再生可能エネルギー

ペロブスカイト太陽電池――“未来の発電”は本当に来るのか？ 続報つきでやさしく解説 しろくまです。以前も取り上げたペロブスカイト太陽電池ですが、これは「一回紹介して終わり」にしにくいテーマです。なぜなら、研究の進み方がかなり速く、しかも日本がわりと本気で賭けている技術だからです。2025年の経産省系解説では、大阪・関西万博での展示・実証を通じて、日本のペロブスカイト太陽電池が「薄く、軽く、曲げられる」次世代技術として前面に押し出されています。NEDOも2025年末時点で、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた支援をかなり強く打ち出しています。 しろくま的に一言で言うと、「屋根の上だけ…

みなさん、こんにちわ！ Ｋｏｅｄｏです。 今日も当ブログにお越しいただきありがとうございます。 先週金曜日東武鉄道からリリースが発表されました。 「関東私鉄最長４６３．３ｋｍの東武線全線で電車の運行に関わるＣＯ２排出量の実質「ゼロ」を実現します！」 これは凄いことですね。電車及び駅施設、信号設備などで使用する電力量を全て再生可能エネルギー由来の電力量で賄うと言う事です。 東武鉄道の使用電力量：約４億９千万ｋＷｈ これを発電時に化石燃料を使用しない電力に置換します 東武特急「スペーシアＸ」、これが実質自然エネルギーで走っている！ 当初は２０３０年度にＣＯ２排出量５０％削減（２０１３年度比）する予…

神奈川・小田原 電力地産地消へ プラットフォーム発足 「しんぶん赤旗」2026年3月28日 神奈川県小田原市で、市内で発電した電力を市内で無駄なく消費することを目指す電力地産地消プラットフォームが４月１日から運営開始するのを前に、運営開始式典が２７日、同市役所で行われました。市内で複数の事業者が参加し、市内で発電した電気を同時同量で使用または蓄電する全国初の取り組みです。 同市の再生可能エネルギーの主力である太陽光は日中に多く発電し、自家消費分を超えた余剰は売電されます。しかし、その買取価格は低下。また、発電量が増すと東京電力管内での需給バランスが崩れ、再エネの出力制御が発生します。これらは再…

「ラムサール条約（特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約）」の登録地として、日本で最も有名な場所の一つが北海道の釧路湿原です。１９８０年６月に日本が同条約に加入した際、最初の登録地となり、その後、国立公園にも指定されました。 現在、この周辺でメガソーラー発電所の建設が進められていますが、事業者による違法開発や不十分な環境調査が問題となっています。近隣の自治体では、景観保護のために事業者が購入した土地を自治体が買い取るという事態にもなりました。建設反対運動が起きる中、事業者が予定地付近の未登記の国有地を無許可で使用をしていたことも発覚。さらに、釧路市に対し「事業実施を阻害する行為を…

「原子力ムラ」は、お金が儲かるようです。日本は、原子力関係に数カ国分の研究予算を投入しているそうです。政・官・財・学の「原子力ムラ」において、予算配分をするのは、政・官で、それを享受するのは、財・学ということでしょう。原発推進と再生可能エネルギー推進とは、反比例の関係にあるようです。２０１１年の東日本大震災のあと、脱原発と再生可能エネルギー推進の気運がありました。ここで、ピンチをチャンスに変えて再生可能エネルギーの一大産業を起こせば、日本は世界をリードできると思いました。しかし、民主党政権の後を受けた安倍政権下、地球温暖化対策で政治がリーダーシップをふるうということは、まったくありませんでした…

2026年3月。 経済産業省は、大規模太陽光発電（いわゆるメガソーラー）に対する支援制度について、2027年度以降の新規案件を対象外とする方針を正式に決定しました。 一見すると、再生可能エネルギー政策の“見直し”に過ぎないニュースです。 しかし物流の視点で見ると、これは単なる制度変更ではありません。 「電力の前提」が変わることを意味する構造転換のシグナルです。 本稿では、この決定が物流に何をもたらすのかを解剖します。 1｜メガソーラー支援廃止の本質は「コスト構造の転換」 これまでの再エネ政策は、 固定価格買取（FIT） 市場価格への上乗せ（FIP） によって、発電事業者の収益を支えてきました。…

イラン軍事衝突という「外部からの巨大な衝撃」は、私たちが長年「わかっているつもり」で先送りにしてきた日本の脆弱性を、残酷なまでにさらけ出しています。 原油高騰、物流網の麻痺、そしてエネルギー自給率の低さ。私たちは、オイルショックや、幾度もの地政学リスクの予兆の中で、何度もシミュレーションしてきたはずですが、喉元を過ぎれば熱さを忘れ、平時の「経済合理性」という甘い麻薬に浸り、抜本的な解決を先送りにしてきたツケが、今、最悪のタイミングで顕在化しています。 日本がもっと早く**サーキュラーエコノミー（循環型経済）**を実現し、資源を「外から買う」から「内で回す」へと転換できていれば、ホルムズ海峡の封…