takeruko の小説置場

2013-07-04

The Tycoons 第1章 王朝の剣として(1)


 新帝国暦4年(宇宙暦802年)6月29日、帝国軍総司令官ウォルフガング・ミッターマイヤー首席元帥は軍を退役した。年齢は未だ36歳であり、士官学校を卒業して少尉に任官してから16年の軍人生活にピリオドを打った。退役と同時にミッターマイヤーは元帥杖を返上し、元帥としての立場と特権を失った。ただし儀礼称号としては従前通り、ミッターマイヤー元帥と呼ばれ、ミッターマイヤー元帥公邸は、ミッターマイヤーに私邸として下賜された。ミッタイマイヤー家はそこからほど近い、かつての公邸よりはこじんまりとした家を別途に購入しそちらに移り、かつての公邸を、ミッタイマイヤーは共和党設立準備本部・仮党本部とした。
 7月2日、ミッターマイヤーの勧誘に応じて、内務尚書エルスハイマー、司法尚書ブルックドルフ、国務次官マインホフ、憲兵総監ケスラー元帥、そして超光速通信を介してアルターラント方面軍司令官メックリンガー元帥、イゼルローン総督ワーレン元帥が共和党仮本部に集い、この7名にて共和党結党が合意、宣言され、ミッターマイヤーを党首に選出した。エルスハイマーは幹事長、ブルックドルフは政策委員長、マインホフは選挙対策本部長に選任され、この3名はただちに政府の職を退き、党活動に専従することが決定された。
 これについてはマリーンドルフ国務尚書から、特にエルスハイマーを引き抜かれては政府の運営に支障が出ると苦情が寄せられたが、ミッターマイヤーは、
「3年後の総選挙を見据えて、共和党を成長させることが国家にとって最優先事項です」
 と言って、エルスハイマーを政府に復帰させるようにとの国務尚書の要請を断った。
 7月中には、幹事長となったエルスハイマーは党本部のスタッフとして約200名を雇用し、財界から1億帝国マルクを結党原資としてかき集めた。次々に各星系に支部が作られ、バーラト自治共和政府領内にも共和党支部はもうけられた。新帝国暦7年3月までに、共和党は党員数11億5665万人を数えるまでに至っていた。

 両雄の勅令を受けての、ミッターマイヤーのこの素早い動きを警戒したのは、バーラト自治共和政府であった。
「我々も党員の拡大を目指さなければならんだろうな」
 ヤン・ウェンリー党の幹事長キャゼルヌはそう言ったが、自治共和政府首相の座にあるフレデリカはうなずなかった。
「ヤン・ウェンリー党はあくまでバーラト自治共和政府の政党です。そもそも名前からして宇宙の半分に対してしか対象に対して希求していません。ヤン・ウェンリー党をバーラト星系以外で活動させるのは和平合意に反します」
「しかし両雄の勅令で事情は変わったのではないのかね」
「そうだとしても、まず帝国政府に了承を得る必要があります。了承が得られたとしても、党として新体制に移行するのは党首としては反対です」
 フレデリカのこの消極姿勢に、キャゼルヌのみならず、ヤン・ウェンリー党幹部の面々は内心、不満を抱いたが、とにかくはまず、帝国政府に了承の意思があるかどうかを確認するのが先であった。外務大臣のアッテンボローがフェザーンに派遣され、摂政皇太后ヒルダと面談した。
 ヒルダは正直言って、事前にバーラト自治共和政府の政党に帝国全域での政治活動を認めるかどうかまでは考えていなかったので、これについて閣議にかけた。産業尚書のライヘナウなどは、
「和平合意にてバーラトの政党活動をバーラト星系に限るとしてある以上、考慮するには及びません。拒否しましょう」
 と述べたが、財務尚書リヒターや民政尚書ブラッケらは、異論を唱えた。
「それは両雄の勅令以前の話だ。両雄の勅令を受けて、3年後にはバーラト自治共和政府も解体されるよう交渉しているし、おそらくそうなるだろう。ならば、同時にバーラト星系の政党にも帝国領全域での活動を認めなければ整合性がとれない」
 リヒターがそう述べた。
 エルスハイマーやブルックドルフらの保守派が閣議から抜けて、閣議においてはリヒターらのリベラル派が優勢になり、調整者に過ぎないマリーンドルフ国務尚書を差し置いて、リヒターが事実上、内閣を指導する立場にあった。リヒターの言は他の閣僚の同意を得て、内閣の意思となった。
 これによって、ヤン・ウェンリー党の帝国全域での活動が可能になり、それを担保する意味合いもあって、財務尚書リヒターと民政尚書ブラッケはヤン・ウェンリー党に入党した。
 仮に、保守とリベラルに分かれるとしても、旧銀河帝国系と旧自由惑星同盟に更に分かれ、保守とリベラルの軸だけでも主要政党が4つになる可能性があったが、旧銀河帝国系のリベラル陣営の中核となるべきリヒターとブラッケが旧自由惑星同盟系のリベラル政党であるヤン・ウェンリー党に合流したことから、リベラル軸においてはヤン・ウェンリー党が帝国全域での代表的なリベラル政党となる公算が強まったのであった。
 リヒターとブラッケの入党は、ハイネセンにいるキャゼルヌらにとっては大きな成果であり、すぐに両名を党最高顧問に任じたが、フレデリカは良い顔をしなかった。何しろヤン・ウェンリーという彼女の亡夫の名声を最大限に利用して結党された党であったから、フレデリカの意向は、単に彼女が党首であると言う以上に致命的に重要であって、また表立って対立が激化してしまえば、思わぬ混乱を招きかねなかった。
 ミッターマイヤーらの共和党が着々と勢力を広げているのを横目で見ながら、キャゼルヌはここで党を分裂させることはどうしても避けたかった。自身が直接フレデリカの意向を確かめたり、説得すれば亀裂が生じるかも知れないと恐れたキャゼルヌは、ユリアン・ミンツにフレデリカの意思確認を依頼した。
 ユリアンは身重の夫人と共に、ウルヴァシーに滞在していたが、新帝国暦4年9月25日、キャゼルヌの要請に応じて、ハイネセンに到着した。

2013-07-03

銀河帝国憲法(新帝国暦6年3月30日発布、新帝国暦6年4月1日施行)


第1条 国号を銀河帝国とする。
第2条 この国は、この憲法施行以前の銀河帝国の継承国家であるが、理念と実態において新国家である。

第3条 主権は国民と皇帝、双方に属する。
第4条 国民は皇帝との対比においてより優位の主権者である。
第5条 皇帝は国家元首である。

第6条 皇帝は以下の独自権限を持つ。
    ・皇帝府官僚の任免する権限。
    ・一年度に10人までを上限とする恩赦する権限。
    ・上級大将を元帥に任免する権限。
    ・勅選官を任免する権限。
    ・授爵・勲章の授与・恩賜年金など恩典を与える権限。
    ・帝国議会によって最終的に承認された法案に対し、注意事項を付記して一回限り下院に差し戻す権限。
    ・帝国大法院裁判官の任命に拒否権を行使する権限。
    ・内閣総理大臣に対して不信任権を行使する権限。
    ・将官以上の軍人事について拒否権を行使する権限。
    ・内閣総理大臣以外の国務大臣について任命を拒否する権限。
    ・他の法規に違反しない範囲内で勅令を発布する権限。
第7条 皇帝は内閣総理大臣の助言と承認に基づいて以下の権限を有し、行使する。
    ・勅任官を任命する権限。
    ・下院を解散する権限。
    ・儀典を執り行う権限。
    ・帝国議会を召集する権限。
第8条 皇帝が諸事情で政務を執れない場合は法律に基づいて摂政を置く。
第9条 皇帝は終身であり退位は認められない。

第10条 行政権は内閣に属する。
第11条 内閣総理大臣は下院の議決と指名によって選出され、皇帝によって任命される。
第12条 軍務大臣を除く国務大臣は内閣総理大臣の指名と皇帝の任命によって就任する。また、内閣総理大臣によって罷免される。
第13条 内閣総理大臣ならびに法律の定める国務大臣は下院議員でなければならない。
第14条 内閣総理大臣は帝国大法院裁判官を指名する。
第15条 内閣総理大臣が欠けた時、もしくは政務を執れない状態に陥った時、皇帝によって不信任権が行使された時はただちに内閣は総辞職する。また、下院によって不信任決議が可決された時は内閣は総辞職するか、解散総選挙を行う。
第16条 内閣は憲法、法律、条令、に違反しない範囲内で政令を定めることが出来る。

第15条 立法権は帝国議会に属する。
第16条 下院は民選議会でなければならない。
第17条 下院議員の任期は解散がない限り4年とする。
第18条 予算法案は下院のみで審議、決議される。
第19条 法案は下院議員のみが提出できる。
第20条 下院は憲法と法律を除く法規について、その無効を決議することが出来る。
第21条 法案は下院で決議された後、上院で審議される。下院で可決されて後、2年以内に上院で決議できなければ上院に決議の意思なしとみなされて下院の決議が両院の決議となる。
第22条 下院で可決された後、上院で否決された法案は、再度、下院で審議され、可決された場合は、上院に再度回される。上院で再度、否決された場合は、両院総会が開かれ、修正等を経ても10日以内に合意が得られなかった場合は、上院が議員の三分の二以上の意思でもって否決の意思が表明されれば否決される。上院が議員の三分の二以上の意思で以て否決の意思を示さなかった場合には、施行が一年遅らされて公布される。
第23条 両院の可決を経て、皇帝によって拒否権を行使された法案は下院によって再度審議され、最終的な可否が決定される。
第24条 上院議員はその半数を各州の条例に基づいて州政府によって任免される。残りの半数は皇帝によって勅選される。
第25条 上院議員の通算在任期間は10年を越えてはならない。
第26条 下院議員は以下の条件に該当してはならない。
    ・世襲貴族である。
    ・現役の軍人である。
    ・過去10年以内に公民権停止処分を受けている。
    ・現役の裁判官である。
第27条 下院は内閣不信任決議を行うことが出来る。

第28条 司法権は大法院ならびに他の裁判所に属する。
第29条 特別法廷は軍事法廷以外を認めない。
第30条 裁判官は司法試験に合格していなければならない。
第31条 帝国大法院裁判官は内閣総理大臣によって指名され、皇帝から拒否されなければ皇帝によって任命される。
第32条 帝国大法院裁判官任期は終身である。
第33条 裁判所は最上位の法解釈者である。

第34条 軍務大臣は勅選官である。
第35条 統帥権は内閣総理大臣に属する。

(以下略)