妻と子どもが東北旅行から帰ってきた

今朝も暑くて目を覚ました。時計を見ると４時半だった。それからうつらうつら、起きあがったのは、７時過ぎ。
シャワーを浴び、朝食を食べ、読書。
昼ご飯を食べ、映画でも見に行こうかと思ったが、面倒になり、また読書。いつの間にか昼寝。
夕方になって、妻と子どもを迎えに、東京駅に向かった。東京駅で新幹線ホームに入ろうと、自動券売機にスイカを入れるが受け付けない。窓口で現金で１２０円を払わないと入場券は買えなかった。予め調べておいた到着ホームの２３番ホームに行って、駅員にここでいいのか聞いてみるが、確かなことは分からない、ホームにある事務所で聞いてくれと言われた。事務所に行って聞くと、その新幹線の到着ホームは２０番ですねと言われ、慌てて、２０番ホームに行った。すぐに新幹線が到着し、妻に電話を掛けるが、つながらない。
ホームをうろうろすると、市役所の課長さんに出会い、向こうにいますよと教えてもらう。やっと見つけて、なんで電話がつながらないのと聞くと、電池がなくなったと。子どもは久しぶりという感じではなく、仲良くなった人たちに愛想を振りまいていた。お利口さんだったと聞くと、お利口さんじゃなかったと答えた。

原爆投下

NHKニュース。

アメリカの世論調査会社ギャラップ社が先月２５日から４日間、全米の１８歳以上の男女１０００人あまりを対象に行ったものです。それによりますと、広島と長崎への原爆投下について「支持する」と答えた人は５７パーセントだったのに対し、「支持しない」という人は３８パーセントでした。また、原爆投下は戦争を早く終結させ、アメリカ国民を救ったと答えた人は８０パーセントで、そうは思わないという人は１６％でした。一方、原爆投下は、戦争が続いた場合に比べれば結果的により多くの日本人を救ったと答えた人が４１％だったのに対し、原爆投下でより多くの日本人の命が失われたと答えた人は、４７％でした。同様の調査は１０年前にも行われましたが、広島と長崎への原爆投下を支持する割合はこの時とほぼ同じで、アメリカでは原爆投下を擁護する声がいぜん根強いことをうかがわせています。

アメリカの歴史教育について非難する日本人はほどんいない。
草思社立ち読みコーナー「原爆を投下するまで日本を降伏させるな――トルーマンとバーンズの陰謀　鳥居民」から。

今日までだれもが知っている伝説が二つある。
ひとつは、百万人のアメリカ兵の生命を救うために、原爆を投下したのだといったトルーマンの口上である。多くのアメリカ人がきまってこれを主張してきた。
・・・・
戦死者だけであれば、一万人以下という推定であり、アメリカの軍首脳がだれひとり論じることもなければ、考えもしなかった百万人の犠牲者という数字が登場したのは、戦後になってからの創作なのである。
もうひとつ、日本人のだれもがよく知っている伝説がある。昭和二十年七月二十八日、そのときに首相だった鈴木貫太郎が「ポツダム宣言」を無視するといった意味合いで、宣言を「黙殺」すると語った。これが原爆投下を招いたのだという伝説である。
・・・・
トルーマンとかれの協力者のバーンズがポツダム宣言を公表するにあたって、日本が降伏しないように入念な細工をほどこし、陸軍長官スティムソンの原案から天皇の地位保全の条項を削ってしまったという事実である、さらに、日本側をしてその宣言が正式の外交文書だと思わせないようにつくり、最終通告だという認識を持たせないように細心の注意を払い、日本側が間違いなく黙殺するように仕組んだことに目を向けようとしない。

パラダイス的にみえる国

「Tech Mom from Silicon Valley」の「パラダイス的新鎖国時代到来？ - いいのかいけないのか？（その１）」から。

毎年夏の日本での休暇のため。毎年夏に帰るごとに、「日本はどんどん住みやすくなっていくな・・」とぼんやり思っていたが、今年の夏は決定的に、「日本はもう住みやすくなりすぎて、日本だけで閉じた生活でいいと思うようになってしまった」、つまり誰からも強制されない、「パラダイス的新鎖国時代」になってしまったように感じたのだった。
・・・・
文化面だけでなく、携帯電話やブロードバンドなど、生活に密着した技術の部分では、もうアメリカより日本のほうが進んでいると見える。わが家の８歳の息子でさえ、駅にずらりと並んだハイテク自販機や自動改札を見て、「日本のほうが技術が進んでる」を持論としている。日本の家は相変わらず狭いけれど、一歩外に出ればものすごい量の商品の並ぶ店やおいしいレストランがいくらでもあり、公共サービスも充実してきたし、一時ほどモノの値段も高くない。

「My Life Between Silicon Valley and Japan」の「ジョブズのスピーチ、Googleと自動翻訳の世界、日本の「パラダイス鎖国」状況のこれからは? 」から。

時間を気にせず気ままに暮らしていて、「腹減ったなぁ」と思ったら、深夜であろうと早朝であろうと、ちょっと歩けば何かが食える、生活必需品もたいていのものはコンビニで手に入る、という東京の便利さを「当たり前」と思うと、他の国は皆不便に見えてしまう。
やっぱり日本の「パラダイス鎖国」状況は、これからさらに磨きがかかっていくんだろうなぁ。

「パラダイス」ということより「鎖国」の方に力点が置かれている話ではあるが、海外に住んでいると、日本はパラダイスにみえるということについては疑わないようだ。上海から戻ってきた直後は私もそうだった。東京は、世界一コンビニエンスな都市であることは確かだ。お金さえあれば、膨大なバリエーションの中から好きなモノを選んで、簡単に手に入れることができる。でもこんなことでパラダイス感は長続きはしない。何でもすぐに手に入る世界に入り浸ると、刺激や感動はどんどん希薄なものになっていく。
TI技術の発達がもたらしてくれるものは情報のコンビニエンス化だ。いつでもどこで情報が手に入る便利な世界。退屈な世の中になることはないのだろか。
コンビニエンスなことがパラダイス的にみえると言ってもそれはお金がある人にとってはいうこと。アメリカほどではないにしても格差社会になった今の日本では、社会的弱者、いわゆる負け組に入ると、パラダイスだなんて思う人はいないだろう。勝ち組の人たちにとって、パラダイス的な世界を維持するためには、負け組をどんどん増やさないといけない。いずれは、１割程度の勝ち組グループが他を支配する世になるかも知れない。

政治空白

NHKニュース。

小泉総理大臣は、６日の夜、森前総理大臣と会談し、森氏が「政治空白をつくることは容認できない。誰もあなたにはついていけない」と述べ、衆議院の解散・総選挙を回避するよう求めたのに対し、小泉総理大臣は「私は殺されてもよいぐらいの気構えでやっている。自分は非情だ。郵政民営化関連法案を可決するよう努力してほしい」と述べ、法案が否決された場合には解散に踏み切る考えをあらためて示唆しました。

何の解決にもならない国会での審議とか党内紛争が政治的空白をすでに作っているとは思ってはいないようだ。
この郵政民営化の問題、仮に明日否決されたとしても、今の公社のままでいいということにはならない。振り出しに戻っただけだ。少なくとも郵便貯金が絡む財政投融資のことはすぐにでもなんとかしないといけない問題だけれど、政治的空白が続いて、放ったかしにされる可能性が大いにあるね。