合計特殊出生率

合計特殊出生率

(一般)
ごうけいとくしゅしゅっしょうりつ

合計特殊出生率とは

合計特殊出生率とは、1人の女子が生涯に生む子供の数を近似する指標である。最近では、出生率といえばこの合計特殊出生率を示す場合が多い。
出生数は出産適齢期(15歳から49歳までの女子)の人数により変化するため、適齢期の人数に左右されることなく出生の状態を観察できるように開発された。
年齢別の出生率を特殊出生率といい、それを合計したものが合計特殊出生率である。
合計特殊出生率は、その年齢の女子が生んだ子供の数を、各歳の女子人口(15歳から49歳の合計)で除して算出され、1人の女子が生涯に生む子供の数の目安になる。
1人の女子は、2.07人の子供を生めば人口の水準が保たれると考えられている。これを人口置換水準というが、女子の出産適齢期までの死亡率によって異なる。

合計特殊出生率の推移

平成16年の合計特殊出生率は1.29である。
日本の合計特殊出生率は、昭和22年〜24年の第1次ベビーブームの時は4を超えていたが、20年代後半には急激に下降し昭和31年には2.22になり当時の人口置換水準の2.24とほぼ同じになった。
その後、昭和41年「ひのえうま」の1.58を除くとほぼ2.1〜2で一定の水準を保っていたが、第2次ベビーブームの昭和46年の2.16を境として長期的な下降傾向に転じた。
昭和50年には1.91と2を下回り、平成元年には昭和41年の「ひのえうま」の1.58を下回る1.57となり、少子化が社会問題として国民に広く認識されるようになり「1.57ショック」という言葉が生まれた。
平成5年には1.5、平成9年には1.4、平成15年には1.3を下回った。

合計特殊出生率の低下の要因

合計特殊出生率低下の要因を分析するためには、5歳階級別(15〜19歳、20〜24歳、25〜29歳、30〜34歳、35〜39歳、40〜44歳、45〜49歳)に分解して観察する。
最も子供を生む年齢階級は25〜29歳、次が20〜24歳であったが、この階級の出生率は、昭和40年代後半から減少傾向が続いている。
代わりに昭和50年代から30〜34歳が増加し、平成15年には25〜29歳とほぼ同じになった。
子供を生む年齢が高くなり、出生率が高くならないことが少子化の原因と考えられている。



そんなことはどーでも良いから、

その算出方法

こそが知りたい。
ひょっとして、テキトーにサイコロ振って算出してる?
拙者の直感が申すところによると、偏差値同様、統計のmagicです。

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