今では、どこへ行っても改善活動が社員の義務となっている。そして、提案件数にノルマを課している企業も数えきれない。しかし、そこに得た提案というものは、自分にとって都合のいいものばかりだ。多くの企業は、そのようなものに報酬を与えたりしている。 たしかに、改善活動には、考えることを促すという役割はある。けれども、そこに方向付けができなければ、誰もが己の事ばかりを考えるようになって、職場は混乱するだけだ。このような、改善活動が軌道に乗らない現場は、共通の目標を立てられない。たとえ目標を掲げたとしても、そこにあるのは標語のようなもので、従事者の心を打つ「何か」を有してはいない。多くの場合それは、「現場主…