タミフルは不要
いやあの、・・・
タミフルは不要じゃないか? と思って検索したら下記のブログが出てきた。
インフルエンザは、普通の体力がある人なら、少々苦しんでも自分で治せる病気です。
http://studio-m.at.webry.info/200512/article_6.html
インフルエンザ:タミフルは不要 宮乃@Studio M works/ウェブリブログ*1
そんなことは誰でも知っている。
タミフル不要
インフルエンザにかかったらタミフルを飲まなければならないような風潮がありますが、それは違います。タミフルを飲むと、発熱の期間が平均して24時間短くなるだけです。
http://www.askdoctors.jp/public/showMessageDetail429687.do?cc=1172911605439804
インフルエンザに移る可能性は?|AskDoctors(アスクドクターズ)
医者ならさらに正確な知識がある。だのになぜタミフルをしなければならないのか?
インフルエンザにかかったらタミフルを飲まなければならないような風潮を誰が広めたのか?
さて皆が知っているように、悪いことはすべてラムズフェルドとネオコンのせいである!
疑惑のトライアングル:タミフル・米国・厚生労働省
インフルエンザ薬「タミフル」を服用した事の転落死が続発している。仙台市の中2男子(14)は27日、タミフルを飲んだ直後にマンション11階から転落死。今月16日にも愛知で中2女子(14)の転落死が報告された。
タミフル服用後に死亡したケースは、昨年10月までに54件に上る。
医事ジャーナリストの志村岳氏は「異常行動が見られるのは思春期の少年ばかり。脳機能が多感な時期で、ホルモンバランスを崩してしまう。危険性は高い」という。
ところが、厚労省は何も動こうとしない。「(タミフル)と異常死の因果関係がハッキリしない」と逃げ回っている。そこで、ささやかれているのが「米国の圧力説」だ。
タミフルはスイスのロシュ社が製造・販売しているが、開発したのは米ギリアド・サイエンシズ社で、多額の特許料を得ている。そしてCNNテレビが05年10月、こう報じているだ。「ラムズフェルド(前)国防長官はギリアド社の元会長で大株主。インフルエンザ流行によるタミフル争奪戦で同社の株価が上昇し、少なくとも100万ドル以上の資産を増やしたことになる」
タミフルが日本で承認されたのは2000年。ラムズフェルド前長官がギリアド社の会長をやめていたのは1997年から2001年。時期もピタリと符合する。
元外務官僚の原田武夫氏はこういう。
「それでなくても、米、奥は毎年日本に突きつけてくる『年次改革要望省』で、医療市場の開放を迫り続けてきました。米国の製薬業界と共和党は深く結びついてきたのです」
日本政府はタミフル備蓄のために多額の税金を投入。日本のシェアは8割だ。タミフルと米国、厚生労働省の間で一体何があったのか。日刊ゲンダイ 2007年3月1日
http://eritokyo.jp/independent/aoyama-col8800.html
日本政府と元国防長官のタミフル利権疑惑 青山貞一
*1:このブログ記事に敬意と同感をもっていることを付記しておきます。
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なくなった方のご冥福を祈ります。
そもそも効かないのか?
おとなり日記から補充しておきます。
インフルエンザの特効薬とされるタミフル服用後の事故が相次いでいますね。
2001年2月のタミフル販売開始以降、日本国内で昨年11月末までに、服用後に死亡した人数は54人(うち16歳以下が16人)にのぼるそうです。
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20070303#1172868187
となれば、潜伏期間が3−4日ではほとんどの者は飲んでも手遅れではないか。
こういうと、その研究者は「そうだ」と答える。
では、備蓄しても無駄ではないか(2500万人分備蓄するとしており、その費用は数百億円になる)。
また、その研究者は「そうだ」と答える。
そして、「決まっているじゃないですか。薬を売るため。政官財の癒着ですよ」とこともなげに言い切った。
2005年11月22日付けの情報紙「ストレイ・ドッグ」の記事 より
(同上)
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一つの冷静な意見
現段階では、まだタミフルを飲まない方がアウトカム(結果)は良好なのかは不明だといえると思いますね。
http://d.hatena.ne.jp/amadeus07/20070303/1172876186
タミフル服用後に死亡した人数は54人だとして、飲まなかったらより多く死んでたと推定できないかぎり、飲まない方が良い。という論理で検証すると別の答えが出るのでは?
資料
http://www.mhlw.go.jp/houdou/2007/02/h0228-3.html
2/28 厚生労働省:インフルエンザ治療に携わる医療関係者の皆様へ