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セカンドライフ ななめよみ

ネットゲーム、Second Life に関連したBLOGと各種情報サイトを紹介

2007-02-17 CNET JAPAN、「Second Life」オフィスを開設

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 シーネットネットワークスジャパンは15日、デジタルハリウッド大学大学院セカンドライフ研究室の協力により、3Dオンライン仮想世界「SecondLife(セカンドライフ)」にオフィスを開設したと発表した。同時に、同仮想世界における「モノづくり」を解説する連載をZDNet Japanでおいて開始した。

 シーネットネットワークスジャパンでは、Second Lifeオフィスの利用について、インタビューの実施やセミナーの開催、さらに実世界で同社が運営する媒体およびサービスと仮想世界Second Lifeとを結ぶ接点としての役割を予定しているという。Second Life内のオフォスとしては、米CNET Networksが2006年9月に「CNet Networks Office」を開設している。

 オフィス開設にともない、Second Lifeにおける「モノづくり」を解説する連載「Second Life 新世界ものづくりのススメ」を15日より、ZDNet Japanで開始した。

 Second Lifeでは、ユーザーが利用可能な建物や家具などのオブジェクトや、オブジェクトを機能させるためのスクリプトをユーザー自身で作成できる。連載では、このようなSecond Lifeにおける「モノづくり」について、オフィスで使われている部品を教材として利用し解説するという。連載の執筆は、デジタルハリウッド大学院Second Life研究室Linden LAB社推奨Second Lifeセミナー講師の大槻透世二氏が担当し、仮想世界での「モノづくり」を通じたビジネス展開を考えている企業や個人ユーザーの支援を目指す。

2007-02-16 Second Life、Windows Vistaで不具合発生--修正には数週間が必要

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 人気の仮想世界「Second Life」内で、「Windows Vista」発売記念パーティを派手に行ったMicrosoftだったが、当のVistaユーザーはこのお祭りを楽しめなかったかもしれない。

 Second Lifeの公式ブログに最近掲載された記事によると、Vista搭載マシンでSecond Lifeへの接続が不安定になるケースが発生しているようだ。Second Lifeアバター(3D世界内での自分自身)の姿を借りて仮想世界を楽しむというもので、ユーザー数は数百万人に達している。Vista米国時間1月 30日に鳴り物入りで一般消費者向けに発売され、Second Life内でも発売を記念して仮想コンサートが開かれた。

 Second Lifeを運営するLinden Labによると、現在、Second Lifeエンジニアが技術的な問題の打開に取り組んでいるという。仮想世界で身につける衣料や不動産といった「商品」の販売で収入を得るLinden Labにとって、VistaユーザーのSecond Lifeへのアクセス確保は重要事項と言えるだろう。

 2月9日付のSecond Life公式ブログ記事には「現在『First Look Viewer』(Second Lifeビューアのテスト版)に加えられているさまざまな変更は、Windows VistaSecond Lifeを利用する際の問題を修正する、あらゆる試みに向けた重要な第一歩だ」との記述がある。

 Second Life公式ブログの記事では、「これらの変更は間もなく正式に公開される。その後すぐ、VistaでもSecond Lifeを確実に利用できるよう、対応を開始する」と述べている。

 Linden Labの広報担当者は、おそらく数週間で修正の準備が整うだろうと語った。

 Dellの「XPS M1210」を使ったSecond LifeVistaの相性テストでは、グラフィックスドライバがサポートされておらず、VistaでのSecond Lifeの動作確認はできなかった。

 Microsoft関係者にコメントを求めたが、返答はなかった。


やはりまだVistaに乗り換えるのは待ったほうがいいみたいです。

2007-02-15 CNET、Second Lifeでのものづくり講座を開始--バーチャルオフィスも

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 CNET JapanZDNet Japanを運営するシーネットネットワークスジャパンは2月15日、仮想世界「Second Life」内にオフィスを開設した。同時に、ZDNet Japanにおいて、Second Life内でのアイテムの作り方を解説する連載「Second Life 新世界ものづくりのススメ」を開始した。

 シーネットネットワークスジャパンのSecond Lifeオフィスはデジタルハリウッド大学大学院セカンドライフ研究室の協力にもとづくものだ。

 オフィスはSecond Life内のhachiko 114, 54, 31に開設される。シーネットネットワークスジャパンでは、Second Lifeオフィスでインタビューを実施したり、セミナーを開催したりする計画で、実世界でシーネットネットワークスジャパンが運営する媒体およびサービスと仮想世界Second Lifeとを結ぶ接点としての役割を持たせる。

 また、ZDNet Japanでの連載においては、オフィスで使われている部品を教材として、建物や家具などの作り方や、アイテムを動作させるためのスクリプトの書き方を解説する。連載の執筆は、デジタルハリウッド大学Second Life研究室Linden Lab社推奨Second Lifeセミナー講師の大槻透世二氏(サイバーアドベンチャー代表取締役社長)が担当する。大槻氏は、シーネットネットワークスジャパンのSecond Lifeオフィス建設でも協力している。

 なお、Second Life内のオフィスとしては、米CNET Networksが2006年9月に「CNet Networks Office」(Millions of Us 227, 30, 38)を開設している。


これは楽しみですね。

2007-02-14 「Second Life」に新しい動き--リンデンラボ、閲覧用ソフトウェアを

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 Linden Labは米国時間1月8日、仮想世界「Second Life」へのアクセスに使われる「Second Life Viewer」をオープンソースソフトウェアとして公開した。将来的にはSecond Lifeの仮想世界を実現するサーバソフトウェアオープンソース化する計画だ。

 この新しい動きにより、今後Linden Lab社外の開発者もSecond Life Viewerソフトウェアを改変できるようになる。同社のオープンソース化の試みは成功する保証はない。だが、オープンソースプロジェクトとして大成功を収めた「Linux」や「Apache」の例もある。Linden Labの最高技術責任者(CTO)Cory Ondrejka氏が当面の目標としているのは、Viewerソフトウェアバグ修正、およびLinuxバージョンの機能強化だが、長期的にはもっと大きな変化を期待している。

 「Second Lifeのようにオープンな世界を構築するにあたって、製品自体をオープンにするのは当然だ」とOndrejka氏は話す。参加者がSecond Lifeの「オブジェクト」を操作するために記述したスクリプトコードは、既に何百万行にも達している、と同氏は指摘する。「この才能と熱意を、クライアントであるViewerソフトウェアに向けさせないままでいるというのは、いささか愚かなことだ」(Ondrejka氏)

 Second Lifeの仮想世界では、アバターと呼ばれるCGによる分身を使って、参加者はおしゃべりをしたり、空を飛んだり、買い物をしたり、プログラムで制御されたさまざまなオブジェクトを操作したり、といったことができる。ベーシックアカウントは無料。有料のプレミアムアカウントに登録すれば、Linden Labが販売する土地を購入し、仮想世界内で店舗を持つこともできる。

 今回のオープンソースソフトウェア公開は、Linden Labがソフトウェア業界を分断する深い谷の「向こう側」に渡ったことを告げるものだ。この谷では、一方に、Microsoftのようなプロプライエタリソフトウェア企業がいる。製品を自ら管理し、販売している企業だ。もう一方に存在するのは、ソフトウェアの無制限な配布を認めることで、外部開発者の参加というメリットの獲得と、ソフトウェアの迅速で広範な普及を狙うオープンソース団体や企業だ。

 Ondrejka氏は、Linden Labは、オープンソースグリッドソフトウェアを動かすサーバソフトウェア構築も予定していると語った。ただ、あらかじめ期限を定めることはせず、慎重に取り組んでいくつもりだという。

 「長期的に見て、Second Lifeオープンソースプロジェクトで運用した方が断然理にかなっていると信じている」とOndrejka氏は語り、オープンソースサーバプロジェクトはSecond Lifeプロジェクトの規模とLinden Labの売上額を拡大すると主張した。「たとえ一切合切をオープンソース化したとしても、売り上げを立てるチャンスはいくらでもある。ただ、慎重に進めることは必要だが」(Ondrejka氏)

 Second Lifeサーバ側をオープンソース化してしまうことがLinden Labの財政上意味のあることなのか、疑問を呈する向きもある。「サーバベースの仮想世界は利用料に依存する。これを完全なオープンソースで運用するビジネスモデルと同じ基準で考えるのはおかしい」。こう主張するのは、The 451 GroupのアナリストRaven Zachary氏だ。「Linden Labの付加価値は、Second Lifeへのアクセスを彼らがある程度制限することで生まれているのだから」(同氏)

2007-02-13 サイバーエージェント子会社、Second Life参入企業への支援事業を開

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 サイバーエージェント連結子会社で、ゲーム内広告事業を手がけるアドプレインは1月29日、仮想世界「Second Life」に企業が参入するためのコンサルティングコミュニケーション戦略立案を実施する支援事業を開始した。

 Second Lifeは、米Linden Labが2003年に開始した仮想世界サービス。現在、全世界で約300万のユーザーが存在し、米国では有名企業がSecond Life内に店舗やオフィスを開設するなど、消費者との新たなコミュニケーションツールとして注目を集めている。まもなく日本語版サービスも開始される予定。

 Second Lifeの日本進出にともない、アドプレインは、ゲーム内広告事業のノウハウを生かし、日本企業Second Lifeに参入するためのコンサルティングコミュニケーション戦略立案および実施、バーチャルオフィスや店舗の設計・構築などのサービスの提供を開始する。同社はすでにSecond Life内にオフィスを設置し、Second Life内でのマーケティング活動の促進に向けた準備を行っているという。

 なお、プロモーション企画立案においては、サイバーエージェントグループでバイラル(口コミプロモーションを手掛けるサイバー・バズと共同し、Second Life内のバイラルプロモーションについての研究と商品開発を行うとしている。