外交政策

こんにちは。うぇるです。 中二病的な国家戦略について語ってみたい。 知らないどこかで、現代の諸葛亮孔明が、現代版の「天下三分の計」を案じているに違いない。 メルカトル図法 日本中心の世界地図 このような妄想にとりつかれた背景は、世界の縮小と大国の猛拡大を感じているからだ。 情報技術の発展により、世界はかつてないほど縮小され、国際関係の在り方も大きく変化した。国家間の競争は、単なる軍事力や経済力だけでなく、情報戦や技術戦へとシフトしている。 図に示した通り、大国は拡大路線を強硬に進めている。 私は、現代において「侵略」戦争は起こらないと考えていたので、ロシアのウクライナ侵攻にはとにかく驚いた。そ…

booksch.hatenablog.com アメリカ大統領選挙でドナルド・トランプ氏が再選されたことへの世界的な反応 アメリカ大統領選挙でドナルド・トランプ氏が再選されたことへの世界的な反応 こちらの記事が印象に残りましたので、備忘録に置いておきます。 Ⅰ. トランプ再選への世界的な反応1.：ヨーロッパ： ヨーロッパ諸国は、トランプ氏の再選を強く懸念しています。その理由は、彼の「アメリカ第一主義」政策、NATOへの懐疑的な姿勢、多国間主義への反発、そしてウクライナ情勢への対応など、ヨーロッパの安全保障や経済に直接的な悪影響を及ぼす可能性があるからです。特に、ウクライナへの支援の減少や、ロシア…

body { font-family: Arial, sans-serif; line-height: 1.6; margin: 20px; } h1 { color: #333; text-align: center; } h2 { color: #4285f4; } p { margin-bottom: 15px; } ul { list-style: none; padding: 0; margin: 0; } li { margin-bottom: 10px; } conclusion { font-weight: bold; font-size: 1.2em; color: #d95…

狂人理論とは、アメリカ合衆国第37代大統領リチャード・ニクソンの外交政策の要として広く知られる理論あるいは戦略です。ニクソンおよびニクソン政権は、東側諸国の指導者たちに大統領が非合理的で気まぐれだと思わせることに腐心した。 狂人理論は、1969年にニクソンによって提唱されました。ニクソンは、東側諸国との交渉において、自分が非合理的で気まぐれな人物であると思わせることで、相手に恐怖を抱かせ、有利な条件を引き出すことができると考えていました。 狂人理論は、ニクソンの外交政策において効果的に機能したと考えられています。例えば、1972年に発生したベトナム戦争のパリ協定締結において、狂人理論は、ニクソ…

日本からみたアメリカの外交政策や戦争の歴史をとらえる。「正義の国」として戦争を開始したと映るときもあれば、好戦的に戦争を仕掛けているかのように映るときもある。アメリカにはいくつものパーソナリティ、多面性がある。いくつかの切り口からその特徴をとらえる。 目次 ・アメリカ外交の特徴・共和党と民主党の特徴・ヘレン・ミアーズ アメリカの鏡によるアメリカの特徴・アメリカ大統領・世論が誘導されて開始した戦争・大統領別戦争史 ■アメリカ外交の特徴原則、国益を重視するため、それまでと真逆の政策をとる場合がある。例えばGHQによる日本の民主化・非軍事化が共産主義を封じるためであったにせよ1945年～1963年に…

YouTubeを始め動画を見ながら日本と世界について考える「動画感想文」。最近見た動画について、オススメする意味も込めて感想文を綴ります。 今回の動画はこちら。 北欧やトルコの動きを解説するとともに、日本がこれらの国にとって大きな存在だということを教えてくる動画です。 フィンランドがNATOに加盟するにあたり、唯一難色を示しているNATO加盟国がトルコですが、そのトルコを説得するのに日本の賛成が大きなカードになるということです。 さらには、ロシアを挟んで日本とフィンランドは対称形であって、日本がロシアに毅然と対応すればロシアは日本に対峙するために国力を割かねばならず、その分、フィンランドやスウ…

アメリカの対外政策は「自国のダブル・スタンダード」（アメリカ・ファーストという国家理念に依拠した民主主義と孤立主義）を、国際機関のなかに植え付ける(embeded）ことに本質があるのではないかと思います。ウクライナ侵攻にともなうロシアのジェノサイド疑惑は、ロシアの責任者としてプーチン大統領をICC（ International Criminal Court、国際刑事裁判所）に訴追すべきとの話が出ているようです。しかし、訴追をしても裁くことは難しいでしょう。なぜならロシアはICC非加盟国だからです。また、ロシア同様にアメリカも非加盟国です。国際連合の総会ではロシアに対する非難決議が可決されました…