友人のバンドのライブがあって遊びに行く。いつもの私たちの集まりとは随分雰囲気が違っていて、とても上品だ。そのバンドの周囲におられる人たちが代わる代わる出てきて一曲ずつ唄う。皆さん緊張しておられるのか、その緊迫感が伝わってくる。ちょっと場になじまない自分がもどかしい。
大阪から10ヶ月ぶりに出てきた歌い手が明日の始発で帰るというのでそれまでつきあう。いつもの巣にいったら代表監督とばったり遭遇。お友達と来られていたので遠慮していたのに、向こうからチャチャを入れてくるので応酬。久しぶりに出会う友達は嬉しいものがある。彼もこれからまたひと山越えていかなくちゃならないわけで、束の間のリラックスが必要だ。
2011年
2011年といえば政府が勝手にアナログ放送を止めて地上波デジタルでないとテレビが映らなくなってしまうという一方的な、あたかも無力な私たちが悪徳代官と山崎屋の悪巧みみたいな仕打ちにあってしまうという年でございますなぁ。どうも時事通信の内閣支持率調査では16.7%ととんでもない数字が出てしまいました麻生太郎ってぇ人は消費税を上げるぞ、あげるぞといっておりやすねぇ。それを3年後と書くか、書かないかってぇことで揉めたらしゅうございますよ。その3年後ってのはちょうど2011年にあたるわけでございますねぇ。地デジでテレビの買い換え需要が出るわけで、その年に上げれば税収は思いの外増えるでしょうねぇ。しかし、その分だけ、私たちの負担は増えるわけですねぇ。便乗値上げなんてことをする奴らも随分いることでしょうねぇ。麻生の最後ッペであとは野となれ山となれ、って奴でしょうかねぇ。
ところでその地デジに移行したあとに空く電波帯の話なんですがね、奥さん。ちょっと検索ッてぇんですか？そんなことをやってみたらですねぇ、読売新聞のサイトにこんな記事が出ていたんですよ。
情報通信審議会（総務相の諮問機関）の委員会は2007年春、VHF帯を「携帯端末向け放送」と「防災無線」に、UHF帯を「次世代携帯電話」と「高度道路交通システム（ITS）」に割り当てる方針を盛り込んだ報告書をまとめた。現在、それぞれの具体的な技術方式を研究会や懇談会などで検討しており、2009年中に決定する見通し（2008年11月21日 読売新聞）
ん・・と、防災無線は別としましてね、携帯電話ってのは民間会社が経営しているわけですよね？すると私たちの負担でもってこの電波帯を空けて、それを使って金儲けする奴がいるわけですよね？そいつらが負担すりゃ良いんじゃないですかね？ま、携帯買う奴が結局負担することにはなりますがね。それでも全員ではないわけで。
「高度道路交通システム（ITS）」っていったい何だろうと思ったらバス停なんかでバスはあと何分で来ます、いやいや、さっき行ったばっかでしてねぇ、という情報をバス停に表示する、なんてものらしいんですが、今もう既にそんなシステムは動いていますよね？もちろん全国津々浦々ではありませんけれどねぇ。あ、全部の車が渋滞情報なんてものを利用できるようにするというのもあるんだそうですねぇ。余計なことのような気がするけれどなぁ。
どうも腑に落ちないなぁ・・・・。
「報道の魂」
見慣れない時間にドキュメント番組がTBSから放送されていた。今始まったわけではないらしいのに今まで気がついていない。ウェブサイトをよく見たら月に一回日曜日深夜と書いてある。概ね、日曜日深夜（正確にいうと月曜日未明）24:55からの放送時間には私はこれまで気がついていなくて、日本テレビ系の「NNNドキュメント’08」を見ているか、それを待っていて全く気がつかなかった。
今日の放送は「ある名誉毀損判決の波紋 - オリコン v.s. ジャーナリスト」というタイトルで雑誌「サイゾー」が記事中に引用したあるジャーナリストの発言、しかも本来の電話取材での説明と異なる傾向の記事になってしまったものを取り上げて、オリコンが雑誌社、編集者ではなく、ただ引用されたジャーナリスト個人に対して50,100,000円の名誉毀損訴訟を起こす。
今、こうした個別ねらい撃ち訴訟に頭を抱えているジャーナリストが増えているようだ。米国のいくつかの州ではこうした嫌がらせ訴訟を20年ほど昔から禁止していると説明がある。ある大手新聞が発行部数を偽装して広告収入を上げている疑いがあるとして、10年間にわたって取材しているジャーナリストが当該新聞から二件の訴訟を起こされているのだそうだ。そのうちの一件は彼が入手したその新聞社の内部文書を入手し、本人のウェブサイトで公表したことが著作権法に触れるというものだという。しかもこの内部文書なるものが妙ちきりんなものだった。販売店に対する嫌がらせが始まりだったそうだ。その支援をしているうちに、当該新聞社がその販売店に宛てて送った摩訶不思議な内容証明付き書簡の中身だったのだ。
こうした訴訟がまかり通り出すと実は新聞社の記者にも大きな枷となることにその新聞社は気がついていない。全国紙という大変に信頼されなくてはならない媒体がその販売で明確に発行部数を偽装していることをほじくり出せるのはいったい誰だろうか。新聞に喧嘩を売る常習犯といえば出版社系の二つの週刊誌がすぐに思い浮かぶけれど、彼らはこの辺を掘っているのだろうか。
オリコン裁判でもそうだし、大手新聞裁判でも一審裁判の担当裁判官はまったくこうしたSLAPPの認識ができていないのだそうだ。
それにしてもTBSだってある新聞社との関連はありそうだし、その新聞社だってこの新聞社のようなことをしている可能性はないのだろうか。結構みんなやっている話だったりして。
オリコンはお定まりの「係争中の事件につき、社長は取材に答えられない。かわりに広報担当が取材に応じる」ということだったのだけれど、そこに出てきた女性担当者は書いてきましたといわんばかりの口調で、一方的に慇懃無礼に発言。とってもイヤミな雰囲気は良く出ていた。私はどうせ「オリコン」なんてのはいくつもの音楽事務所とできていたりなんかして、かつてのビルボードやキャッシュボックス的な（あれだって充分にありだろうけれど）公正さなんて期待のしようがないだろうと思っているから、通称「オリコン裁判」といわれるこの裁判には全くの話、興味もなんにもなかった。実際の中身はとんでもない話だ。
