電通が毎年発表している「日本の広告費」は、日本国内で1年間(1月〜12月)に使われた広告費を、マスコミ四媒体を始めSP(セールスプロモーション)媒体、ニューメディア(ケーブルテレビ、衛星放送、インターネットなど)の広告媒体料と広告制作費について媒体社や広告制作会社の協力を得ながら推定したもの。マスコミ四媒体の広告費については、広告商品業種別(21分類)にも推定している。1947年から1986年まで一貫して同じ方法・範囲で推定してきたが、1987年の推定値を発表するとき、1985年にさかのぼってマスコミ四媒体以外の範囲を拡大するなど、推定範囲を改訂した。