演劇×劇場×文化施設建築

2018-01-31

横浜市/2000人収容規模の劇場整備検討へ/18年度に調査オペラバレエに対応

横浜市は18年度予算案で、「新たな劇場整備検討調査」に1000万円を計上した。林文子市長は再選後の8月の定例会見で「市には舞台芸術ダンスがしっかりできる単独劇場がなく、早急に(整備を)検討したい」と述べており、収容人数約2000人規模の劇場整備に向け検討に着手する。具体的な整備内容、場所、整備手法運営方法について国内外の劇場調査専門家へのヒアリングを行う。

現在市内には神奈川芸術劇場通称KAAT、収容約1200人)や神奈川県立県民ホール(大ホール収容2493人)など収容人数1000人を超えるホールを備えた劇場があるが、いずれも神奈川県の所有。みなとみらいホール(収容約2000人)など市の保有施設もあるが、クラシックコンサート向けで、「オペラオーケストラピットやバレエの可動式舞台といった本格的な芸術に対応できる施設が足りない」(横浜市)としている。

MM21地区では、ぴあが1万人規模の大型コンサートアリーナ「(仮称)MMアリーナ計画」に着工。ケン・コーポレーションは2万人規模で国内最大級となる音楽アリーナ建設計画に着手している。

市の劇場もこれら音楽ホールとの相乗効果を狙い、にぎわいの象徴としたい考え。整備地・整備方法スケジュールなどは未定だが、PFIや事業提案公募などの民間活用も検討する。18年度に調査を進め、検討結果は公表したい考えだ。

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