「バイトだけど･･･。バイトなのに！！」

街中を歩いていて、スーパーやコンビニなどに貼ってある「アルバイト募集」などの紙を見るたびに、「深夜時間帯の時給が割増賃金になっているか」や「募集対象が男女いずれかになっていないか」などを気にしてしまいます。職業病でしょうか･･･。

「ブラック企業」という言葉が流行語となるほど話題となった中で、「ブラックバイト」という言葉も生まれてきました。
「ブラックバイト」とは、日本に存在するアルバイトのうち、違法性のあるものを指す言葉で、違法な長時間労働をさせたり、契約内容と違った業務をさせたり、厳しいノルマを課したりと、扱いが酷いアルバイトのことです。

「ブラックバイト」でよくある事例を挙げますと、 「希望を無視してシフトを組まれ、長時間働かせられる」、「仕事のミスに罰金（賃金カット）を課される」、「労働時間に見合った給与が支払われない」などです。
もちろんいずれも労働基準法違反となります。

なぜ「ブラックバイト」が広がったのでしょうか。
現在、非正規雇用の比率が現在は4割近くにもなり、かつては正社員が行っていたような仕事を、アルバイトなど非正規に肩代わりさせる「非正規雇用の『基幹化』」が進んでいます。そのため、若者を「使い捨て」にする劣悪な労働環境が学生にも容赦なく広がっていったのではと考えられています。

アルバイトは法律上「短時間労働者」です。契約期間や勤務条件、職責などが正社員より緩やかに定められていても、雇い主との法律上の関係は正社員と変わりはありません。もちろん労働基準法や労働者災害補償保険法などは、アルバイトにも適用されます。
不当な扱いを受けているのに、「アルバイトだから仕方がない。」と耐える必要はありません。

「ブラックバイト」にあたってしまった場合は、労働基準監督署やその他の専門家に相談してみてください。未払いの残業代や理不尽にカットされた賃金などが戻ってくるかもしれません。

私も学生時代にアルバイトをしようと面接に行き、無事採用いただいたので雇用開始日にバイト先に行ったところ、「やっぱり人数足りてて、バイトいらなくなったから帰って。今後も来なくていいから。」と言われたことがありました。
その時は猛烈に怒り狂いましたが、そんな失礼なことをする会社に、もしその時に何も言われず働き続けていたら、私も「ブラックバイト」の犠牲になっていたかもしれません。そう思うと、私はラッキーだったのかもしれません。

最近は労働力人口が減少しているため、会社側の人材確保も難しくなっています。雇用条件が悪い会社や職場環境が悪い会社は、求人の募集をかけても人材が集まらないかもしれません。これを機に、会社側も労働条件や環境などを見直し、今後は「ブラックバイト」がなくなってくれることを切に願います。

当事務所には、残業代請求や未払い賃金その他の会社とのトラブルについて、精通している弁護士がおります。
是非、経験豊富な日比谷ステーション法律事務所へご相談ください。