国際金融や世界経済を中心に一元化のの動きは、今年以降もますます加速していきますが、その歯車の一部として動かされる日本の在り方を、もう政治家だけに依存できる時代は、21世紀では通用しなくなる、総自己責任社会とも言える”新自由社会”へ突入したのが昨年の岸田内閣によって明言されました。 日本は一昨年と昨年の2年間で、世界規模の感染パンデミックの洗礼を受けて、その情報の反乱に振り回されたように、日本人の情報収集力とそれによる判断力が、余りにも依存体質によって不適正だったかを、ハッキリと示されたようです。 それを踏まえた上で、私たちはメディア情報を暗に鵜呑みせず、情報を比較する習慣と自己責任を前提とする…