東京都スポーツ文化事業団

管理施設

• 東京体育館
• 駒沢オリンピック公園総合運動場
• 東京武道館
• 東京都埋蔵文化財センター

沿革

1980年7月、財団法人東京都埋蔵文化財センター設立
1985年10月、財団法人東京都教育振興財団設立
1986年1月、東京体育館外体育施設3施設の管理運営を受託
1986年4月、東京文化会館、青年の家7所及び大島セミナーハウスの管理運営を受託
1988年4月、財団法人東京都教育振興財団と財団法人東京都埋蔵文化財センターを統合し、「財団法人東京都教育文化財団」 となる
1989年4月、東京武道館の運営準備事務と管理運営を受託
1990年4月、東京芸術劇場の運営準備事務と管理運営を受託
1991年4月、東京都生涯学習情報センターの管理運営を受託
1992年4月、東京辰巳国際水泳場の運営準備事務と管理運営を受託
1994年4月、東京都現代美術館の運営準備事務と管理運営を受託
1995年4月、東京都埋蔵文化財調査センターの管理運営を受託
1996年4月、東京都美術館の管理運営を受託
1996年12月、東京都生涯学習情報センターが東京都生涯学習センターに名称変更
1999年4月、財団法人東京都教育文化財団と財団法人都民カレッジを統合し、「財団法人東京都生涯学習文化財団」 となる
2001年3月、五日市青年の家閉所
2001年9月、都民カレッジ事業終了
2002年3月、青年の家4所(八王子、青梅、狭山、武蔵野)、東京都生涯学習センター閉所
2002年4月、文化施設4所(東京文化会館、東京芸術劇場、東京都現代美術館、東京都美術館)の管理運営を 財団法人東京都歴史文化財団へ移管
2002年7月、財団事務局東京都教育庁調布庁舎を東京スタジアム内へ移転
2002年12月、東京都立多摩スポーツ会館事業終了
2003年1月、東京都立夢の島総合体育館事業終了
2004年3月、水元青年の家閉所
2005年3月、府中青年の家閉所
2005年12月、東京体育館外の3体育施設及び大島セミナーハウス、埋蔵文化財センター及び都立駒沢公園について、東京都から指定管理者に指定される(一部グループ指定)。
2006年4月、財団事務局を東京体育館内に移転
2007年3月、大島セミナーハウス閉所
2007年4月、「財団法人東京都生涯学習文化財団」から「財団法人東京都スポーツ文化事業団」に法人名称変更
2012年4月、公益法人制度改革に伴い「公益財団法人東京都スポーツ文化事業団」へ移行