写真:LIMO [リーモ] 株式会社パーソル総合研究所が2023年11月に公開した「働く1万人の就業・成長定点調査」によると、71歳以降も働きたい60~64歳就業者は回答者全体の20%弱、65~69歳就業者で約40%でした。 【円グラフ】「70歳代・二人以上世帯の貯蓄額」をすべて見る!(出所:金融広報中央委員会など) 近年の社会情勢の変化によりシニアの就業率は大きく高まっている現況が伺えます。その理由上位に「生活を維持するために収入が必要だから」がランクインしました。 貯蓄目標の達成において鍵となるのは、将来を見据えた長期的な計画です。老後に必要な資金を逆算することで、具体的な貯蓄目標を立てや…