英エコノミスト誌

周知の事実だが、日本列島はとにかく地震が多い 今年1月1日に石川県で発生した能登半島地震では甚大な被害が出て、今も多くの人々が避難を余儀なくされている。 また8月8日には宮崎県を震源とする日向灘地震が発生、気象庁が南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)を発表した。 震源地となった宮崎県の日向灘は、以前から危惧されている南海トラフ巨大地震の想定震源域(東海地方沿岸〜九州地方沿岸)の一番西端にあたるエリア。 (画像出典 日テレNEWS NNN) 南海トラフ地震に限らず、巨大地震の恐ろしいところは、他の地域で連動的に誘発地震を引き起こす可能性がある点。 日向灘地震の翌日(8月9日)には神奈川県西部を…

『本当かデマか3・11『人工地震説の根拠』衝撃検証』 泉パウロ ヒカルランド 2011/8 ＜イエスが3日3晩とどまった場所はやはり地下世界の「よみのパラダイス」！＞ ・やがて歴史は流れ、旧約4千年の中で、いつしかよみの上層部のパラダイスは旧約聖徒の義人たちで一杯に満ち始めました。 さらにその下層部のよみにもさらに多くの滅んだ罪人たちが増大しています。 ・預言どおりイエス様は大魚の腹の胃袋の中のような、閉じ込められた暗い空間、よみに3日3晩とどまられたのです。 ＜天国本体の所在地は、「第三の天」！＞ ・そして、注目はイエス様のこのような栄光輝く昇天のとき、実にパラダイス内に住んでいた義人の群れ…

民主至上主義 エミリー・B・フィンレイ柏書房 民主至上主義作者:エミリー B フィンレイ柏書房Amazon 民主主義＝反民主主義？ 気鋭の学者が民主主義論に隠された思考様式や認識枠組み＝エリート主義を暴く警世の書。あなたは、あなたが思うほど民主的か？ 詳細を読む 読書メーターブクログ 危険だからこそ知っておくべきカルトマーケティング 雨宮純ぱる出版 危険だからこそ知っておくべきカルトマーケティング作者:雨宮純ぱる出版Amazon 新興政党やカルト的団体の熱狂はどのようにして生み出されているのか。長年カルト集団やマルチ商法集団を研究してきた著者が、そのマーケティング手法やブランディング手法に警鐘…

（2024/9/19） 『文藝春秋と政権構想』 鈴木洋嗣 講談社 2024/7/3 ＜はじめに＞ ・編集者は黒子である。そう考えてきた。 本来ならば、政権構想の内幕など活字にするようなことではないかもしれないが、いまの雑誌の有り様、コロナ記事、ＳＮＳの大隆盛をみて、気が変わった。 「スクープの99パーセントはリークなんだよ」と教えてくれたのは、ノンフィクション作家の佐藤正明だ。 ・「だいたい、企業の中で派閥同士の内紛があったりトラブルがあったりするからこそ、絶対に外部に出ないはずの機密情報が洩れてくる」 ＜「創政会」誕生当日、竹下昇の顔面蒼白＞ ・雑誌で政治に関わる取材を始めて今年で40年とな…

『未来の中国年表』 超高齢大国でこれから起こること 近藤大介 講談社 2018/6/20 ＜2018年 中国でも「人口減少時代」が始まった＞ ・長年にわたる「一人っ子」政策が、少子高齢化時代を大幅に早めてしまった。しかも日本と違って、国の社会保障制度が十分に整っていないまま少子高齢化へと突入することになる。 （出生数が1786万人から1723万人へ） ・少子高齢化が世界で一番進んでいるのは日本だが、中国は日本に遅れること約30年で、同じ道を歩んでいる。 ・ところが、全面的な「二人っ子政策」元年とも言える2017年に出生数は増えるどころか、63万人も減少してしまったのである。 （「子育てする20…

・ ・ ・ 関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。 ・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・ 2024-06-03 🎃６）─３─「靖国神社は侵略戦争の象徴」への落書きに対する中国外務省の主張。～No.14 ・ ・ ・ 媚中派のエセ保守と反米派・反自衛隊派のリベラル左派は、中国共産党の恫喝・脅迫に怯え、日本の足を引っ張り政府に弱腰外交を強いている。 ・ ・ ・ 日本は、中国という蛇に睨まれたカエル化している。 ・ ・ ・ ２０２４年５月２５日 Ｉｚａ ZAKZAK「「岸田政権は中国にナメられた」呉駐日大使〝火の中〟恫喝 国会議員も怒らなければより露骨に干渉 金杉大使帰国させ断…

▼コーヒー屋の売上が半減 こちらの経済はやっぱり良くない。行きつけのチェーン店カフェで１０杯分のカードを価格の４割引で売っていた。これは過去10年で最低の価格。店のいつものお兄ちゃんに最近売上減っているの？と聞いたら「うん」という。どの位？３割位？といったら「もっともっと、半減近くだよ」という。この市内ど真ん中のモール内１階の大手チェーンカフェでこれだ。飲食は厳しいとは別の知人からも聞いたことがある。 昨日会った中国人の友人も北京せーふの公務員でさえ給与が出ないところが出てきているという。去年の夏に行った吉林省では半年出ていないのはザラという。鶴岡市など破産した地方せーふもある。 また、別のア…

著者名で検索して記事を追うのが最も速い。 他の雑誌や新聞がどうかは未確認だが、おそらくこの仮説は間違いない。ウェブ版のタイトルや記事本文は結構頻繁に変更されるが、著者名はよほどのことがない限り変わらないからだ。 ちなみに僕が定期購読している英語の紙メディアは『タイム』誌のみ。英『エコノミスト』誌は図書館で予約して３週間遅れぐらいのものを読んでいるが、こちらも（タイムほどではないが）ウェブ版の英語は紙版と違うと思う。傾向としてウェブ版の方が長い。紙版はスペースの制限があるので、それだけ表現が締まっているのかもしれない。随時変更・更新可能というウェブ版の特徴を考えれば他の新聞、雑誌も同じことが言え…