アレキサンダー

orpheus2005-02-16

★★★☆☆
コリン・ファレルを主役に抜擢した時点で、ネガティヴなアレクサンドロスを描こうという演出側の意図が見え見え。もちろん本作のアレキサンダーがブッシュを模したものであることは言うまでもない。内容もラジー賞で6部門ノミネートされるだけあって相当な“駄作ぶり"。それでも本作にはあえて3点をつけたい。薬漬けの史劇に救いなどありはしないが、ダレイオスの哀れな最期にはフセインを、虚栄に満ちたバビロンの都にはアメリカを、辺境の地インドに降り続く悪夢のような豪雨にベトナムをみた。これほどまで妖しく妄信的な世界を描けるのはオリバー・ストーンだけだろう。
(2004,アメリカ/イギリス/ドイツ/オランダ)

受益・負担 世代間で1億円の差

生涯を通じた社会保障や公共サービスなどの受益と負担の差(純受益)は世代間で最大1億円近く開く(内閣府試算、1世帯平均)

なんて素敵な未来だろう。若者は気づかずに国からじわじわと首を絞められているに等しい。省益の下僕と化した官僚は失政の責任をとらない。そのツケを払わされるのは常に一般市民だ。

デジタル放送の課題:ライブドアに勝算はあるのか

http://www.mainichi-msn.co.jp/it/coverstory/news/20050216org00m300074000c.html

日本のメディアビジネスでは地上波放送の比重が他の放送事業と比べて非常に大きい。米国のようにメディアが多様化している状況とは異なり、日本の地上波放送は単なる営利目的事業ではなく、ライフラインの一翼を担う公共性の高い事業として認識されている。このように事情の異なる日本の業界に資本の論理で軽々に参加してくることは不適切であり、その目的が単なるエンターテイメント・ビジネスへの関与ということならば、放送業界から受け入れられにくいこともやむを得ないだろう。
また、仮にライブドアが間接的な経営関与を果たしたとしても、それだけではフジテレビの作品を使うことは出来ない。日本の作品の場合、放送利用以外の部分については別途著作権処理が必要で、著作権者および著作隣接権者の了解を得ないことには通信系などで利用することは許されない。米国の場合はゼネラルプロデューサー(GP)制度が定着しており、GPとの話し合いさえ付けば、その後のマルチメディア展開は非常にスムーズに運ぶ形になっている。(主要部分を要約)

だそうですよ、ホリエモン君。

地球温暖化:豪雨件数、100年後は倍

http://www.mainichi-msn.co.jp/shakai/jiken/news/20050216k0000m040176000c.html
この憂鬱な予測を立てた地球シミュレーターを開発するのに、どのぐらい環境を破壊したことやら。長期的なヴィジョンも本質的な議論もないまま、京都議定書*1は本日発効となる。
京都議定書、16日発効 合意から7年越し
地球温暖化防止に向け日本は重い国際公約
CO2、6%削減絶望的 頼みは排出量取引
CO2排出権取引、国内で始動
経団連、温暖化防止で政府統制の排除求める
京都議定書:「ブッシュ政権は不支持」
温暖化防止、米で独自4法案提出の動き活発化
EU、「京都議定書」後の戦略発表
こうして地球は暖まる
京都議定書の概要(環境省)
京都議定書の骨子(外務省)
京都メカニズム利用ガイド(経済産業省)

*1:1997年の「気候変動枠組条約第3回締結国会議」で採択された二酸化炭素など6つの温室効果ガスの排出削減義務などを定める議定書のこと。日本は2008〜12年に基準年の1990年比で6%を削減する義務を負っているが、経済産業省主導のもとで大量生産・消費路線を続けてきたために2003年の時点でさらに8%も温室効果ガスを増やしてしまい、国際社会から顰蹙を買っている。なお、京都議定書では他国で行った温室効果ガスの削減量を自国の削減目標に充当できる都合の良いシステムが導入されていて、共同実施=JT(Joint Implementation)、クリーン開発制度=CDM(Clean Development Mechanism)、排出量取引=ET(Emission Trading)から成るこれらのシステムを「京都メカニズム」と呼んでいる。