「科学立国の危機」(豊田長康著、東洋経済新報社)は統計を元に、いくつもの相関関係を調べています。まず、論文数と一人あたりのGDPは正の相関、論文数と労働生産性は正の相関があることを示しています。 また、論文数は単純に大学研究者数(実際には総研究時間であるFTE)と正の相関があります。 だから、研究者数を増やせば論文数が増えて、論文数を増やせばGDPも増え、みんなが豊かになると主張しています。 では、どうやって研究者数を増やせばいいかについてですが、単純に研究者の人件費を増やせばいい、という結論を出しています。なぜなら、日本の研究者人件費は、先進国で最低レベルだからです。 具体的には、6000億…