オフィスの温度 「28度設定」の根拠は50年前の研究 〈AERA〉｜dot.ドット 朝日新聞出版

もはや亜熱帯となった日本だが、「節電」が叫ばれて久しい。オフィスの「28度設定」はすっかり定着してしまった。そもそもどうして「28度」なのか。
(中略)
そもそも、「28度」という数字はどこから出てきたのか。
政府広報オンラインによれば、「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」（通称・ビル管理法）及び「労働安全衛生法の事務所衛生基準規則」で定められた室温の範囲が17度から28度とある。
ではなぜそう定められたのか。建築環境学を専門とする早稲田大学理工学術院の田辺新一教授に聞いた。田辺教授によれば、この法律のもとになった研究があるという。66年の厚生科学研究「ビルディングの環境衛生基準に関する研究」（小林陽太郎）だ。この研究の中で根拠とされ引用された研究はさらに古く、戦前から60年前後にかけてのもの。ここに、許容限度の上限として28度という数字が登場する。ヒートアイランドなどという言葉も一般的ではなく、オフィスにはまだパソコンもない時代だ。
(中略)
「室温として一般的なオフィスで推奨されるのは26度。画一的な28度には僕はずっと反対しています」
と田辺教授。
(中略)
室温が上がると平均応答数が低下する、つまり生産性が下がることがわかった。25度から28度に上がると6％も生産性が低下した。落ちた生産性を残業でカバーしようとすれば、そのぶん電力消費がかさむ上に、エネルギーコストよりもずっと高くつく人件費のコストが上乗せされる。
(中略)
一部の最新の空調システムを除き、メーカーが空調を設計するときに、そもそも28度を基準には設計していないのだ。
空調を製造するときには、「設計値」というものがある。内部のコイルの大きさや冷凍機のサイズ、吹き出しの風速などを決めるときには、その値を基準にしてシステムがもっとも効率的に働くように設計される。
田辺教授によれば、日本の空調システムの多くは、26度が設計値だという。
(中略)
機械の側でも、人間の側でも、生産性が落ちてしまう28度。世界を見渡せば、オフィスの室温はさらに低い。アメリカは23度、オーストラリアは23.3度、シンガポールは22.9度といった具合だ。温暖化が地球規模の問題である以上、日本だけどんなに頑張っても対策には限度がある。28度という数字にとらわれることなく、賢く省エネすることを、声を大にして訴えたい。（編集部・高橋有紀）

http://dot.asahi.com/aera/2016072600185.html

会社では、震災の後に非常用として持ち込んだ、バッテリー式*1のＬＥＤ、ラジオ内蔵扇風機を自分用に使っていて、室温に関わらず快適ですわ。
なお、自分の家のエアコンは起動時の設定温度は２８度だけど、大抵は暑いからと２６度まで下げて、冷えすぎたな、と感じると２８度に戻すようにしている。
２６度だと少し肌寒く、２８度だと明らかに暑い。
かと言って２７度だと、あんまり涼しく感じないので、下げる時は一気に２６度まで下げてしまう。
なお、眠るときは２８度。
結局は、自分に快適な温度制御をするのが一番だよ。

*1:ただし、既にバッテリーは完全にダメになった模様