二酸化炭素はホントに温暖化の犯人か

米国企業二酸化炭素排出規制でスクラム

　ＧＭ等の米国大企業２６社と環境団体で構成される「米国機構行動パートナナーシップ」は、二酸化炭素削減を義務化することを議会に提言した。提言は、米国の排出量を２０３０年に０５年レベルから４２％、５０年には８０％削減することを目指し、石炭火力発電所の規制を強化する内容だ。オバマがグリーンニューディールを進める上で格好の助け船になるだろう。

ＣＯ²は本当に地球温暖化の犯人なのか

　ゴアは、映画「不都合な真実」を作り、ＣＯ²排出量の増大が地球の温暖化をもたらすことを訴えた。ゴアはこれでノーベル平和賞を受賞したのだが、ゴアが善意でこの映画を作ったかどうかは分からない。ＣＯ²増大＝地球の温暖化という公式はまだ実証されておらず、単なる仮説でしかない。しかしこの仮説が独り歩きしてしまっているのである。第一ゴアは全くエコな人ではない。テネシー州ナッシュビルにある部屋数20のゴアの邸宅の光熱費は年に２万９２５０ドル。この事実に胡散臭さを感じざるをえない。これが私がゴアがエセ環境主義者だと疑う理由だ。
　エネルギー・資源学会の学会誌「エネルギーと資源」１月号誌上で、５人の学者が、地球温暖化の犯人はだれかについて、意見を戦わせている。５人のうち江守正多国立環境研究室長がＣＯ²犯人説を唱え、赤祖父俊一アラスカ大教授、伊藤公紀横浜国大教授、丸山茂徳東工大教授、草野完也海洋開発機構ディレクターの４人がＣＯ²犯人説を否定する。赤祖父教授は気温変化は必ずしもＣＯ²の排出量の増加傾向と一致しないと述べる。伊藤公紀教授は米国での気温測定の精度に問題があり（観測点には、都市化が進んだことが気温上昇の理由と見られる地点が多く存在する。地上２メートルの温度は誤差があるし、地上２m測定は地表気温の上昇の影響が強すぎ温度上昇を過大化する）、気温変化は太陽磁気活動の影響を受けてのことであるとする。草野教授は「ＩＰＣＣ報告書によれば、ＣＯ²濃度倍加における平衡温度感度実験という理想的条件においてすら、上昇気温は２度から4.5度の幅をもっている」ことを指摘。にもかかわらず、この制度の悪いモデル計算方式のみを絶対視し、「着色エアロゾルや土地利用などの人為的な要因、太陽、火山、海洋の大きな変動などの自然要因」を不当に排除するのかと批判する。
　要するに、二酸化炭素濃度の上昇程度と地球温暖化の程度に厳密な相関関係がなく、ＣＯ²犯人説は不正確な測定結果を基礎に、複数ある変動要因の一つだけをとりあげてみたら、たまたま限られた期間において数字が当てはまっただけではないかという批判があるのだ。草野教授は「多数の宝くじ購買者の中で当選した人が未来を予測する能力を持っていたわけではありません。」とＣＯ²犯人説を批判している。
※エネルギー・資源学会のＨＰ
　http://www.jser.gr.jp/
※各専門家の意見
　http://www.jser.gr.jp/activity/e-mail/honbun.pdf