エネルギー価格

振り返り：前回の予想は外れました 前回の記事では、リアルタイム指標であるTruflationのデータ（当時約1.8〜2.0%）がコンセンサス（ヘッドライン+4.2%）を大きく下回っていることから、5月のCPIはコンセンサスを下回って着地する可能性を指摘しました。 結果は、ヘッドライン+4.25%（前月+3.81%から+0.44pt）と、コンセンサスにほぼ沿った、やや上振れの着地となりました。前回の予想は外れたことになります。 なぜTruflationとの乖離が生じたのでしょうか。 以下で見るように、今回の上振れは自動車燃料・燃料油などエネルギー関連品目への急激な「集中」によって説明できる部分が…

本日夜、米労働統計局（BLS）より5月分の消費者物価指数（CPI）が発表されます（日本時間21:30）。 市場コンセンサスはヘッドライン前年比+4.2%、コア前年比+2.9%です。前月（4月）実績はヘッドライン+3.8%、コア+2.8%であり、今回の予想値はさらなる加速を示すものとなっています。ヘッドラインが4%を上回るとすれば、2023年5月以来初のことです。 上昇の主因として挙げられているのは、中東情勢（イラン関連の地政学リスク）を背景としたエネルギー価格の急騰です。いわゆるコストプッシュ型のインフレ圧力が再び強まっており、FRBが注視するコアCPIも前月から小幅に切り上がる見通しです。 …

【67歳が見た激動の2020年代】コロナ・ウクライナ・イラン戦争——そして今、私たちを直撃する「ホルムズ海峡封鎖インフレ」の正体 ▼後世の歴史教科書には、きっとこう書かれる ▼2020〜2021年：新型コロナパンデミックという「前例のない衝撃」 ▼2022年〜：ウクライナ戦争が「インフレの導火線」に火をつけた ▼2023年〜：中東が再び燃え始めた ▼2026年〜：ホルムズ海峡封鎖という「悪夢のシナリオ」が現実に ▼「天井知らず」の物価——私たちの日常を直撃するインフレの正体 ▼「波乱万丈」の2020年代——それでも私たちは生きている ▼インフレの時代をどう生き抜くか——67歳シニアの「現実的な…

シンガポール中央銀行は4月14日、イラン戦争による原油・天然ガス価格の高騰を受け、通貨高を促すため、2022年以来初めて金融政策を引き締めた。 シンガポール金融管理局（MAS）は、シンガポールドル名目実効為替レート（S$NEER）政策バンドの傾斜を急勾配にしたと発表した。これは、通貨高を容認し、輸入コスト上昇の影響を緩和する意図を示している。シンガポール金融管理局（MAS）はまた、2026年の総合インフレ率とコアインフレ率の予測値を、従来の1％～2％から平均1.5％～2.5％に引き上げた。「シンガポールの輸入エネルギーコストは既に上昇している。今後数四半期にわたり、より幅広い輸入品目やサービス…

エネルギー価格の仕組み――なぜ電気代もガソリン代も、気づくと上がっているのか しろくまです。 エネルギー価格の話って、だいたいこうなりませんか。 「またガソリン高い」「電気代の請求、見たくない」「なんで急にこんなに上がるの？」 そして多くの人は、心の中でこうつぶやきます。“誰が決めてるんだ、この値段” でも実は、エネルギー価格は「偉い人が気分で決めている」わけでも、「悪の秘密結社がボタンを押している」わけでもありません。いや、そう見える日もありますけど。現実はもっと地味で、もっとややこしい。原油、天然ガス、石炭、発電燃料、為替、税金、補助金、送配電コスト、設備投資、再エネ賦課金、卸市場、そして…

――価格は“昨日の原油”では決まらない。物流と在庫が作るエネルギー価格の構造 最近、SNS、とくにX（旧Twitter）を見ていると、こんな声をよく見かけます。 「昨日原油が上がったのに、今日もうガソリン値上げ？おかしいだろ」 一見すると、もっともらしい疑問に聞こえます。 しかし、これはエネルギー価格の構造を知らないことから生まれる典型的な誤解です。 結論から言えば、ガソリン価格は「昨日の原油価格」で決まりません。 そしてもう一つ重要なポイントがあります。 それは、ガソリン価格は「物流」と「在庫」で決まるということです。 今回は、物流視点からこの構造をできるだけわかりやすく解説してみたいと思い…

日銀生活意識調査：「物価上がる」と87.5％の回答、2008年以来の高水準 はじめに 日銀が6月に実施した生活意識に関するアンケート調査の結果、「1年後に物価が上がる」と予想する人が87.5％に達しました。この数値は2008年6月以来の高水準であり、日本国民の物価上昇に対する懸念が強まっていることを示しています。本記事では、この調査結果の詳細とその背景について解説します。 調査結果の概要 物価上昇予想 「1年後に物価が上がる」との回答 6月の日銀生活意識調査によると、「1年後に物価が上がる」と回答した人は87.5％にのぼりました。これは、2008年6月以来の高い水準であり、日本の消費者が物価上…