下請け企業

「下請け企業を扱った作品」の第三弾は、江波戸哲夫『空洞産業』（徳間文庫、1998年）。1985年のプラザ合意以降、急速な円高が進み、人件費が高騰しました。そうした環境変化に対応するために、多くの日本企業は、海外で現地企業を創設したり、部品調達を海外に依存したりするようになりました。生産拠点が海外に移るので、「産業の空洞化」と呼ばれている現象が進行したわけです。親会社も大がかりなリストラや合理化を余儀なくされましたが、下請け会社の方は、さらに深刻な状況下に追い込まれました。本書は、そうした下請け企業の苦境を、リアルに描き出しています。 [おもしろさ] 新規製品の開発、最先端技術の開発、海外進出の…

「下請け企業を扱った作品」の第二弾は、清水一行『系列』（集英社文庫、1995年）。日本の自動車メーカーはいわば「組立メーカー」。傘下に多くの下請け企業を抱えています。そうしたピラミッド型の組織のなかで、自動車メーカーは、下請け企業の株を20％以上保有し、殺傷権を握っていることも。本書が明らかにしているのは、系列部品メーカーにおける役員の年齢制限の押し付け、社長・重役の決定への関与、果てしなきコスト削減の要求など、親会社の理不尽な要求に翻弄される下請け会社の苦悩です。日産を連想させる「東京自動車」と、市光工業を連想させる従業員3600名・資本金80億円の自動車用ヘッドランプメーカーである「大成照…

製造業では従業員300人以下、サービス業であれば、従業員100人以下の企業は、中小企業と定められています。『中小企業白書』（2024年版）によると、国内の中小企業（336万4891社）で企業総数の99.7%、従業者数（3309万8442人）では全体の69.7%を占めています。そうした中小企業のなかには、特定企業の「下請け・第一次下請け・第二次下請け」として、大がかりな「系列」というネットワークの中に位置づけられていることもまれではありません。そのような場合、親会社は、安定した発注をテコに下請け企業に対してさまざまな要求をしてきます。ときには、親会社の理不尽な要求に苦しみ、倒産の憂き目を見る企業…