トヨタショック

　2008年、米金融危機に端を発した世界不況を受け、トヨタ自動車が2009年度の営業利益見通しを一兆円下方修正した。「トヨタショック」とは日本経済を牽引してきたトヨタのこの衝撃的な経営判断による日本経済全体への負の波及効果を指す。

　自動車部品の種類は３万点におよぶといわれ、トヨタの経営判断が、数多くの関連産業の雇用問題に影響する。世界の自動車市場は、サブプライムローン問題による米国市場での落ち込みだけでなく、世界的な原油高による車離れもあり、苦境に立たされている。ビッグスリーと呼ばれたゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は2009年に破綻した。
　波及効果の具体例として、東海道新幹線の輸送量の激しい落ち込み等がある。

　トヨタの期間従業員は、ピークだった０５年に約1万1000人、０８年３月末には約9000人いた。
トヨタは０８年３月に9000人近くいた期間従業員の削減を始めた。