再生可能エネルギー

🏡 しろくまと学ぶ“インフラゼロハウス”入門 〜電気・水・ガスに頼らない、未来のポータブルな家ってどんな？〜 1. 🕰 起源と歴史：ゼロから始まる“インフラに頼らない家” **無印良品（MUJI）**が“ゼロ・プロジェクト”として2024年にプロトタイプ1号を発表。半年にわたる試泊結果を経て、2024年11月には2号機が完成し南房総で試泊実験を継続中。 この家は、トレーラーベース設計で車輪付き。上下水道・電気・ガスが不要な生活基盤を自給自足する“ポータブルなオフグリッド住宅”。 世界では、Net-Zero建築の先駆として、米NISTの“ゼロエネルギーハウス”（2013年実証）などがあり、インフ…

💧 しろくまと学ぶ水素エネルギー入門 〜地球のお助け分子⁉︎ でもコストや安全性も油断せずに知っとこモフ～ 1. 🕰 起源と歴史：水素は「宇宙最古エネルギー」!? 大爆発（ビッグバン）直後、宇宙の約75％は水素という最も豊富な元素で構成されていました。 1520年頃にWaldenが酸と金属で水素を生成と記録、その後1766年にケヴィンディッシュが“水を作る可燃性空気”として特定。 1801年ハンフリー・デーヴィが燃料電池の構想、1839年グローブが実用化し、さらに1932年ベーコンによってNASAの宇宙船にも採用されたプロトタイプが発展。 🧸「宇宙から地球まで大活躍！…でも、めちゃくちゃ扱い難…

いつも読んでいただきありがとうございます。 【原油高騰で株価急騰！】INPEX（1605）年初来高値更新の深層：エネルギー大手の事業セグメントと地政学リスクの読み解き方 今回は、石油・天然ガス開発のリーディングカンパニーである株式会社INPEX（インペックス 1605）に焦点を当てます！ 「INPEXって何の会社？」「原油価格が上がるとINPEXの株価も上がるの？」「中東のニュースがどうして日本の株に影響するの？」 INPEXは、日本最大の石油・天然ガス開発企業として、世界中でエネルギー資源の探査、開発、生産、そして供給を手掛けています。私たちの生活に不可欠な電気やガスの安定供給を支える、まさ…

4月28日にスペインとポルトガルで大規模な停電が発生しました。 原因は、サイバー攻撃だという説もあるものの、電力網の脆弱性や再生可能エネルギーの不安定性が悪さをしたというのが実態のようです。 幸い我が国では、2011年の東日本大震災、2018年の北海道胆振東部地震にともなって広域の停電がおこったことを除いては、電力の供給は比較的安定していますが、水面下での関係者の努力は並大抵でなく、実態は供給能力が限界に近く、かなり綱渡りだと言われています。 電力の安定供給はこれからも日本の経済、生活の上で最重要課題と言えますが、今後、IT分野の成長で、重要度が更に増している折、この先、大丈夫なのでしょうか。…

次世代電力網「デジタルグリッド」の社会実装を掲げ、日本のエネルギー問題に挑む株式会社DGキャピタルグループの第5期（2024年9月期）の決算公告が2025年1月29日に掲載されました。今回の公告からは、壮大なビジョン実現に向けた巨額の先行投資の実態が明らかになりました。 20240930_5_DGキャピタルグループ決算 第5期 決算のポイント（単位：百万円）貸借対照表の要旨資産合計: 1,303百万円 (約13.0億円)負債合計: 613百万円 (約6.1億円)純資産合計: 690百万円 (約6.9億円) 損益計算書の要旨売上高: 22百万円 (約0.2億円)営業損失: 485百万円 (…

フランス衛星ニュースeuronews5/29 EUの総利用可能エネルギーは2023年に4.1%減少しました。石油換算で約3億8000万バレル減少し、過去最低を記録した。 ヨーロッパは現在、より少ない資源でより多くの成果を上げています。再生可能エネルギーは現在、エネルギーの19.5%を供給しており、北欧諸国がその移行を主導しています。 ヨーロッパは少ない資源でより多くの成果を上げています。ロシアによるウクライナへの全面侵攻による化石燃料価格の高騰は、さらなる省エネ努力を促しました。 長年にわたる効率化政策により、あらゆるセクターで廃棄物が削減され、冬の温暖化により暖房需要も減少しました。 EUは…

今回も「書籍紹介」です。アマゾンの紹介内容を下記に示します。 「持続可能な再生可能エネルギー技術、再エネ電力の電力システム構築の実践方法がよくわかる！日本では、2050年までにCO2排出量実質ゼロ（カーボンニュートラル）を実現するため、第6次エネルギー基本計画やグリーン成長戦略など、国をあげたプロジェクトが動きはじめています。これまでのエネルギー、産業の構造を抜本的に転換することが求められています。その中でもクリーンエネルギーとして特に重要とされている太陽光や風力発電などの再生可能エネルギー（再エネ）の割合を増やすため、エネルギー関連事業者は急ピッチで導入を進めています。また、国策であることと…