発信元番号を受信先に伝えるサービスの総称。
NTT東日本では年間4800円税別(請求と決済は一ヵ月毎)+工事費2000円税別でサービスを提供している。
「お手数をおかけしてたいへん恐縮でなのでございますが、後ほど詳細をご連絡させていただきたいと思いますので、いまおかけの電話番号をお聞きしても宜しいでしょうか?」などと質問すれば、大抵の人は電話番号を教えてくれる。だが、対話スキルの無い人やものぐさな人、あるいは勧誘電話に長期間苦しめられて「もう勧誘電話には出んわ!」などと思っている鎖国的ユーザーにとって、ナンバー・ディスプレイ機能は便利な有料サービスである。
なお、136サービス(有料/一回30円税別)を利用すれば、事前契約なしで最後にかかってきた電話番号を調べることができる。
日本国では、通信傍受法(犯罪捜査のための通信傍受に関する法律)により、捜査当局が組織犯罪捜査目的で通話の受発信を確認する必要があると思われるときは、通話の一方が組織犯罪と無関係であった場合でも、傍受令状や検証令状なしで通話履歴の提出を事業者に求めることができ、そのような捜査をした事実を通話当事者に通知する義務もない。通話中の会話を盗聴し、かつ記録し、かつ裁判の証拠として使用する場合にのみ、裁判所が発行する令状が必要となり、通話当事者への通知が必要となるが、裁判の証拠として用いないかぎり、捜査当局は令状なしで通話履歴提出の「任意協力」を求め放題である。
それゆえ、通信傍受法制定前に、もっぱら通信傍受法批判者によって、携帯電話を含むすべての電話回線の通話履歴が捜査当局に丸見えになって監視されている社会的状態を指して「ナンバー・ディスプレイ」と呼ばれていたことがある。