古本屋の覚え書き このページをアンテナに追加 RSSフィード


WWW を検索 古本屋の覚え書きを検索

2007-08-30

2007-08-29

E.D.P.Sの作品がCD化


 いやあ、凄い時代になりましたなあ。何と、E.D.P.Sの作品がCD化されていた。直ちに、3枚注文した(笑)。『BLUE SPHINX』と『Edges of Dream』は、レコードを持っていたが、実家に置いたままとなっている。いずれ、レビューを書く予定。それにしても、ちょっとしたショックを覚えた(笑)。

2007-08-28

夏の大バーゲン


 amazonで大バーゲンをやってたよ。「最大90%OFF」。

2007-08-26

『プリズン・ブレイク』


『プリズン・ブレイク』が面白い。『24 TWENTY FOUR』と比べると、間抜けな連中ばかりが登場し、実に都合のいいストーリー展開となっているが、脇役陣のキャラクターが秀逸。特に、マホーン、ケラーマン、ティーバッグの3人が実にいい味を出している。


 それにしても、最近のアメリカTVドラマのヒットぶりは凄い。

プリズン・ブレイク  DVDコレクターズBOX


D

2007-08-24

2007-08-23

サンドアート


 結構有名な動画だが、今日、テレビでもやっていたので(笑)。ライトアップされた画面の上に砂をまき、あっと言う間に色々なものが描かれる。


D

2007-08-22

2007-08-19

24時間テレビ


 久し振りに24時間テレビ(日本テレビ系列)を見た。先ほど、萩本欽一氏のゴールシーンも見た。


 あの“仲間意識”はファシズムに近いと私は思う。「あんまり感動しませんでした」とは絶対に言えないだろう(笑)。番組自体が「感動を強要する装置」と化している。


 私は道産子ということもあって、祭りが苦手だ。北海道の場合、祭りというのは出店がメインで、御輿(みこし)を担ぐ文化がない。上京してから幾度となく御輿を目にしてきたが、“群れて”いるようにしか見えないのだ。所詮、農耕民族によるストレスのはけ口ではないのか。


 大体、60歳を越えている人に、70kmもの距離を24時間も走らせること自体が虐待であろう。オファーを受けた側は、広告効果などを皮算用して断りにくい。その上、走り出してしまえば、否応(いやおう)なしで衆目に晒(さら)されるのだ。無理に無理を重ねることは誰でも予想できる。そこまで計算した上で、番組側は白羽の矢を立てているのだ。


 24時間テレビは実に醜悪だ。それでも、寄せられた善意は尊い。

城山湖まで歩く


 我が家から歩いて小一時間ほど。人造湖と思われるが、高台からの眺望は高尾山以上だ。今日は天気がよかったので、生憎(あいにく)、ガスがかかっていた。眼下の野球場からは、子供達の声が聞こえてきた。


 帰りは別コースで、少し遠回りをして帰ってきた。ミミズを探すのが目的である。前にこの道で30cmほどの獲物を見つけているのだ。木の枝を拾い、道路脇の湿っぽい箇所をほじくり返した。


 十数匹という収穫だった。びっくりさせられたのだが、何と蟹がいた。この辺りは沢が結構あるので、いてもおかしくはない(※地図)。それでも、山で蟹を見つけるのは中々衝撃的である。


 ミミズは飲み干したペットボトルに入れたのだが、ベランダの鉢に放ったところ、半分以上が死んでいた。ミミズは実にデリケートである。それでも、大きいシマミミズが生きていたのは不幸中の幸いだった。今度から、バケツを持っていくことにしよう。

増田俊男


 増田俊男の本を読み続けており、ここでも紹介している。私は、彼のものの見方に興味を惹かれてならないが、人間としては全く信用できない。「商魂逞しい詐欺師」が本質だと思う。まともな人相じゃないよ。

2007-08-18

「イージー・マネー」キング・クリムゾン

 何と、トヨタistのCMに起用されている。脳神経を逆撫でする呪術のような趣がある。ダラダラした間奏が、この時代のプログレロックの特徴だった。トヨタは、あぶく銭(イージー・マネー)でistを買って欲しいのだろうか?(笑)


太陽と戦慄(紙ジャケット仕様)

2007-08-12

『日本大復活! アメリカを救う国家戦略が黄金の時代の扉をひらく』増田俊男

    • 『日本大復活! アメリカを救う国家戦略が黄金の時代の扉をひらく』増田俊男

 ライス国務長官は「北朝鮮が主権国家である」ことを認めるとともに、「アメリカによる北朝鮮を攻撃、侵略する意図はない」ことを言明した。

 北朝鮮が核兵器を製造していることを公式発表し、その事実に対してアメリカは北朝鮮を攻撃しないと発表したのである。

 これは、日本が北朝鮮の核の脅威に対して丸裸の状態になったことを意味する。

 実際にテポドンと推定される発射物が三陸沖に落ちているのだから、核弾頭を積んだミサイルが東京や大阪や名古屋に落ちない保証はない。それなのに、アメリカは北朝鮮を攻撃しないことを発表した。

 これは日本の上空には、もはやアメリカの核の傘はないということである。すなわち、「日米安保はいっさい機能しなくなった」のである。


 2001年9月11日に起きた米同時多発テロは、いまだ記憶に新しい。

 私は当時、2001年9月12日の前に、アメリカで「天地が引っくり返るような」大変な事件が起こるだろうと読んでいたので、講演や当時のハワイ州知事、ベンジャミン・カタヤノ氏とのインタビューなどでも話していた。

 ニューヨーク地裁で9月12日に、1998年8月7日にケニアとタンザニアのアメリカ大使館で起きた同時テロの容疑者の裁判が行われることになっていたからである。しかも、前日の9月11日の早朝には、ワールド・トレード・センターで被告弁護団の打ち合わせが予定されていた。

 しかし、この容疑者たちにはアリバイがあり、無実になる可能性が高いと噂されていた。

 この事件にアルカイダの関与があったかどうか、証拠不十分という指摘があったにもかかわらず、アメリカは事件直後にビンラディン率いるアルカイダの犯行と断定し、1998年8月20日、巡航ミサイルアフガニスタンのアルカイダ基地とスーダンの薬品工場を攻撃した。

 アメリカはスーダンの薬品工場をアルカイダの化学兵器工場であると断定して攻撃したが、のちにここはビンラディンやアルカイダとはなんの関係もないことが明らかになっている。攻撃直後、私はスーダンの薬品工場跡を訪れたが、アルカイダ関係の兵器工場であるというのは、根も葉もない話であった。

日本大復活!―アメリカを救う国家戦略が黄金の時代の扉をひらく

9.11テロの謎


 阿修羅のトップページに凄いビデオがアップされていた。ベンジャミン・フルフォードの『9.11テロ捏造 日本と世界を騙し続ける独裁国家アメリカ』は、多分このビデオのパクリだろう。見始めた途端、気が触れそうになる。

2007-08-11

『日本経済大好況目前!』増田俊男

 ブッシュ政権は、ITバブルの崩壊による景気低迷を底支えするため、低金利政策をとった。これによって住宅需要が喚起され、住宅バブルが起きたが、この資金需要に応じたのも日本である。

 日本の金融機関は、民間の住宅ローン債権を買い取って証券化するフレディマック連邦住宅金融抵当金庫)はファニーメイ(連邦住宅抵当公社)などが発行するモーゲージ証券を大量に購入した。

 モーゲージ証券とは、住宅ローン(モーゲージ)を担保として発行される債券のことである。銀行が個人の住宅ローンに対する融資の債権を証券化して住宅公社に転売する。これにより、融資した銀行は滞納などのリスクを避けることができる。

 2004年初頭まで、30年物のモーゲージ金利は5.0〜6.5%と高く、しかも、複数の格付け機関からAAAにランクされていた。フレディマックやファニーメイなどの住宅公社は、ニューヨーク証券市場に上場している民間企業だが、米政府の特別な監督下にあり、連邦政府支援機関(GSE)として位置づけられている。モーゲージ証券は、連邦政府が支援する機関が発行しているために、高い信用力があったのである。

 この高い信用力を頼りに、日本の金融機関は大量のモーゲージ証券を購入した。その額は2003年6月末時点で、1100億ドル(約13兆1800億円)にのぼっていた。

 こうして、日本で行き場のなくなった資金は、アメリカ人の住宅ローンを肩代わりすることになったのである。

 このようにペイオフ凍結は、日本の預金者の保護だけでなく、アメリカの資金需要をまかなうためにも好都合だったのである。これは、日本の経済がまさに一体で、日本の金融政策がアメリカの経済政策に組み込まれているということにほかならない。


 1988年のバーゼル合意で、BIS規制は国際的なコンセンサスとなった。

 BISのバーゼル銀行監督委員会が、国際金融市場で取引する銀行の自己資本比率を8%以上と定め、これを1992年末から適用するとしたのである。これを満たさない銀行は、国際金融市場での活動を大幅に制限されることになった。

 先にも述べたように、BIS規制の定める試算の計算方法では、貸出金などはすべてリスク資金として計算され、国債などはリスク試算から除外していいことになっている。貸出金はリスク試算を増大させて自己資本比率を低下させるが、逆に国債はリスク資産として計上しなくていいから自己資本比率を大きくすることになる。

 当時、日本の銀行の多くは、資産の大部分を長期貸出しで運用していたから、BIS規制によって、自己資本比率は低く算出されることになった。一方、欧米の銀行は長期貸出しが比較的少なく、BIS規制による影響はほとんど受けなかった。

 長期貸出しが多いか少ないかは、財務内容の良し悪しの問題というよりはむしろ文化的な違いである。日本の銀行は、第二次世界大戦以降長く、産業金融の役割を担ってきたことから、長期にわたる貸出しは当たり前のことだったのである。

 それをいきなり欧米並みの基準に合わせるように迫るというのは、いかにも強引なやり方である。BIS規制は、明らかに「邦銀潰し」を狙った策略だった。

 日本の銀行は財務内容を調整するため、貸出金を抑制しなくてはならなくなった。これが、日本のバブル崩壊の引き金となった。


 世界的な供給過剰時代になると、企業は製品を売って出た利益を新たな投資に回す必要がなくなる。利益は出ても設備投資はしないし、リストラで人件費を減らさなければならない。利益を再投資する必要がないのだから、余剰資金がたまることになる。

 この余剰資金は、ファンドや投資銀行などを通して市場で運用され、どんどんそのボリュームを増しながら、国境を越えて、世界を股にかけて動き回るようになった。余剰資金の多くが、さらなる利益を求めてリスクの高い取引に向かう投機資金となっていったのである。

 市場を駆けめぐるこれら投機資金の資金量は、もはや実体経済の規模を大きく上回るようになってしまった。2003年の世界全体の金融資本市場(株式時価総額、債券残高、銀行融資残高の合計)の規模は約130兆ドルであり、これは世界のGDP総額およそ40兆9960億ドルの約3倍の大きさである。

 世界的な供給過剰から余剰資金が生まれ、巨額の投機資金が世界を駆けめぐっているというのが、今日の世界の市場の姿なのである。

日本経済大好況、目前!

2007-08-10

『敗者の論理 勝者の法則』増田俊男

 成果主義では単年度の結果で賃金を決めるから、2年がかり、3年がかりの研究開発プロジェクトや大口顧客の獲得戦略などが立てにくくなる。

 その結果、富士通ではヒット商品が出ないばかりでなく、製品の品質が落ちるという決定的な問題が発生するようになった。社員の労働力が低下し、製品に対する顧客からの苦情や不満が倍増した。自社の製品に自信を失った営業部門は、売上げを維持するために、自社製品を他者のソフトウエアとパッケージ化して売るようになったという。

 かつて「ワープロといえば富士通のオアシス」といわれた、日本のトップ企業の姿からは想像もできないことである。

 また、成果主義は基本的に半年か単年度評価であるため、単年度では成果が出ないが、数年後には絶対に必要になるような仕事は誰もやらなくなり、目先の数字だけを追う社員ばかりになってしまった。

 年功序列型の終身雇用の時代には新入社員の教育・育成は、先輩社員の当然の義務と考えられていたが、成果主義が導入されてからは、誰も新人の世話をしたがらなくなったという。

 会社とは一定の目的をもって集団で動くものである。新人を育てる努力をしなければ、社内の先輩・後輩関係も育たなくなり、結局は部門の成績や会社全体としての業績にもマイナスとなってしまう。

 1993年になって、富士通のほか、オリンパスをはじめ大手企業が次々に成果主義を導入したが、この背景には当時、経団連が成果主義の徹底を促したことがあった。これにより、各社が慌てて成果主義を導入することになったのである。

 しかし、その数年後には、成果主義を取り入れた結果、マイナス面ばかり目立つ企業が増えることになり、ほとんどの企業で見直しが行われることになった。


 三角合併とは、株券の交換による買収である。

 これまで日本企業と外国企業の株式交換による合併は、1999年に改正された商法により禁止されていたが、小泉内閣はアメリカ企業が株式を発行するだけで日本企業を買収できるようにお膳立てしようとしているのである。

 外資による「三角合併」が解禁されれば、アメリカ企業はアメリカで発行される株式と日本企業の株式を交換することによって日本企業を買収できるようになる。

 日本とアメリカの主要企業の株式時価総額には大きな開きがある。薬品大手の武田薬品が約4.4兆年であるのに対し、ファイザー製薬は約20兆年、日立製作所の約2.2兆円に大使てゼネラル・エレクトリックは約39兆円である。ニューヨーク・ダウ平均10500ドル(2005年6月現在)に対し、ニッケイ225は10300円(同)。アメリカの株式交換による日本企業買収がいかに有利かがわかる。なんと100対1の有利さである。

 アメリカ企業が株式交換によって日本企業を買収することがいとも簡単なことがわかる。

 そうなれば、日本の優良企業は根こそぎアメリカ資本に支配されてしまうことになりかねない。


「コストカッター」と異名をとるゴーン氏だけに、その内容は非常に厳しいものとなった。

 まず、2001年3月に村山工場(東京都武蔵村山市)、関連会社の日産車体の京都工場(京都府宇治市)、愛知機会港工場(愛知県名古屋市)を閉鎖し、その1年後には久里浜工場(神奈川県横須賀市)と九州エンジン工場(福岡県苅田町)も閉鎖した。

 また、従業員14万8000人のうち、その14%にあたる2万1000人の人員整理を行った。

 この一連のリストラによって、2001年3月期の連結決算は、最終利益が過去最高の3310億7500万円となり、3期続いた赤字から脱却することとなった。

 しかし、ゴーン氏のドラスティックなリストラは、大きな犠牲を伴うものだった。

 日産自動車に限らず、日本の大手メーカーの工場は、地域社会と密接な関係にある。ゴーン氏が行ったリストラは、結果として日産自動車の従業員だけでなく、工場周辺に集まる下請け部品工場や飲食店などで働く地域社会をまるごと破壊したのである。これは、単に人々が働き口を失ったというだけではない。

 日産の下請けや関連会社、工場周辺の人間関係で結びついた「日産ファン」という顧客をも破壊してしまうことになったのである。

 利益率は上がっていても、2001年には国内販売台数が前年比3.6%減少し、その後も国内の販売台数が伸び悩んでいる原因の一つはここにある。


 アメリカでは、人も物と同じように市場で売り買いされる。需要が旺盛なときは賃金が上がるし、景気が低迷して雇用が過剰になれば賃金は下がってくる。さらに、雇用が維持できなくなると、企業は人員削減を余儀なくされ、失業者が増えてくる。

 アメリカは、自由と民主主義を建国以来の理想と掲げているが、それは理想を掲げないと国を一つにまとめていけないという厳しい現実があるからである。

 アメリカには、ほんの130年あまり前まで奴隷制度があった。国家が奴隷制をやめたら、KKK団という人種差別団体まで生まれた。

 このような国では、法律で人権を守らないことにはどんなことが起こるかわからない。アメリカが訴訟社会なのは、理想と現実とが乖離していることを示す証拠でもある。

 かつて奴隷制が存在し、そうした取引が実践されてきたという歴史的背景があるから、雇用関係も奴隷制がかたちを変えたものになる。今日でも、基本的にマーケットで売買される感覚は受け継がれている。売るほうも買うほうも、より多く儲けるという目的に徹している。


 アメリカでは、転職を繰り返すことがポジティブに受けとられることが多い。転職を20回した人がいるとする。日本人は、「会社を20回辞めた人」とみる。しかしアメリカ人は、「会社に20回採用された人」とみる。アメリカでは、20回も転職している人は20回ランクが上がって給料も高くなっているはずだから優秀な人ということになる。

敗者の論理 勝者の法則

2007-08-09

『暴かれた「闇の支配者」の正体』ベンジャミン・フルフォード


 実のところ、りそな問題はジャーナリストが扱う危険なトピックのベスト3に入る。この問題の“闇”を知り、追求した人たちは、ことごとく不審な死を遂げたり、微罪逮捕されたりするからである。


朝日監査法人の会計士・平田聡さん

 2003年2月、自宅マンションから飛び降り自殺。実質国有化の直前である。平田さんは、りそな銀行を担当する朝日監査法人(現・あずさ監査法人)に所属していた。りそな銀行の経営状況を熟知しており、経営危機を“演出”したい政府筋の激しい圧力を受けていたと言われている。その後、朝日監査法人はりそなの監査を降りた。


経済評論家・植草一秀さん

 周知の通り、覗きと痴漢の容疑で2度逮捕され、マスコミをにぎわせた。しかし、これは2度とも“国策逮捕”である可能性が極めて高い。植草さんはりそな国有化問題で小泉=竹中がやったことを丹念に調べていた。逮捕されたのは、りそな問題を追及する本を出版する直前のことである。

 植草さんは、覗きや痴漢で逮捕される前からテレビ出演や執筆活動に対して、正体不明の強い圧力を受けていた。(中略)警察・検察は、とても痴漢の捜査とは思えないきわどいことをやっている。植草さんの信用を貶め、社会から“抹殺”したがっている権力の意図がはっきり読み取れるはずである。


国税調査官太田光紀さん

 2006年9月、りそなの脱税問題を調査していたといわれている国税調査官が、手鏡で女子高生のスカートの中を覗いた容疑で神奈川県警に逮捕されている。りそなのことを真面目に調べている人は、必ず同じやり方で覗きをするのだろうか。本当に不可解だ。“闇の権力”はこのような形で植草さんや太田さんのあとに続こうとする正義感に燃えた人たちに“警告”を発しているのかもしれない。

「この問題に深入りすると、お前も同じ目に遭うぞ」と。


朝日新聞記者・鈴木啓一さん

 2006年12月18日、「りそな銀、自民党への融資残高10倍」という大スクープ記事が朝日新聞一面に掲載された。記事によれば、自民党に対する大手銀行の融資残高は2005年末で80億円に達するが、りそな銀行が54億円と大半を占めているという。多くの銀行は政党融資に対して慎重だが、りそなだけが突出して融資している。りそなは旧大和銀行時代から永田町に対して国政選挙の資金を提供しており、この融資は事実上の政治献金にほかならない。りそなが自民党政権とズブズブの関係にあることを、満天下に暴露した形になった。

 この大スクープ掲載の前日、朝日新聞の鈴木啓一論説委員が死体で発見された。海に飛び込んで自殺したという。鈴木氏はリクルート事件解明のきっかけを掴んだ敏腕記者で、一貫して大企業、政治家の不正を告発してきた人だ。自殺するような動機も見つからず、朝日新聞社内にも動揺が広がっている。


暴かれた[闇の支配者]の正体

2007-08-08

よく似た社長のCM、アスカコーポレーションとクリスタルジェミー


 前々から気になっていたのだが、アスカコーポレーションクリスタルジェミーのCMが似ていて面白い。男女の違いはあれど、傲慢を絵に描いたような社長同士である。どうやら、化粧品をつくると性格が悪くなるようだ。


 アスカコーポレーションの方が放映回数は多いような印象がある。いい年をして中途半端なロン毛と垂れた眼で喚(わめ)き散らされてもなあ、と思ってしまう(笑)。そして突然、頬が緩み、鼻腔が広がる。「セールスのお電話は一切致しません。商品に自信があるからです!」と豪語する始末だ。そんなに自信があるなら、テレビコマーシャルもやめたらどうだ?


 クリスタルジェミーの女社長は、横っ面を張り飛ばしてみたい衝動に駆られる(笑)。勝ち誇った女王様みたいな話し方が、滑稽なまでに愚かさを示している。


 資本主義経済とはマネーゲームの異名である。時折、妙なのが現れるのは避けられないようだ。

2007-08-06

福岡一家殺害「犯人扱い」報道、二審も文春に賠償命令


 福岡市で2003年に起きた一家4人殺害事件の被害者の親族夫妻が、「週刊文春」で真犯人のように報道され名誉を傷つけられたとして、発行元の文芸春秋(東京)と編集長に損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、東京高裁(一宮なほみ裁判長)は6日、同社側に1100万円の支払いを命じた一審・東京地裁判決を支持、双方の控訴を棄却した。

 問題となったのは「福岡一家4人惨殺 捜査陣の標的はこの男女」などと題し、03年7―10月に計6回掲載された記事。夫妻の実名は記載されなかった。

 判決理由で一宮裁判長は「取材が十分なものとは言えず、記事の内容が真実と信じる相当の理由があると認めることができない」と述べ、一審同様に名誉棄損を認めた。


日本経済新聞 2007-08-06】

2007-08-03

胃カメラと再戦


 今日、人生で2度目の胃カメラ検査(最初のは「胃カメラ奮戦記」)。近所のでかい病院へ行ったのだが、前に飲んだヤツより大きな印象を受けた。前の病院では、エイヤッ! と突っ込まれたのだが、今回のは「ハイ、小野さん、飲んで下さい」と言われた。涎(よだれ)は一滴も出なかったが、途中で気持ちが悪くなって、大袈裟に声を上げてみせた(笑)。


「胃潰瘍と十二指腸潰瘍がありますね。この白い部分は治った痕です」。「ヘエー」と言ったつもりだが、「ガァー」としか聞えない。「菌の可能性もあるので、検体を取らしてもらいますね」。すると、胃カメラの脇からスルスルと細い線を挿入し、先っちょが輪になっているもので、ヒョイと潰瘍の先が切り取られた。


「ああ、全く嫌になるな!」カメラが出されるや否や私はドラ声を張り上げた。医師は苦笑いしていた。看護師は珍しいものでも見るような目つきをしていた。


 待合室に戻ると、そこに居合わせた3人のオジサン達が凍り付いていた(笑)。


 2週間ほど前、私の義母がこの病院の救急処置を受けたのだが、その際あまりにも待たせるので、怒鳴りつけておいた。病院で怒鳴るのは私の習性である。