パーソナルアーカイブを作ろう
家の中はモノだらけ。
きっともう使わないんだろうな、というモノであふれてる。
スッキリ片付けるとキモチいいだろうなぁ♪と思い続けてウン十年。
同じように、あちこちに散らばっている自分のデータ類。
写真、ビデオ、メールやLINEといった定番データから、
銀行の記帳記録、年賀状の住所録なんてのもあるし。
媒体がバラバラなのはもちろん、
DVテープとか、昔のザウルス（笑）のデータとかどうしよう。
もう何がどこにあるか訳わかりません。
あー！スッキリしたい！
そう思って、時々発作的に片付け始めるけど、
結局、思いつきで、部分的な整理で終わるので、
後で見たとき、これ、どういう風に整理しようとしたんだっけ？
と自分でも分からなくなってて、混迷は深まる。
だからこれから、ココにいろいろな試みをメモっていこうと思う。
よーし、やるぞぉ！
続くかな？
都市伝説の作られ方
昨日の日経の夕刊の小さなコラムに
なぜ日本企業は（中略）「ルンバ」のようなロボット掃除機を世に出すのが遅れたのか。
有力な理由は100％の安全性が確保できないことだったと言われている。
というネタから書き起こして
「日本ももっと『挑戦を応援する社会』をつくり出すべきだ」って感じで終わる
まぁ、毒にもクスリにもならない、ありがちな話が載ってる。
その内容はどうでもいいんだけど
「日本企業はルンバ作れない」ってのは、確かネットネタだったような気がして
それ、どう考えても都市伝説だろ？と思って、ソースを探してみた。
元ネタはどうやら、今年2月11日の「MSN産経west」の記事
日本の家電各社が「ルンバ」を作れない理由 国内製造業の弱点はそこだ！！
なんかもう、結論ありきの、ベタで雑なアオリ記事。
結局、その論拠は「パナソニック担当者は〜などだという」だけ。
それじゃ、飲み屋での愚痴トークのレベルでしょう。
その後に続く文章も、主語なしで
「〜しているケースも指摘されている」
「こともある」
「といった動きもある」
「一因ともみられている」
・・・って、それほぼ全部アナタの主観じゃん、ってば。
あまりネットニュース界隈に詳しくないので、よくは知りませんが、
「産経west」って、こういう感じの記事が多いサイトなイメージ。
これで、ヤフトピに載って、
あちこちのニュースサイトもどきのブログで、訳知り顔で語られて、
いつの間にか、日本の常識になってしまうのねぇ。
ちょろいもんだわ。
パワポ、三者三様。
ものすごく久しぶりに、イベントの基調講演なんかに行ってみた。
・某官庁の課長さん
・某グローバルITカンパニーの役員さん
・某元公社の理事さん
という演者ラインアップ。
このお三方のパワポが、見事にそれぞれの個性を表してた。
まさしく三者三様（三社三様？）。
まず、某官庁のパワポは、ものすごいみっちり感。
wordで作った審議会かなんかの報告書を元にして、パワポ用にサマった感じ。
だけど、やっぱりなかなか中身が濃くて、
パワポ読むだけでも、かなりの情報量。さすが。
続いての某グローバルITカンパニーは、
背景真っ黒で、写真を多用した、いかにもそれっぽいパワポ。
ただ、日本人聴衆が大好きな「配布資料」には、かなり不向き（笑）。
カッチョイイけど、日本法人の偉いさんがプレゼンターなので、
keynoteじゃなくって、やっぱりパワポなのね。
最後の某公社さんのパワポ、
これがもう、まさに「ザ・日本企業」って感じの仕上がり具合。
いろんなソースから引っ張ってきた、切り張り感満載のスライド。
ページごとにガタガタして、スッと流れない、落ち着かない構成。
そして「こんなにすごい事例があるんだ！」と説明したいスライドのはずなのに、
どの事例も、理系脳だと、システムイメージ図で示しちゃうもんだから、
どうすごいんだか、前のページのとどう違うんだか、こちとら分かりゃしない。
しかも、あの美しくない、許し難い、MSのクリップアート使いまくり・・・。
と、酷評するのも近親憎悪から。
私の勤務先の作るパワポは、全部この「ザ・日本のIT企業」パターンやん。
他山の石とせねばなりません。精進しましょう。
将来への展望
インターネット広告の誕生から十数年が経った今日に至っても，インターネット広告の登場によって，マスメディア広告の市場が落ち込んだ，という表面的な分析が言説として流布されることが多い。マスメディア広告とインターネット広告は，同じニーズや市場を奪い合う「広告」同士なのではなく，テレビCMとチラシ，POP広告を組み合わせた販売促進キャンペーンに見られるように，それぞれのメディアに役割を持たせ，全体として最適なコミュニケーション活動を設計することで共存していくべきものである。
インターネット広告を「広告」と呼ぶのならば，商取引に関わるコミュニケーション活動全体を「広告」としてとらえるべきである。それを，広告と呼ぶのが正しいのか，あるいはプロモーションと呼ぶべきか，マーケティング・コミュニケーションと呼ぶのか，いずれを取るにせよ，わが国における「広告」という言葉の概念は，インターネット広告の登場により大きく変化している。
インターネット広告におけるディスプレイ型広告の歴史を見ると，新メニューを投入すると当初は目新しさから効果が上がるものの，徐々にその効率は下がり，空いた枠を埋めるために実売単価が下落，そこでさらに新技術を採用した新メニュー投入により価格を引き上げるが，価格競争を通じて，いずれはやはり単価下落，というサイクルを今日に至るまで繰り返し続けている。つまり，時間の経過にともなって，スペースの価値が極めて小さくなるという歴史をたどってきたのである。現在のインターネット広告のおかれた状況を考えると，今後は実務面においても，目先を変えて注目を集めようとするような新たなフォーマット開発に明け暮れるのではなく，インターネット広告の本質的な機能とパワーを見極めることこそが，最も重要なことである。
現在，企業のマーケティング，およびコミュニケーション活動において，企業が自ら立ち上げるWebサイトの重要度が増している。それらは「インターネット広告」を構成する一部分でもあり，各企業が自ら所有，運営する自前の小さな「メディア」ととらえることもできる。一方，第2節において明らかにした通り，「インターネット広告」の範囲と定義は曖昧であり流動的である。今後の広告研究においては，広告を掲載する媒体の形態や特性に着目するよりも，幅広くコンテンツを分析の焦点とすることで，インターネット時代における「新たな広告」の姿を明らかにすることができるであろう。（本稿，了）
インターネット広告の限界
これまでに述べてきた通り，インターネット広告はもはや，我々が知る従来の「広告」ではなく，すでに自分の欲望が具体的に意識されている人に向けたPOP広告である。例えて言うならば，「靴を買いたい」と思っている人に対して，数多くの靴ブランドの中から自社銘柄の靴を選択させることはできても，靴を買いたいという気持ちが顕在化していない人に対して，自分たちの靴のインターネット広告を選択させることはできないのである。
したがってインターネット広告は，従来「広告」が持っていたブランディング機能を持たないし，また世論を形成するような機能，俗に言う「空気を作る」力を持たない。かつてマスメディア広告が持っていた「社会を変える」力は，ほとんど持ち得ないと言えよう。
インターネット広告では，紙媒体のように，自分が求める情報の周辺に存在する情報に対する偶然の接点を作ることができず，テレビCMのように，偶然の出会いを強制されることによって顕在化していない接触者の欲望を喚起することができない。それは情報入手のための検索を中心とした能動的な利用スタイルが多くを占めているためであることは，再三指摘してきた通りである。
そういった環境の中，一方では例えば「Yahoo! JAPAN」がCSR（企業の社会的責任）活動のひとつとして，自社媒体のバナー広告スペースを使って，地震などの災害発生情報を表示する，また様々な社会的問題に関する啓発活動の支援を行うなどの活動を行っている。インターネット上での「偶然の出会い」を意味のあるものにしようとする，こうしたインターネット広告における公共的広告の展開状況と成果についても，今後注目して行く必要があろう。
考察
インターネット広告史を概観して得られる結論としては，インターネット広告は，本質的にレスポンス広告だということである。今日の広告主は自分たちのコンテンツ露出のためにインターネット上の広告枠のスペースを買うのではなく，そこにリンクを貼ることで得られるレスポンス効果のために，インターネット広告を利用するのである。したがって，レスポンス「広告」とするよりも「レスポンスを喚起するメディア」と呼ぶほうがより適切であろう。
インターネット広告に関する理論形成においても，旧来のマスメディア広告のそれを下敷きとしたものが多く見られるが，インターネット広告単体で見た場合は，むしろ販売促進活動と不可分であるような広告をさすSP広告としてとらえるべきである。その内在する本質を明らかにしたのがクリック保証型広告の登場であり，成果報酬型メニューの存在が従来型広告と本来のインターネット広告との分水嶺になったと言うことができる。
インターネット広告の登場，インターネット利用の一般化によって，与えられる情報を受容するよりも，自ら情報を探しにいくというメディア接触スタイルが広がり，必然的に受動的接触態度を前提とするディスプレイ型広告が衰退していった。従って，インターネット広告市場の伸長により，マスメディア広告の売上が奪われたという理解は誤りで，広告の役割そのものがレスポンス重視へ変化していったのに伴い，従来型のディスプレイ型広告のニーズが減少していったととらえるべきである。
一般家庭への光回線の普及による本格的なブロードバンド化によって，動画サイトを受動的に，テレビと同様にダラダラ見るという利用スタイルも増えている。こうした媒体接触スタイルであれば，興味のない情報であっても目に入りインプレッション効果は発生し，ブランディングに影響を及ぼすと考えられるかもしれない。これはインターネット広告のごくわずかな一面を取り上げた場合には確かなことでもあるが，決して本質的な効果ではない。インターネット広告は本質的にレスポンスを求めるものである。閲覧者による反応の形態と度合いが，目を向け認知することに留まるのか，クリックするのか，購入に結びつくのかの違いはあれども，閲覧者から積極的に選択されなければその広告は存在していないことと同義である。
言い方を変えると，インターネット広告は選択されるために存在している。そのことは，広告を掲載する「枠」を含む媒体の力よりも，広告自体が持つコンテンツとしての力こそが，インターネット広告においては重要であることを意味する。インターネットの世界では，広告であっても，本編や記事であっても，コンテンツが勝負の鍵になるということである。
ディスプレイ型広告は掲載媒体の媒体力に依存しており，その広告効果は媒体の力量に左右される。一方，様々な掲載枠が存在し，検索連動型広告のように露出スペースを管理，コントロールできないものすらあるインターネット広告では，広告のメッセージすなわちコンテンツそのものの力が，広告効果を決定する最大の鍵となる。いわば，媒体力の時代からコンテンツ力の時代へと，パワーバランスが変化したのである。
これからのインターネット広告の主体は，メディアではなくコンテンツである。広告は媒体から切り離され，コンテンツというパーツになって，それ自体が自由に様々なメディア間を流通するものとなっていくであろう。媒体接触者は，そのコンテンツが記事であるか広告であるかを意識することなく，より魅力的なコンテンツを自ら主体的に選択し，接触を深めていくことになる。
