肺水腫

◎血管から過度ににじみ出た漿液で、肺が水びたしになった状態をいいます。最終的には、呼吸不全または心不全におちいります。

【肺水腫とは】

　正常でも、肺の毛細血管壁からは少量の漿液（粘りけの低い液体）が血管外ににじみ出しているものです。この液はリンパ管などによって吸収されますが、このバランスがくずれると、肺の組織とくに肺胞内に水分がたまり、肺水腫となります。

　肺水腫は、さまざまな基礎疾患を原因として生じますが、もっとも多いのは心臓疾患からの発病です。病状は、慢性的に徐々に進行するものから、突発的におこって数時間で消失するもの、あるいは急激に発病して死にいたるという激しいタイプのものまでみられます。

【原因は】
　水分調節のバランスをくずす原因は、肺内のき血液量がふえて肺毛細血管の血圧が上昇し、肺胞壁や肺毛細血管内が障害され、液体が血管外にもれやすくなることがあげられます。

　二つ以上の原因が重なったり、原因が解明されていないものがあります。

　また、水分バランスの異常をひきおこす基礎疾患はさまざまですが、よくみられるものは、心不全や弁膜症などの心臓疾患です。
【症状は】

　症状の出かたは、ふつう➀前駆（前ぶれ）期、?呼吸困難期、?肺胞内水腫期、?末期のき四段階に分けられます。
　前駆期には、脈拍の増加、血圧上昇、胸部圧迫感、不安感などといった、非特異的症状がみられます。

　呼吸困難期には、肺の間質の水分が増加するにつれて呼吸困難があらわれ（夜間にしばしば突発する）、努力呼吸（意識的に行う呼吸）をとるようになります。咳やチアノーゼもともないます。

　肺胞内水腫期は、水分が間質だけでなく肺胞内にもたまってくるもので、呼吸困難はいっそうひどくなります。いわゆる心臓性喘息の状態もみとめられます。

　大量のピンク色をした泡沫状の痰あるいは喀血も、この時期以降の特徴です。皮膚は蒼白で冷たく湿りけを帯び、脈拍にも乱れがあらわれます。

　末期になると、もう呼吸困難を訴える体力もありません。意識はもうろうとし、心不全、あるいは呼吸不全で死にいたります。

　このような経過が急速に進行して、短時間のうちに死亡する場合もありますが、多くは徐々に慢性的に経過します。適切な治療で、数日のうちに回復することもあります。また、基礎疾患による症状も考慮します。

肺胞、肺の間質組織にＥｇ入れ、水液、泡沫痰ぬく。
原因となる病気を個々に治す。
５年で半分が死んでしまう今の癌治療
　生存率？殺人率というべきだろう。がん治療の成績は、５年生存率５０％。覚悟をした「がん難民」や「医療難民（今の医療は受けたくない！）」といった“覚醒人”がいま、激増中である。

崩壊する中国不動産バブル

朝倉氏　フーチ　９０％
　不動産市場の下落は“もし起きたら”という段階ではなく、“どれだけ激しくなるのか”という問題だ！

　日本のバブル崩壊や米国のサブプライムローン崩壊から起こったリーマンショックなど、好況後の壊滅的な危機到来は、市場経済の持つ「宿命」のようなものです。

　市場経済のあだ花である「バブル」が、長い記録的な経済成長を続けて北中国に起こらないはずはありません。

しかし、「分かっていてもやはり止める、ないしはうまく制御するのは至難の業だった」ということが、今後、中国における歴史的な不動産バブル崩壊によって、市場経済の歴史の１ページに記録されることとなるのでしょう。

　また、昨年末まで上がり続けた中国と支部の住宅価格も、今年に入ってから変調が見られます。極端な取引量の減少が始まってきたのです。

　北京は３６％減、上海は３０％減、大連は５３％減、四川は４４％減という有り様だったのです。値段の下落は報告されていませんでしたが、この時点でまず取引が激減してきた様子が伺われました。この取引量の激減は市場が天井を打ったケースでよく見られることです。

　中国は日本のバブル時を上回るような債務拡大によって投資が促進され、バブル拡張がなされてきたといえるでしょう。そして、これを支えてきたのはひとえに『不動産価格が上昇し続けた』という現実です。

こうした膨大な債務拡大は日本のバブル時もそうですが、不動産価格が上昇し続けることを前提に計画されていますので、その前提が狂って不動産価格が下落し始めると、手が付けられない状態になっていくのです。

　地方政府は実質的には土地の転売を繰り返すことで収入を得られなければ立ち居かない状況となってしまいました。しかも借入金の担保は当然不動産です。

この状態で不動産価格が下落し始めれば、全ては逆回転をはじめ、担保ギレ、借入金返済不能となり、収集のつかない状態に陥っていくのは必至です。

　中国都市部の住宅供給の勢いは都市に流入する人口の増加率をはるかに凌駕しているというのです。
　特に不動産バブルの崩壊は即座に理財商品や信託などの金融商品を直撃するのが必至だからです。中国にとって不動産バブルの崩壊は死活問題に発展する可能性を秘めています。処理を間違えば共産党政権の崩壊にまで発展していくことでしょう。

いよいよ始まってきた歴史的な不動産バブルの崩壊に、中国政府がどのように対応するのでしょうか、見ものです。

　　　　　　　 様子見の外国人投資家

　６月の成長戦略では外国人投資家が望む、法人税減税、ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）による株式購入枠の拡大、国家戦略特区の具体化、日銀の追加緩和、このすべてに近いものが出そろうとみています。

これら政策の変化が日本の株式市場の第２段階の起爆剤となることでしょう。