脇田滋

最近読み終えた本。といっても、しばらく紹介してなかったので、たまってしまいました。本の表紙は省略で、字だけです。『市民とジェンダーの核軍縮―核兵器禁止条約で変える世界』 （川田忠明、新日本出版社、2020年9月）前半は国際政治の舞台で市民社会（NGOなどの運動）の力が大きく前進し、核兵器禁止条約成立にも太く流れていた歴史を。後半は戦争や核軍縮におけるジェンダー視点の発展。勉強になった。『「非正規」をなくす方法～雇用、賃金、公契約』 （中村和雄・脇田滋、新日本出版社、2011年）刊行から9年たつが、非正規労働者の状況は、思うような改善がみられない。本書も指摘しているが、必要なのは個々の労使間での…

雑誌『経済』2020年11月号に脇田滋編著『ディスガイズド・エンプロイメント─名ばかり個人事業主』の紹介が掲載されました。 ありがとうごございます。 ぜひ活用・普及をお願い致します。 ご注文・お問い合わせ・学習相談は下記まで。 tomo@gakusyu.gr.jp ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 『学習の友』2020年別冊「パンデミックから“いのちと暮らし”をまもる」好評発売中！ ご注文・お問い合わせ・学習相談は下記まで。 tomo@gakusyu.gr.jp ＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 日本社会をささえた人びとの、壮大なドラマ！ 山田敬男著『戦後日本 労働組合運動の歩み』好評発売中！ 『学習の友』連載中より好…

ジャーナリストの北建一さん（出版ネッツ）が、レイバーネットのサイトで弊社新刊の脇田滋編著『ディスガイズド・エンプロイメント 名ばかり個人事業主』の紹介を書いてくださいました。 ありがとうございます。 http://www.labornetjp.org/news/2020/1595739429063staff01 ぜひ活用・普及をお願いします。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 『学習の友』2020年別冊「パンデミックから“いのちと暮らし”をまもる」好評発売中！ ＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 勤労者通信大学2020年度受講生募集中！ ３年ぶりにリニューアル開講した新・基礎理論コースに注目集まる！ ９月末まで募集継続中…

「経済」8月号について、俺の説明できる範囲で簡単に紹介します。 http://www.shinnihon-net.co.jp/magazine/keizai/ 世界と日本 ◆中国全人代でコロナ禍対策（平井潤一） （内容紹介） 今年の5月22～28日に行われた全人代においてコロナ対策（感染予防、治療、コロナ不況の阻止）が重要なテーマだったことが触れられています。 なお、「可決は6月末で、原稿に反映させることが、時間的に間に合わなかったこと」から平井論文では取り上げられていませんが、全人代と言えば、6月末に全人代常務委員会が香港国家安全維持法を可決したこともここで一応指摘しておきます。 なお、5月…

新刊の脇田滋編著『ディスガイズド・エンプロイメント 名ばかり個人事業主』、執筆陣をはじめ各方面でカクサンしていただいているようです。 ありがたいことです。 とりあえず、３ヵ所紹介します。 ご参考まで。 弁護士 中村和雄 オフィシャルブログhttp://neo-city.jp/blog/2020/07/post-538.html hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)：労働政策研究・研修機構労働政策研究所（JILPT）所長の濱口桂一郎さんのブログhttp://eulabourlaw.cocolog-nifty.com/blog/2020/07/post-99cb38.html YIユニオ…

脇田滋編著『ディスガイズド・エンプロイメント 名ばかり個人事業主』を刊行しました。 ディスガイズ（disguise）＝隠蔽。偽装。「雇用類似」とか「雇用によらない働き方」と呼ばれる働き方がある。実際には会社や契約先の指示通りに働きながら「雇用関係ではない」という理由で賃金、労働時間、労働災害など、労働者としての保護から外されるのだ。それなら事業主として対等の取引ができるかというと、相手の指示・命令に一方的に従うだけだという。2020年春のコロナ問題は、こうした働き方の脆弱性を浮き彫りにした。 しかし国際社会はこうしたやり方をディスガイズド・エンプロイメントと呼び、使用者側の責任回避を許さない取…

今週の新着雑誌です。 新着雑誌のうち最新のものは貸出できません。閲覧のみです。 労政時報 3987号 2020.2.14 （201362894） 賃金事情 No2799 2020.2.5 （201363124） 労務事情 No1400 2020.2.15 （201363017） 月刊人事マネジメント 350号 2020.2.5 （201363231） ビジネスガイド No883 2020.3.10 （201363264） 先見労務管理 No1622 2019.12.10 （201363157） 労働判例 No1212 2020.2.1 （201363058） 労働判例 No1213 2020.…