ブロック経済

「相模原が日本最強の市になるか、滅びるかだ」 相模原市長、アドルフ・ガミハラーは雄弁に演説した。 1930年代初頭、日本は未曽有の危機に襲われていた。日本一の巨大都市、横浜のみなとみらいを発端とした世界恐慌が29年に起こり、大国横浜では失業率が10%を突破。その他資本主義国もその余波を受けて大きく経済が停滞し、大混乱を起こした。敗戦国相模原では暗澹とした空気が流れ始め、三浦半島の大横須賀帝国では京浜急行爆破事件を発端とした三浦事変が勃発し軍部が台頭し始め、先の大戦の講和条約に不満があった藤沢では青豚隊がTARITARI党との権力闘争に勝ちファシストによる独裁政権を成立させ、厚木共和国と大川崎帝…

関東地震後の災禍と世界恐慌の中、太平洋戦争に突入 関東地震前後の世界情勢 第一次世界大戦後、ヴェルサイユ体制の中、1920年に国際連盟が発足し、世界は戦争のない平和な社会を目指しました。日本も常任理事国になり、明治維新から半世紀で列強の一角を占めるようになりました。そんな中、日本の拡大政策を警戒するアメリカが、米英仏日の4か国協定を提案し1921年末に協定に調印します。これにより、日本の対外政策を支えていた日英同盟が破棄されました。1922年2月にはワシントン海軍軍縮条約が署名され、英米：日：仏伊の艦艇保有比率が、5:3:1.67となりました。日本にとっては有利な条件でしたが、国内では批判を招…

日本のビジネスマンは、中国様に忖度しないと現実問題、商売できない。機嫌を損ねて、突如支社閉鎖撤退、契約解除になると、企業としてヤバイので、自分の社内評価も含め、アシックスのような声明を出すのは珍しいが、 多くのウイグル問題でやり玉に挙がった企業は、所詮悲しいサラリーマン処世術で、陰でコソコソ悪口を言いつつも、中国にべったりと媚びて、対外的にはノーコメントを決め込んでいるようだが。 希望的観測と妄想で言えば、大局的には中国は生産基地で、巨大マーケットであっても、世界規模の視点で見れば、ごく一部にしか過ぎず、しかもひどい人権侵害で全世界から非難されても、一切その悪事をやめないなら、取引などを即切り…

バイデン政権の対中交渉の切り札は「脱炭素」 米通商代表部（USTR）は2021年3月1日、バイデン政権の通商政策報告書を議会に提出した。報告書には、中国の人権問題に「最優先で対処する」と明記され、ウイグル問題などに対応するため、通商上のあらゆる措置を講じる方針が示された。 バイデン大統領の本気度は、USTRの新しい代表に、アジア系で対中通商政策に詳しいキャサリン・タイ氏（下院歳入委員会通商担当主席法務官）を指名したことからもうかがえる。 報告書には「国境炭素調整（いわゆる国境炭素税のこと）」措置の導入も盛り込まれた。これは、二酸化炭素を排出する国で製造された製品に、事実上の関税をかけて米国への…