国内で発生した地震について、震源・最大震度・大きな揺れが発生しうる地域を瞬時に割り出し、規模が大きな地震を数秒以内に発表するシステム。日本の気象庁が中心となって提供している。
英語 Earthquake Early Warning
P波とS波の伝達速度差を利用しており、以下の仕組みで実現している。
P波とS波の速度差は毎秒約3kmのため、震源に近い地域では通報が間に合わない。だが、離れた地域にも強い揺れを起こす大地震では、本振動より先に速報が届き、身構える余裕ができる。
テレビやラジオで速報が提供されるほか、有料での個人・企業向けサービスも存在する。ただし、インターネットを使用する「radiko」(一部の民放ラジオ局が参加)や、NHKのラジオ3波(第一・第二・FM)用の「らじる★らじる」では、実際にオンエアされる放送から数秒〜数十秒のタイムラグが出るため、原則として定時の時報同様に速報チャイムが流れない。
その他、携帯電話キャリア各社も緊急地震速報メールのサービスを実施している(キャリアによって対応機種は異なる)。
速報性を優先しているため、速報で出される震度と実際に観測される震度に1段階程度の誤差が生じやすい。