近年、シニア人材の活躍がしきりに叫ばれている。それは、令和3年4月1日に施行された「改正高年齢者雇用安定法」が大きく影響していることだろう。 同法では、70 歳までの定年の引き上げや定年制の廃止、70歳までの継続雇用制度(再雇用制度・勤務延長制度)の導入などを事業主に対して要請している。これらは義務ではないものの、公的年金の受給年齢引き上げが議論されていることから、多くのシニア人材が70歳近くまで働くことを視野に入れているようだ。生涯学習ならぬ、「生涯労働」時代の到来である。 こうした世の中の流れを、当のシニア人材はどう捉えているのだろうか。パーソル総合研究所が昨年に実施した「働く10,000…