14日の日経平均株価は大幅反落して、2万7079円(前営業日比616円安)引けとなりました。 米インフレ懸念やウクライナ情勢の緊迫化を背景に前週末の米国株式が大幅続落した流れを受けて売り優勢で始まり、一時2万7000円を割り込んで下げ幅が750円近くに達する場面もありました。一巡後は、日銀のETF(上場投資信託)買い観測を支えに下げ渋りましたが戻りは限定されました。 終値では、心理的なフシ目となる2万7000円を死守しましたが、この水準が当面の下値として維持できるかが注目されます。 明日の東京株式市場は、不安定な相場となりそうです。 米インフレの長期化やウクライナ問題などリスク要因を引きずって…