再就職講座：情報収集編

●求人情報の量を求めよ

特に中高年にとっては、求人情報が潤沢に確保できるかどうかがポイントだ。
それは、実際にある求人ニーズの範囲での話であることはもちろんだ。
その上で、その情報が検索しやすく、手に入れやすいか、という問題。
もう一つは、その情報が十分に信頼できるか、ということだ。

ネット時代になって、求人情報はほとんどネットで入手できる。
実際は、みんなが同じ情報を入手できるわけではないが、ネットを使わない手はない。
かつての求人主要紙媒体であった、Bingやとらばーゆ、ガテン、アルバイトニュースなど（もう知らない人もいるだろう）は、ほぼ姿を消し、今はすべてネット上にある。
同時に、印刷費や書店やキオスクでの販売費も不要になったので、情報発行側は参入しやすくなり、求人サイト数は、驚くほど急増した。
したがって、ここでも、どこに自分が求める情報があるかを検索するスキルが必要になる。

それともう一つ注意したいのは、クローズな求人情報の存在である。
人材紹介会社の求人情報は、企業から預かった求人情報を、人材紹介会社に登録した人に無制限に見せているわけではない。
企業が希望する条件を満たした人を選び、開示しているのだ。
それによって企業も、転職希望者も、無駄な情報を見ずにすむ。お互いに効率がよくなる。
現状では、その恩恵を受けることができるのは、35歳以下の若年層で、かつ専門的なキャリア、スキルがある方が、より優位になる。

若さもスキルも不足している層には、残念ながら役に立つことはない。

したがって、中高年層で転職を考える場合に活用できる機関・サービスは、
?ハローワーク
?求人サイト
?一部の人材紹介会社
?東京人材銀行（40歳以上で管理職＝課長経験者か専門技術資格を保持していることが条件）
?新聞・求人チラシ
?再就職支援会社
といったところになる。

このうち?の再就職支援会社（アウトプレースメント）は、早期退職施策をする企業が、契約するもので、個人で登録することはできない。個人に負担はかからないが、企業が再就職支援会社に費用を払うので、有料職業紹介業といわれている。
これを利用できるのは、全国の早期退職者のうち数パーセントにすぎないから、知らない人も多い。しかし、昨今の企業のリストラ促進の中にあって、上場企業在籍の意欲の高い40-50代のビジネスマンにとってはこのサービスの利用比率はかなり高くなっているはずだ。

このほかに企業がらみでは、産業雇用センターがある。東京では新宿のＬタワーにあるが、これも企業が産業雇用センターに登録し、在職中に早期退職者の登録をすることで利用が可能になる。これは企業が決める問題なので、個人ではどうしようもない。

※ただ、ここで注意したいのは、再就職支援や就職情報を提供するサービスは、基本個人から金を取ってはいけないことになっている。
リストラをする企業、採用する企業のいずれかからその金は支払われるようになっているので、できる限りよく調べて利用していくことが必要だ。

これらのサービス機関やメディアをいかにうまく活用するかがポイントになる。
もちろん、情報は広く集めた方が取りこぼしはない。
ポイントはそれを明確に自分の基準を持ってセグメントし、応募をしていくかだ。
情報入手、検討、応募がワンセットになって、初めて、アクションを起こしたことになるのだ。

東京人材銀行　　　　　http://www.tokyo-jingin.go.jp/
東京しごとセンター　　http://www.tokyoshigoto.jp/
ハローワーク　　　　　https://www.hellowork.go.jp/