日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆国家理念を心に抱く小沢一郎

政治史

　人類史上稀に見る不条理集団、即ち、ナチスドイツにも勝るシオニストユダヤ系大財閥資本家群率いるアメリカ合衆国の、度重なる執拗な罠にまんまと嵌ってパールハーバーに誘き寄せられ、四年後の昭和二十年には広島県と長崎県に、二種類の原爆投下を以ってする有色人種大量殺戮の人体実験を敢行され、終には、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の描いたシナリオ通りに白旗を掲げ、３２０万の日本民族を屍と化した当該敗戦を認めてから６５年目を向かえる我が日本国、曲がりなりにも一日一膳の食事も摂れる様になり、八千万人にまで落ち込んだ人口も、６５年後の今では六割増しの一億二千七百万人に迄増加、今や、ワールドカップサッカー大会では決勝トーナメントへ進出（本戦引き分け）、逞しく喜ばしい状況下の日本には在るとか、野球賭博に絡み国技の相撲界が大いに揺れ動き、天皇家の下に歩み続けた由緒在る相撲文化迄が、其の存在危機に瀕しているとかの情報が巷には溢れ、然も、歪んだ平和を謳歌しているかの如き日本にも見えるのだが、何かが欠け落ちているのが此れまた日本国家社会の実情であり現状、最近でこそ、”日本は何処へ向かおうとしているのか”との疑問や不安の声も有識者層からチラホラと聞こえて来る様になった日本だが、まさしく、此の”何処へ”の欠落が戦後一貫して埋めらてはおらず、更に云えば、現状に至る６５年もの時間を、文句は言ってもただ只管に生きる為にのみ働き続け、斯かる労働条理の発生源はと云えば、個に対する教育と環境、或いは、社会文化が醸し出す是非と判断の中から、取捨に拠る消化と云う、所謂、健全なる判断の積み重ねから斯かる条理が育まれたと云うよりも寧ろ、マスメディアを介して提供される不断の諸情報を以って、主たる労働条理の動機を獲得、集団社会を均一に動かす労働条理として形成されて来たが故に、ようやく気付く、其れは自然と人為が織り成す社会不安の堆積と現われ、と云う事にはなる。換言すれば、我ら道々の民の須らくは、必要とする其の労働条理、即ち、生存指針としての動機付けを、気付かぬままに権威付けされたマスメディア群に頼ることで、民族能力の一升舛に自らを押し込んで来たと云う事でもある。基より、斯かる一升舛などは錯覚のもの、一斗舛、若しくは、無限こそが、実は正しいのである。

　基より、現代社会に現われし不安定要因の多く、即ち、其の根幹に根ざしていると思しき民族国家条理の不在が惹起する要因でもある、所謂、民族自主自決の未実現に関わる不確定要因が一つには在り、其れは、６５年間もの永きに亘る間、我ら日本民族をして米国の実態的被占領民の隷属下に置かされ続け、あまつさえ、米軍の駐留継続を、民意を以って拒否する９０パーセントの沖縄県民を一、日本列島隈なくに張り巡らされた米軍基地を、民族の条理在る意思を以ってすら原状復帰に一掃し得ず、其のまま駐留継続を認め続けた国家権力者の不作為が総じて為さしめた業に起因しているとか、また、対米債権が邦貨換算三百兆円にも膨れ上がっていながら、米国債に関して言えば、期限到来元本の償還どころか、利息すら対米債権として其の侭に積み増され、換言すれば、実質的には一円足りとも使えない其れは紙屑同然の不良資産と化しているとか（米国債は証券としては発行していないとされる）、云わば、歴代国家権力者の対米隷従がもたらした其れは指示待ち姿勢が被る必然であり、更には、日本国家の政策作りは、総じて、米国政府から日本政府に向けて常態的に発せられる政策指針と手法待ちでしか成し得ず、日本民族の単体を以ってしては、何一つとして日本民族の為の政策を講じ得ないと云う、所謂、実体的受動社会体質の羅列を以って、此処に云う社会不安の現象としての原因に至る要因は特定し得るもの、即ち、国家社会が進むべき方向全く見当たらずの原因は、我が歴代国家権力者群に因る、民族条理が全く作動せぬ、対米外交上に於ける政治的作為、若しくは、政治的不作為が、明確に、だが複雑に絡み合っている事を示唆して呉れているのである。不安を醸し出す諸要因の奥に潜む原因は、紛う事なく特定される筈である。即ち、我ら道々の民だけが知らされていないだけである。

　勿論、政官財並びに学界の指導者層、或いは、メディア界を含めた自称国家リーダー群に、国家社会の不安定さを現に示す、所謂、須らくの結果責任を押し付ける積もりは更々にないが、とは云え、現代日本社会に現われる功罪の須らくに、彼等リーダー群が密接に絡んで来ている事もまた否定し得ずのもの、左すれば、我ら道々の民の、盆暗振りに対する自己批判の欠落に対する自戒や反省も去る事ながら、斯かる盆暗作りを作為しては我ら盆暗の民を其の侭に置き去りにし、格差社会と云う名の下位部分、即ち、９５パーセント部分を枠で囲んでは追い込み、５パーセント部分の選良民とを明確に区分け分別すると云う、所謂、愚民化政策を執り続けて来た彼等自称リーダー群、特に、マスメディアに因る作為だけは決して看過し得ぬもの、赦されざる行為の主体者として、国家権力者ともども糾弾の対象とされるのは当然なのである。

　歴史の裏面に触れ、不条理の実態が掴めなければ、日本民族は恐らく此の侭に、被支配者の位置に座ったまま、米国の被支配者階級同様、或いは、アフリカ大陸に住まう民族同様に、家畜人間と化すのは必定であり時間の問題、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の号令一下、朝鮮半島、或いは、シベリア大陸へと日本男児は戦争要員として駆り出され、本土に住まう残された道々の民ともども、用済みともなれば、ユダヤ史の歴史にのみ残る、一有色人種として、日本民族もまた記されるだけともなるのだろう。現代社会に住まう日本民族は、立ち位置こそ異なるが、同祖同血にも在る南北の朝鮮民族と同様、まさに絶滅危惧種の民族として準備されているのかも知れない。

　共産党と社民党を除く如何なる政党も、対米関係を重視し日米安保の存続を党是として謳ってもいるのだが、アメリカ合衆国の不条理性を根底的に指弾した党派は未だ見当たらずのもの、基より、社民党や共産党は其れを否定するのであろうが、条件を以ってする対米外交関係の歴史的検証、即ち、穴の開いた侭の戦前、戦中、戦後史の検証を、一つとして成し遂げていない事だけは明白、その意味では、どの政党も国家理念が定まらぬのは当然であって、望むこと自体が無理筋、斯かる検証無しに、自主自決や独立自尊の成就など果たせる由もないのである。

　道々の民に推された民主党が政権を執り、岡田克也が外相になって初めて戦後外交史に手を突っ込み、核持ち込みに関わる日米密約の一部を開示し、我ら道々の民にも披瀝（暴露）したが、其の後の岡田克也の密約問題に関わる不活発化と、目に隈取が出来る程の痩せ細りとを併せ見れば、また、最近に於ける、外交機密文書に対する、情報公開に関わる条件設定への後戻りとさえ思しき政治的後退劇を見させられれば、あの日本を駄目にした藤原一族の末裔率いる、所謂、宮内庁を其の司令塔に置く、第三帝国官僚政府からの妨害が為されたで在ろう事を想定するのに難は無く、付言すれば、藤原一族末裔が主と崇め奉る、シオニストユダヤ系大財閥資本家群から直接間接的に阻止された、其れこそが政策後退の結果であろう事が窺い知れるのである。

　日本民族国家の再生は、国家条理を掲げた鳩山政権を以ってしても、或いは、現実主義為政に舵を大きく切り直した菅直人政権を推してさえ困難を極めるとも言って来たが、また、小沢一郎でなければ、斯かる再生劇は絶対に成し得ぬとまで断定したが、其の根拠はと言えば、小沢一郎は、「天皇家」を十二分に理解し、且つ、「天皇家」が歩まれた歴史の大概を掌握、敗戦後の日本が歩まされた、所謂、其の筋書きを書いたであろう、日本民族の仮面を被った巨悪の主体者と実行者の双方を熟知しているからではある。即ち、彼等の敷設した日本の乗っ取り劇の排除無しに、はたまた、「天皇家」の、我ら道々の民への取り戻し無しに、日本国家の再生など有り得ぬ事を、彼小沢一郎と極少数の為政者だけは熟知していると云う事である。