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日経平均は期待どおりの反発！もう一押しが理想！
日経平均もここまで押してくると反発して当たり前といえますが、今後顕著な動きか否かは別として、もう一押しすると完全調整済みとなります。
29日の午後2時過ぎには、一時180円以上高かった日経平均も50円高を一瞬割る水準まで売り込まれ、またぞろ28日の動きと同じくザラバ高の安値引けとなりそうな気配が一瞬頭をよぎりました。
しかし、2時40分過ぎころからは再度切り返し150円高近辺まで戻したことから29日のリバウンドは確定的となりましたが、反面引け間際から大引けにかけての値動きの弱さは、今後の動きを示唆する内容と感じたのは私だけでしょうか！
30日31日に日経平均が連騰してくれば、これで下値トライは終息と考えてよさそうですが、30日だけの連騰ならば25日移動平均への下値トライはまだ残っています。この辺のことを念頭に今後の戦略を考えられると良いでしょう。
ところで、29日に新日鉄が500円を超えました。引けは498円でしたが、1991年3月に500円を割ってからなんと15年ぶりに500円を回復したことになります。
この新日鉄については、当ブログでも再三言及していますが、今回の相場の指標銘柄と考えています。
500円をクリアーしたことで一応目先の達成感がでることは否めないにしても、中期第二波動の終盤にさしかかっている今、即買いは避けたほうが無難ですが、今後調整局面から立ち直ってくる時点では積極的に仕掛けてみたい銘柄です。 この新日鉄の相場が終焉を迎える時、今回の相場も終焉を迎えることを覚えておきましょう。 |
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発信：2006/08/30(水) 13:56:27 各社声明
◆中国紡績機械（９００９０６）
０６年中間期業績は連結売上高が前年同期比５３．６９％減の１億６４５万元、純損失が１，９９７万元と赤字に転落した（ＥＰＳ▲０．０５６元）。ちなみに、前年同期の純利益は２５５万元（ＥＰＳ０．００７元）。
◆上海塩素アルカリ化工（９００９０８）
０６年中間期業績は連結売上高が前年同期比６．８９％減の１８億３，１７８万元、純損失が３，６１２万元と赤字幅縮小した（ＥＰＳ▲０．０３１元）。ちなみに、前年同期の純損失は４，０４４万元（ＥＰＳ▲０．０３５元）。
◆上海錦江国際旅游（９００９２９）
０６年中間期業績は連結売上高が前年同期比１１．５４％増の５億６，７０３万元、純利益が同２６．８３％減の９１８万元（ＥＰＳ０．０６９元）。
◆華電能源（９００９３７）
０６年中間期業績は連結売上高が前年同期比７．９６％増の１６億２，７９５万元、純利益が同３．７８％増の５，８１９万元（ＥＰＳ０．０４９元）。
◆上海茉織華（９００９５５）
０６年中間期業績は連結売上高が前年同期比５１．２９％減の４億１，６０５万元、純利益が同１３５．６７％増の４，２９８万元（ＥＰＳ０．０９９元）。
日経平均下げ幅は一時100円超に、株先売り・債先買いも−紙パが安い (ブルームバーグ)
2006年8月30日(水)14時33分
８月30日（ブルームバーグ）：午後の東京株式相場は再び下げに転じ、日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに徐々に下げ幅を広げている。後場中ごろに日経平均の下げ幅は100円を上回った。市場では、午後に入り「株価指数先物売り・債券先物買い」の動きが強まったとの観測が出ており、先物主導の相場下落につながった。
みずほ証券の熊谷五郎シニアストラテジストは「東京市場は夏枯れ相場の様相を呈してきた。米雇用統計や鉱工業生産など重要指標を前にして様子見ムードが漂っており、買い手掛かりがないだけに、株価指数先物の動きに振れやすい」と話していた。
午後２時20分時点の日経平均株価は87円25銭（0.6％）安の１万5803円 31銭、ＴＯＰＩＸは9.65ポイント（0.6％）安の1606.34。値下がり銘柄数は 1057、値上がり銘柄は491。東証１部の売買代金は概算で１兆5058億円、売買高は12億66万株。 一方、債券市場では先物中心限月の９月物が27銭高の134円56銭と、直近の高値圏で推移している。
敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）による北越製紙との経営統合を事実上断念した王子製紙が安いほか、北越紙も大幅安となっており、東証業種別指数（33業種）でパルプ・紙は値下がり率ランキングの首位となっている。
海外市場で原油先物相場が下落したことを受け、石油資源開発やコスモ石油など石油関連株の下げも目立つ。10年物国債利回りが再び1.7％を下回る水準に低下していることを受け、金利敏感株のみずほフィナンシャルグループなど銀行が買われる半面、大阪ガスなど電力・ガス株の一角は売られている。
一方、原油安による原燃料負担の軽減期待から、住友ゴムやブリヂストンなどゴム製品株、商船三井や川崎汽船などの海運株、全日本空輸など空運株が引き続き相場の下支え役となっている。
ジャスダック指数が1.3％安、東証マザーズ指数が1.7％安、大証ヘラクレスが2.1％安と、国内の新興３市場も下げ足を速めている。ジャスダック市場では楽天、ＳＢＩイー・トレード証券、インデックス・ホールディングスなど時価総額上位銘柄が安く、楽天は制限値幅いっぱいのストップ安水準まで売られている。
立花証券執行役員の平野憲一氏は「個人投資家の多くが手掛けるソフトバンクや新興市場の主力ネット株が軟調なことから、個人の投資心理が後退していることも、相場の下げを助長している」との見方を示していた。
