じじぃの「科学・芸術_393_インスリン」

インスリン自己注射の使い方 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=Ou4W6luV7zc
血糖値を下げたい人へ 効果最速の秘策SP : 「ためしてガッテン 2010年12月8日 NHK
12月8日のためしてガッテンでは糖尿病の新薬「インクレチン関連薬」の開発のきっかけとなった爬虫類について紹介していました。その爬虫類とは、アメリカのアリゾナ州の砂漠にすむ「アメリカドクトカゲ」です。名前の通り毒を持っていますが、インクレチン関連薬にはその毒は関係ありません。関係があるのは、アメリカドクトカゲの血糖値を一定に保つ身体の機能です。

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ジェネリック それは新薬と同じなのか』 ジェレミー・A・グリーン/著、野中香方子/訳 みすず書房 2017年発行
類似性の危機 より
20世紀半ばの低分子医薬品と違って、1980年代から90年代にかけて続々と登場したバイオテクノロジー企業が生み出した数多くの革新的な医薬品は、桁違いに分子量が多く複雑で、値段も高かった。相当する低分子の薬より、平均で22倍も高いのだ。インターフェロン、遺伝子組み換えヒート・インスリン、ヒト成長因子、エポエチン、コロニー特異的骨髄刺激薬、TNF-α遮断薬、単クローン性抗体、その他、遺伝子組み換え技術がもたらした薬の特許が、21世紀の最初の10年間に失効するので、目端の利く企業は、ジェネリック製造の新たなフロンティアが開けると期待した。しかし、高分子医薬品のコピーは、ジェネリック・バイオテクノロジーを志向する企業に新たな課題をもたらした。低分子医薬品と違って、これら高分子医薬品は、原子レベルでの解明や複製が不可能なのだ。低分子医薬品と違って、タンパク質の2つのバージョンを分子レベルで同一だと証明する方法はないのである。ジェネリック・バイオテクノロジーは、類似性の新たな危機を招こうとしている。
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インスリンの歴史は、高分子薬のコピーに伴う幅広い問題をよく示している。インスリンが最初に特許を得たのは1921年のことだったが、それから1世紀近くたった今でも、市場でインスリンジェネリックを見ることはほとんどない。これは一部には、インスリンの特許の歴史が特殊であることによる。それは、学術機関に与えられた最初の医薬品特許の1つだった。1920年代初期から41年まで北米で市販されたインスリンは、その特許保持者であるトロント大学によって1生産単位ごとに検査され、承認された。インスリンの特許がきわめて異例なのは、特許が失効するとトロント大学によるこうした管理がなされなくなり、公衆衛生に悪影響が出るのではないかと心配した米国議会が、1941年にインスリン改正法を成立させたことによる。その改正法は、米国薬局方協会に(インスリンの特許保持者であるイーライリリー社と共同して)インスリンの品質を管理する方法の開発を求める一方で、全インスリン製品を生産単位ごとに検査し、同一性、効力、品質、純度を保障する義務をFDAに課した。これらがインスリンを摸倣しようとする企業の市場参入を阻む障壁になり、1950年代には生物学的規準部門が設立され、障壁はさらに補強された。
インスリンを摸倣しようとするものは、治療薬としてのインスリンを取り囲む特許や規制の網の変化にも悩まされた。これらの法的保護措置は、分子レベルでそれが何からできているかということだけでなく、それがどのように作られるかということにも焦点を当てた。特許保持者であるイーライリリー社は、遅効型インスリン、速効型インスリン、中間型インスリンNPH)、レンテ、ウルトラレンテ形態、デポー製剤に基づく形態というように、インスリンが運ばれる形式に、早くから革新を加えた。インスリンがコピーしにくい薬になったのは、それが高分子であるだけでなく、時間の経過に応じて生じる網目状の構造をしているからなのだ。

じじぃの「2025年問題・ケアシステム・金の切れ目が命の切れ目!高次脳機能障害」

金の切れ目が命の切れ目

思わず納得してしまうお金にまつわる格言1位「金の切れ目が縁の切れ目」 マイナビウーマン
「お金」は生きていくために欠かせません。欲しいものがたくさん買える反面、思わぬトラブルに巻き込まれることもあり、上手に使うことが大切です。そこで今回は、そんなお金にまつわる格言の中から思わず納得してしまうものは何か、読者753名に聞きました。
https://woman.mynavi.jp/article/131126-106/
高次脳機能障害――医療現場から社会をみる』 山口研一郎/著 岩波書店 2017年発行
「2025年問題」とは より
2025年には、団塊の世代(1947〜49年生まれ)のすべてが75歳以上=「後期高齢者」(予測数2180万人)になる。全人口は現在より減り1億2000万人余りとなり、65歳以上が3700万人と約30%を占める。認知症高齢者が700万人と65歳以上の5人に1人になり、いずれ3人に1人になるとの統計もある。高齢者の一人暮らしや夫婦のみの世帯が65歳以上の67%を占める。それに伴い、医療費が54兆円(現在の1.35倍)、介護費が21兆円(現在の2.1倍)になる、と予測されている。
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医療では、「高度急性期」病棟(7対1 看護7人に対し介護師1人)を現在の半数程度に減らし、患者を早期に「回復期」や「慢性期」の病棟に移床させる。入院日数を制限し、地域(在宅)への復帰を促進する。点滴や人工呼吸器装着などの治療やリハビリ半ばでも、在宅生活の方針がとられようとしている。介護では、単身世帯や老老介護世帯であっても、介護保険上の「要介護3」以上でない限り、特別養護老人(特養)ホームへの入所は制限される(「介護難民」の増加)。「要支援」者は介護保険上のサービスから外され、市町村や地域のボランティアによる支援の対象になる。
医療・介護の実情から、在宅の高齢者や病気を抱える人が、日常生活や通院、介護の面で極めて困難な状態に置かれることは目に見えている。そこで、「地域包括ケアシステム」への民間企業の導入として、様々な方策が講じられようとしている。
 1 ヘルスケアサービス:健康管理や病気の予防のための情報提供
 2 医薬品販売:インターネットの利用による薬剤の処方
 3 医療機器:介護機器の貸し出し(リース)、販売
 4 人材派遣:石・看護師・療法士・ヘルパーの登録・派遣
 5 健康産業:運動指導、食事提供、レクリエーション
 6 各種保険サービス
10兆円産業ともされるシルバー産業に、すでに大手の企業――従来医療や介護に関係のなかった、ソニー(金融)、損保ジャパン・明治安田生命(保険)、ワタミ(外食)、パナソニック(家電)、ユニマットライフ(コーヒー)、ニチイ学館・ベネッセ(教育)などが進出している。「地域包括ケアシステム」というと聞こえはいいが、すべてが医療保険介護保険外のサービスであり、利用する人々にとって利用料が発生する。実質的な収入のない多くの高齢者や障害者、神経難病者にとって「高嶺の花」になりかねない。「このままでは貯めていたお金も底をつき、早くお迎えがきてほしい」という人々も続出し、「金の切れ目が命の切れ目」とする社会をもたらすのが「ケアシステム」と言える。

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どうでもいい、じじぃの日記。
「2025年問題」というのがあるそうだ。
2025年には、65歳以上が3700万人になり、そのうちの7人に1人が一人暮らしとすると約350万人だ。
その時の日本の総人口が1億2000万人とすると、約30人のうち1人が一人暮らしのじじぃ、ばばあだ。
一人暮らしのじじぃが死んだとき、どんな状態なんだろうか。
玄関に車があり、新聞受けの周りには1週間分の新聞が置かれている、のが目に浮かぶ。
新聞が3週間分、積もっているはないだろうな。
もうそろそろ、就活の時なのかもしれない。