分配金再投資

本日は、 初心者におすすめの投資 について解説していきまます。 初心者におすすめの要素として、 「簡単」そして「少額から始められる」 という２つのテーマにクローズアップしていきます。 おすすめは「分配金再投資型の積立投資信託」 投資信託の種類 分配型 分配金再投資型 複利とは 分配金再投資型は将来に向けての資産形成が目的 積み立て投資 積立型投資信託 初心者におすすめの証券会社 まとめ おすすめは「分配金再投資型の積立投資信託」 結論から言うと、 ”分配金再投資型の積立投資信託”をおすすめします。 分配金再投資とは、投資で出た利益を配当金として振り込まれずに、そのまま投資に回されるタイプの投資…

皆さん、こんにちは！さて、今年に入って、Ｊリートが大きく下落していますね！昨年は、「東証リート指数が１,９００を切れば買い」と言っていたものが、今では「１,８００を切れば買い」と言うように変わってきています。このような状況の中で、読者の方から、「至誠さんは、Ｊリートを売却しないのですか？」という質問を受けますが、その都度、「私はＪリートを売却しません。」と回答しています。理由は、次のとおりです。 図．１ 東証リート指数チャート・・・？？？私のプライベートカンパニー（ＰＣ、資産運用会社）では、①Ｊリート（５０％）、②インフラファンド（２５％）、③優良高配当日本株・ＥＴＦ（２５％）を保有しています…

皆さん、こんにちは！さて、資産運用をしている読者の皆さんの参考になるのでは？と考えて、私の資産運用会社（プライベートカンパニー）の資産を毎月公開しています。ただし、ルフィー事件（強盗・殺人事件）の影響で、家内から「具体的な資産を公開するのはやめて欲しい」とのコンプレインがあったので、今回からあまり具体的な数字は出さないようにしています。事情ご賢察ください。＊私達よりも、もっとお金持ちの人がターゲットだと思いますが・・・。 また、我が家には、現金はほとんど置いていません(笑）それでは、ちょっと早いですが、２０２３年３月の資産公開です。１．資産運用会社の投資方針。 私の資産運用会社では、リスクが小…

皆さん、こんにちは！さて、最近、Ｊリートが下落しており、読者の方から、「Ｊリートを保有してても大丈夫ですか？」との質問を受けました。（図．１ 参照。）「安心してください。Ｊリート下落により、私の資産も減少しています（笑）」 図．１ 東証リート指数チャート（３ヶ月）・・・？？？ 私はコア・サテライト投資を行っており、コアは①Ｊリート、②インフラファンド、③優良な日本株による高配当投資（配当再投資）です。 そして，①Ｊリートの特徴ですが、Ｊリートは保有するビル、マンション、商業施設などが複数年契約になっていることから、業績（営業収益）は数年先まで見通せます。そのため、大きな問題が無い限り、分配金が…

皆さん、こんにちは！ さて、私のメイン投資は、Ｊリート、インフラファンド、高配当日本株であり、分配金（配当金）が出ると、それを元に再投資を行うという作業を粛々と繰り返しています。今月、（私のメイン投資を担当している）資産運用会社で購入した銘柄は以下のとおりです。・野村不動産マスターファンド投資法人3462（３４６２）、1株・グローバル・ワン不動産投資法人8958（８９５８）、1株・ＮＴＴ都市開発リート投資法人（８９５６）、1株 売却した銘柄はありません。基本方針は、①保有している銘柄を買い増していく、②問題が無い限り、売却はしない、という２点です。過去ブログで、私の資産運用会社の資産を公開しま…

ＦＩＲＥまで、あと４１日です。 さて、２０２２年１月１４日 日経新聞に「ＲＥＩＴ 広がる内外格差 賃料の伸び、国内勢は見劣り」との記事が掲載されました（添付リンク参照）。 海外の優良物件では積極的に賃料を上乗せでき、インフレに強い資産として注目されているため、海外ＲＥＩＴには昨年夏ごろから買いが集まっています。Ｓ＆Ｐ米国ＲＥＩＴ指数は２０２１年６月末比で１２%高、オーストラリアは８%高となっています。一方、日本は６%安と水をあけられています。（下図参照。） あなたならどうしますか？・・・？ 私は、今、①メインをＪ－ＲＥＩＴ（＋インフラファンド）の分配金再投資（インカムゲイン）で着実にお金のなる…

ＦＩＲＥまで、あと５７日です。 さて、他の投資ブロガーさんと同じように、２０２２年の世界経済見通しと投資方針について話をさせていただきます。（なお、投資方針は私の資産運用会社のものです。）１．２０２２年の世界経済見通し。 ネットで検索した範囲ですが、みずほファイナンシャルグループのレポートが一番しっかり書けていたのでリンクを添付します。 それによると、２０２２年は、米国での供給制約、中南米での利上げなどの景気下押し要因はあるものの、ワクチンの普及とともに経済活動制限の緩和が進み、２０２２年の世界経済は回復が続く見通しとのことです。ただし、コロナ感染再拡大、中国経済の減速、米国インフレの３大リス…