ブルシット・ジョブ

現代社会で働く多くの方が抱える疑問に、「この仕事、本当に意味があるのか？」というものがあります。 それこそ「ブルシット・ジョブ」の核心です。 デヴィッド・グレーバーが提唱した概念は、 無駄な業務が個人の精神を疲弊させるだけでなく、経済全体を蝕む構造を鋭く指摘しています。 一方で、私たちの日常を侵食する存在として「テレビ番組」があります。 朝から晩まで流れるワイドショーやバラエティは、 単なる娯楽に見せかけ、実は消費を煽り、思考力を奪うツールとして機能しているのです。 今回は、ブルシット・ジョブとテレビ番組の意外なつながりを探り、 無意味なコンテンツが社会に及ぼす影響を深掘りします。 一人で生き…

今年も残りあと一ヶ月を切って、自分がお手伝いしている会社もなんとなくバタバタしている。仕事のこともあるが、それ以外にも人事・管理の手続き的なものもあって、その中にいわゆる”年末調整”も。以前は紙で提出が当たり前だったが、最近はなんでもかんでもネットを使って、ということが多くて、年末調整もその一つ。管理部門からリンクとID、そして仮パスワードがメールで送られてきて、あとは自分でやって下さい、とのこと。昔は記入用紙一枚と、記入方法を記載した紙1〜2枚が配られることが多かったような。管理部門としてはメールを一斉送信すればよいわけで、随分と省力化されたのだろうが、提出するほうからすると”とんでもない”…

IMF国際通貨基金の最新推計によると、日本の名目GDP（国内総生産）が2026年にインドに抜かれ、世界4位から5位に後退する見通しとなったそうです。近年の大幅な円安でドル建てでGDPが目減りしているといいます。 日本のGDP、インドに抜かれ世界5位へ IMF2026年見通し - 日本経済新聞 中国に追い抜かれ2位から3位、ドイツに抜かれて3位から4位、今度はインドにも抜かれるそうです。30年には日本のGDPが5兆1198億ドルに高まるものの、英国の5兆1997億ドルに抜かれ、世界6位になる見通しといいます。下落トレンドが止まらなくなっています。しかし、もう驚くほどの話でもないのでしょう。結局、…

金間大介さんの『先生、どうか皆（みんな）の前でほめないで下さい――いい子症候群の若者たち』（東洋経済新報社、2022年）の「指示待ち」の部分の記述についても共感しました。 具体的に指示ができるということは、「答えがある」ということです。答えがなかったり、未知の部分の割合が高かったりすると、指示は曖昧にならざるを得ません。 けれども、そういう状況に若者は耐えられません。「何をすればいいかが曖昧でよくわからない」「いつまでにどの知識やスキルを身に付けておけばいいのか、一向に教えてくれない」 こういう不満を語ります。 けれども、これは仕方がないことなんですよね。 「何を」「いつまでに」といったことが…

負債論を出版してベストセラーとなったグレーバーの次なるヒットとなったブルシット・ジョブ。ケインズは1930年に人々の生活は週に15時間になるようテクノロジー進化により世界が変わる事を予想していましたが、今の世の中はそこから程遠い状態です。 strikemag.org もともとはストライキに掲載された小論文がこの本の元となるものです。論考が出てから多くの人々がグレーバーに対して、自分の仕事が無意味なことに費やされており、存在しないほうが良いとも思えている旨を連絡してきました。その数はせいぜい20％程度だろうと予想していたグレーバーは統計を取ると国によってはその数が40％ほどにも及んでいるという結…

先日、金原ひとみさんの『ハジケテマザレ』について言及しましたので、少しご紹介しておくことにしましょう。 東京新聞夕刊の「大波小波」（2023年11月22日付）で、金原さんのこの本が紹介されています。 この本は、コロナ禍で店長がいなくなり、労働者が自主管理する職場（レストラン）についての長編小説です。文体がラップです。 「大波小波」には、「人事管理だのマネジメントだのというのは…ブルシットジョブ（クソどうでもいい仕事）にすぎないのだと実感する」と書かれています。 このレストラン、店長がいなくてもちゃんと回っているんですよね。 そして夜な夜な、酒等々を持ち込んで、酒盛りをしています。 そこで、「人…

従来の健康保険証の有効期限が切れ、マイナンバーカード一体型保険証（マイナ保険証）か資格確認書しか使えなくなることになります。マイナ保険証が機器トラブルで使えなかったといった報告もあり、混乱・トラブルが多発することが予見されています。 この対応として、東京都渋谷区と世田谷区では、マイナ保険証を持っている人にも資格確認証を、一斉に発送することを決めたそうです。 「国民健康保険の「資格確認書」を渋谷、世田谷区が一律に発行へ 「マイナ保険証」トラブル懸念」（東京新聞2025年5月15日付）では、このような「２枚持ち」は「例外的な措置」とされており、厚生労働省は肯定的には捉えていないようですが、住民の不…