甚大な被害を被りました。
これがニクソン・ショックです!

ところが、この話にはまだ続きがあるんです!

ニクソン・ショックで失った自国貨幣の信用回復と、
自国経済の起死回生という一石二鳥を狙いたいワガママ国家は、
ナント第四次中東戦争を引き起こす訳です。

結果、原油価格は10倍に跳ね上がり、原油の流通を握るアメリカの経済は見事に回復し、
高額の石油取引にドルが使われることで、ドル需要が急増!

そして、ドルは金の裏打ちはヤメましたが、石油によって裏打ちされる通貨となり、
何とか信用を回復した訳です!


つまり、何が言いたいかというと、中東戦争を起こして原油価格を急騰させ、
再びこの時のように、自国経済の回復と自国通貨の信用回復を目論んでいるという事。


※関連情報
▼ニクソン・ショック - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8B%E3%82%AF%E3%82%BD%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%82%AF



3,公共投資としての戦争で経済を潤したい

日本で公共投資と言えば、建設業を思い浮かべる人が多いと思います。

これは、日本の産業構造や、いわゆる族議員の働きによる利益誘導で
道路や建設関係に資金が落とされる事が多かったから。

このため、極端な例だと、人が居ない山奥にバイパスを通してしまったり、
1歩でまたげるような小川にダムを建設してしまったりと、
必要のない工事が行われてしまう事もありましたよね?

アメリカの場合、これが建設業でなく、実は軍事産業になっているんですね。

つまり、軍事産業という利益集団に担がれた議員は、
公共投資として、戦争や紛争を起こそうとする訳です!

日本で必要のない工事が行われるのと同じように、
アメリカの場合は、必要のない戦争が行われるという事。


※関連情報
▼軍産複合体 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%BB%8D%E7%94%A3%E8%A4%87%E5%90%88%E4%BD%93



4,中国・日本潰し

この辺まで、読んでくると、そろそろアメリカの考えてる事が
手に取るように分かって来たと思います。

この国というか、アメリカを支配する金融ユダヤ勢力が考えてる事は、
ただただ、アメリカが覇権を握ったまま一極支配を続ける!って事。


ところが、今のアメリカはもう破産寸前で虫の息!
このままだと、中国・日本・ロシアあたりに経済の覇権を握られてしまうのではないか?

そんな時は、そう! 足を引っ張ってやれ!

って事で、中東で問題が起これば、
石油の価格が急騰して中国や日本経済にマイナスになる。

ヨーロッパ諸国には、事前にリビアを叩き潰して、
石油利権の分前というか、代替ルートを与えてあるし、
自国は中東の石油をほとんど支配しているので問題ない!

つまり、原油価格上げる事によって、原油を輸入に頼るライバル国
中国や日本の経済だけをピンポイントで叩けるって事!




5,中東石油の完全支配

中東の産油国のほとんどは、アメリカの影響下に入っていますが、
イランとシリアだけは、ロシア中国を後ろ盾にしています。


アメリカとしては、この2国を潰して親米の傀儡政権を樹立出来れば、
中東をほぼ完全支配する事ができます。

この事で、ロシア中国の力を削ぐという意味もあるでしょう!

ただし、もっと大きな意味で、中東のエネルギー資源を完全支配するという事は、
アメリカが石油輸入国に対して、強力な切り札を握る事になります。

それは!
『俺の言う事聞かなきゃ、石油輸出してやらないよ!』

つまり、石油輸入国がみんな、今の日本みたいに
アメリカの言いなりにさせられてしまう危険があるという事。


アメリカとしては、この魔法のカード、ぜひ欲しいところですよね?



6,イランの原油利権略奪

これはもう、言うまでもありませんよね?
完全にメイン・イベントの一つ!

イラクの時も、リビアの時も資源の略奪は
アメリカが軍事行動起こす時の大きな目的の一つですから♪

しかも、イランは原油の他にも天然ガスや鉱物資源もたっぷり!
破産寸前のアメリカとしては、是非とも頂いてしまいたい!というところでしょうか?


※関連情報
▼世界各国の石油埋蔵量などをグラフ化してみる(2011年3月作成・EIAデータ版)
http://www.garbagenews.net/archives/1697131.html
天然ガス埋蔵量(国別) 資源ランキング
http://resource.ashigaru.jp/top_rank_gas_proved_reserves.html
▼イラン、鉱産資源埋蔵量で世界の上位10カ国にランクイン
http://japanese.irib.ir/index.php?option=com_content&view=article&id=24885



7,イスラエル援護のため

アメリカがイスラエルを援護というよりも、
ある意味「ユダヤ・アメリカ戦争屋一派=イスラエル」なんですよね。

これって、説明いらないですよね?(笑)



さてさて、こんな感じでアメリカがイランを制裁する理由を分析してみると、
何とも自分勝手な理由ばかりだった!という事がお分かり頂けたと思います。

それなのに、いつも口では「正義のため!」だとか「世界のため!」
「我々は世界の警察だ!」などと美しい屁理屈をこねる。

そんな、口先だけの三等国家!
それが、ユダヤ・アメリカの真の姿ではないでしょうか?



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2012-01-17

四大新聞社の裏側と実態!(まとめ)

野田政権は、岡田克也氏を副総理に据え、
消費税増税やさらなる売国政策に向けて、ガチガチの布陣で臨むようです。

いやー、野田さん! あんた、マジでスゲーわ!

あなたが元々言ってた事は・・・

・天下りを根絶すれば、12兆円以上節約になる!
・これは、消費税の5%にあたる!
・だから、天下りをやめれば消費税増税は必要ない!


って、事じゃなかったっけ? それが、今やってる事は何?
もー、開いた口が塞がらないとはこの事。

ところで、こんな異常事態なのに、
どうしてマスコミは黙っているのでしょうか?

マスコミって、本来独立性を保った一般市民のための監視機関ですよね?
それが、なぜ???

実は、大手のマスコミは、
市民側ではなく、ガチガチのアッチ側の勢力だから!

今日は、「新聞社の裏側と実態!」ということで
とりあえず4大新聞を挙げてみます。




読売新聞 → 読売CIA新聞

読売新聞は、この新聞社 中興の祖と言われる正力松太郎氏が
CIAのエージェントだった事は、すでに有名な話で
Wiki Pediaなどにも普通に記載されています。

ちなみに、正力松太郎氏のCIAのコードネームはポダム(podam)
日テレのコードネームはポダルトン(podalton)。

もちろん今も、日本国民のための新聞社ではなく、米国に利益誘導したり、
情報統制したりするための新聞社という事になります。

Wiki Pedia 正力氏と読売新聞と日テレとCIAの関係>>



朝日新聞 → 朝日CIA新聞

朝日新聞も残念ながら、CIAエージェントです。
歴史は緒方竹虎氏が主筆だった時代まで遡ります。

CIAは緒方氏にポカポン(pokapon)というコードネームを付け、
鳩山一郎氏の後継総理大臣に据えようとしたようです。

Wiki Pedia 緒方氏とCIAの関係>>

この流れから、朝日グループは以前からCIAエージェントだったようですが、
いよいよ論調がおかしくなって来たのは、主筆が船橋洋一氏になってから。

船橋氏の友好関係を見ると、小泉元総理や竹中平蔵氏、
そして、ジョセフ・ナイ氏、マイケル・グリーン氏などと友好関係が深く、
売国系北朝鮮・同和勢力・CIAと、これだけで充分過ぎるほど。

ところが、さらに、元CIA幹部のRobert Crowley氏(故人)が遺した情報提供者リストに
朝日新聞主筆の船橋氏の名前があるんです。

朝日新聞主筆の船橋洋一はCIA協力者リストに名前がある>>

朝日新聞も、日本国民のための新聞社ではなく、
米国に利益誘導するための新聞社という事になります。



毎日新聞 → 創価学会付属毎日新聞

毎日新聞は、正直言って経営破綻寸前の新聞社です。
毎年の決算を、経理上の離れ業を使って乗り切ってるような部分があります。

では、何で経営を支えているかと言うと、他社の新聞の代理印刷が収入源です。

で、どこの新聞の印刷代理をしているかと言うと、産経新聞もありますが、
創価学会の聖教新聞が相当な部数を占めています。

つまり何が言いたいかというと、
毎日新聞は、創価学会の下請け新聞になってしまっているという事です。

Wiki pedia 経営危機で創価学会の印刷請負をする毎日新聞>>

創価学会と言えば、世界の麻薬販売を一手に仕切るアメリカCIAの下部組織で、
出身地の北朝鮮からの覚醒剤の日本国内卸とマネーロンダリングを一手に
引き受けています。

つまり、毎日新聞もまた、売国&米国利益誘導型新聞という事になります。



産経新聞 → 統一教会付属産経新聞

産経新聞は、元々世界日報という新聞でした。
世界日報はどんな新聞かというと、統一教会の機関紙です。

世界日報と統一教会と産経新聞の関係>>

統一教会と言えば、やはりCIAの下部組織で、
南米&北朝鮮ルートの麻薬の日本国内卸とマネーロンダリングを担当しています。

産経新聞も、やはり売国&米国利益誘導型新聞です!



っと、こんな感じで、日本の4大新聞は全滅です!
正直言えば、本当はテレビも全滅なんです。

「えっ? でも、新聞もテレビも正しい情報、報道してるじゃん!」
なーんて声も、聞こえて来そうですね?

天気予報や普通のニュースは、正しい報道するんですよー。
ただ、都合の悪い事は報道しない訳です!

だから、増税を反対するという報道が、ほとんどないんですね。

さすがに嘘を書くわけには行かないので、こんな手法が採られていたのでしょうが、
最近は、平気で嘘を報道するようになり始めています。

ジャーナリズムの精神は、一体どこへ行ったのでしょうか?

そんな中、中日新聞だけが唯一、増税する前に天下り根絶だろ?
と正論を報道してくれたそうです。

増税推進岡田副総理のイオンに官民癒着の大疑惑
こうしたなかで、これもメルマガ読者が情報提供くださったものだが、中日新聞が1月14日付朝刊社説「増税前にやるべきこと、野田改造内閣が発足」のなかで、「天下り根絶どこへ」の小見出しを付けて正論を示した。
「さらに、取り組むべき行政改革から「天下り根絶」が完全に抜け落ちているのはどうしたことか。
天下り先の独立行政法人に多額の予算を投入し、その法人が仕事をさらに下請けに丸投げする。この「天下り・丸投げ」構造を改めない限り、行政の無駄はなくならない。天下り根絶こそまさに行革の本丸だ。」
と指摘した。
すべてのマスメディアが、財務省の差し金で、行政改革の内容から「天下り根絶」を抜き取っているなかで、ようやく、中日新聞が風穴を開けた。
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2012/01/post-fe74.html


ホッ! 地方新聞はまだ生きてた!
地方紙の他は、まともなのは日刊ゲンダイぐらい?


野田二枚舌首相 過去のペテン演説を見つけたゾ
http://gendai.net/articles/view/syakai/134639


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